飲食店経営をマネジメントとマーケティングの力で加速させる
NEXT５コンサルティングの雑賀です。
人事評価制度を設計するうえで重要になる概念の一つがコンピテンシーです。コンピテンシーとは、高い成果を出している人に共通して見られる行動特性のことを指します。単なる能力や知識ではなく、「どのように考え、どのように行動して成果を生み出しているのか」という行動の基準を言語化したものです。
飲食店の人事評価では、売上や利益といった数値結果だけで評価を行うと、組織として望ましい行動が育たない場合があります。同じ売上を達成していたとしても、その成果の出し方によって組織への影響は大きく変わるからです。例えば、チーム全体を巻き込みながらスタッフを育てて成果を出した店長と、自分一人の努力だけで売上を作った店長では、長期的に見た組織への価値は大きく異なります。コンピテンシー評価は、こうした成果の裏側にある行動や姿勢を可視化するための仕組みです。
飲食店の評価制度で設定されるコンピテンシーには、いくつか共通する項目があります。顧客志向、責任感、改善行動、チームワーク、リーダーシップ、学習意欲などがその代表例です。顧客志向とは、お客様満足を最優先に考えて行動できるかどうかです。責任感とは、任された業務を最後までやり切る姿勢です。改善行動とは、現場の問題に気づき、自ら改善に取り組む姿勢です。チームワークは、周囲と協力して成果を生み出す力を指し、リーダーシップは部下を導き育てる行動です。さらに学習意欲は、新しい知識や技術を学び続ける姿勢を意味します。
ただし、これらを単なる言葉の羅列で終わらせてしまうと、評価基準として機能しません。大切なのは、具体的な行動レベルまで落とし込むことです。例えば顧客志向であれば、お客様の表情や反応を観察しながら接客する、クレームを自分ごととして対応する、再来店につながる提案を行うといった行動が基準になります。このように行動レベルで定義することで、評価のブレが少なくなり、社員自身も何をすれば評価されるのかを理解できるようになります。
つまりコンピテンシーとは、会社が求める理想の社員像を行動基準として明確にしたものです。評価制度にコンピテンシーを組み込むことで、社員は評価の基準を理解しやすくなり、組織としても同じ価値観や行動基準を共有した人材を育てることができます。飲食店の人事評価制度は単なる査定の仕組みではありません。会社が望む人材を育て、組織の文化をつくるための経営ツールなのです。
