「飲食店経営をマネジメントとマーケティングの力で加速させる」NEXT５コンサルティングの雑賀です。
飲食業界にとって、「離職率」は避けて通れないテーマです。
ただ、なんとなく「今年は何人辞めた」という感覚だけで済ませていないでしょうか？
今回は、ある企業の実例をもとに、離職率の正しい計算方法と活用のポイントを整理します。
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実例：ある飲食企業の離職率
例えば、ある飲食企業では
•2024年4月1日時点の正社員数：80人
•2025年3月31日時点の正社員数：90人
•この1年間で退職した正社員数：12人
この場合、まずは平均在籍社員数を求めます。
計算式はシンプルです。
（期首人数 ＋ 期末人数）÷ 2
＝ (80人 ＋ 90人) ÷ 2
＝ 85人
これをもとに、離職率を計算します。
離職率（％）＝（期間中の離職者数 ÷ 平均在籍社員数）× 100
＝ (12人 ÷ 85人) × 100
＝ 約14.1%
つまり、この企業の年間離職率は約14.1%という結果になります。
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飲食業界の平均と照らすと？
飲食業界では、正社員だけなら10〜20%が一般的な目安です。
アルバイトを含めると、26%〜30%に達する企業も少なくありません。
店舗拡大期には、採用・育成が追いつかず、20%を超えるケースもよく見られます。
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離職率で何がわかるのか？
離職率は、単に「辞めた人数」を見る指標ではありません。
在籍人数とのバランスを見ることで、人材の流動性を可視化し、組織の安定度を把握できます。
人手不足が深刻な飲食業界では、**「なぜ辞めたか」「どうすれば続けてもらえるか」**という視点で、定着率とセットで分析することが大切です。
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計算式や分析方法は1つじゃない
離職率にはいくつかの定義があります。
•平均在籍者数基準
•期首基準
•採用者ベース
•部門別・年齢別
などなど。
また、採用充足率など、現場オペレーションに直結する数値も合わせて見ると、より実態に近づけます。
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まずは社内で「離職率の定義」を揃える
「うちは離職率が高い！」と議論しても、計算基準がバラバラでは意味がありません。
自社で使う離職率の計算方法を統一し、認識のズレをなくすことが、改善への第一歩です。
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まとめ
離職率は、数字以上に「現場のリアル」を映す大切な鏡です。
正しく算出し、原因を探り、採用・育成・定着率の改善に活かしてこそ意味があります。
ぜひ自社でも、「離職率を正しく測り、賢く使う」を意識してみてください！
