みなさんこんにちは。
ちょうど昨夜、アメリカ人の彼女とトランプ政権の政策について大ゲンカしました。喧嘩のレベルが高いでしょ。なのでこの機会に彼女との喧嘩の様子を交えながらトランプの移民政策についてお話したいと思います。
下の画像は僕と彼女の喧嘩の様子です。
トランプの移民政策はそもそもなんなのか?
トランプの移民政策は、おもにNational Serurityを軸とした政策です。中東の一定の国をテロの元凶と見なしてその国の人たちがアメリカに流れ込んでくるのを一時的にストップしようという目的ですね。その他にも、移民達に奪われてきた雇用をアメリカ人にしっかり還元しようという「アメリカ第一 (America First)」というトランプが就任式(auguration)で発したスローガンの側面が見られます。
IT企業の政治的スタンス
今回彼女との喧嘩の発端は、「会社や企業が政治的なスタンスをとっていいものなのか?」という彼女の質問から始まりました。これは、Tech Company (Google, Apple, Yahoo, Amazon)がトランプの移民制御の大統領令に対して一丸となって法的措置を取ろうという動きを見てのことです。
僕の回答は「いいに決まってるじゃないか。これが民主主義。」
しかし彼女は「大企業が政治的スタンスをとるのはSmartじゃない。売り上げに影響するじゃないか」と反論してきました。どういうことかというと、もしAppleが反トランプだって分かったらMacを買わなくなる人も出てくるということですね。めちゃくちゃ単純なロジックだけど、アメリカでは実際にこういうことが起きてます。ボイコットってやつですね。
スティーブジョブスだって移民の子
しかし、僕の彼女とかトランプ支持者が理解していないのは、こういった移民がどれほどアメリカ経済に影響を与えてきたかということ。今反トランプとしてチームを組んでいるIT企業は10社にも及び、そのうちの7社の社長が実は移民の子なんです。スティーブジョブスいますよね。彼の生物学的父親は実はシリアからの移民だったんです。
スティーブジョブスの父親が移民としてアメリカにこなかったら
僕たちはiPhoneもMacも使っていないんです。
アメリカ人よ、文句を言う前に自分を変えろ
実際にこういったIT企業はこうした移民をたくさん雇っています。彼らがIT企業を大きくしているんです。移民がアメリカ経済を支えているといっても過言ではありません。それをiPhoneを使っている彼女に言ったら、彼女はこう切り返しました。
彼女:「ここはアメリカでアメリカ人の国だ。移民に仕事を与える前にアメリカ人に仕事を与えるべきだと」
それに対しての僕の回答はこれです。
僕: 「アメリカ人は移民くらいスマートになってからそれを言え」
だってそうじゃないですか。IT企業にとって賢い移民を雇った方が発展するんだから移民を雇った方がいいでしょ。
移民は人生を変えてたくてやってきたDreamer。彼らは自分の人生を変えるために努力してるんです。そりゃ賢くなりますよ。
移民達は、
ソファに座ってバケツぐらいデカいアイス食いながらスポンジボブを見ているような怠け者じゃない。
トランプ支援者は負け犬と呼ばれています。彼らは移民達に仕事を奪われて憤慨している人たちです。
僕の意見としては、
「憤慨する時間があるなら雇われる人材となる努力をしろ」
自分の能力の無さを移民のせいにしているアメリカ人は僕はちょっと理解できません。
そしたら
彼女: 「賢い移民は残っていい。そうじゃない人はいらない」
僕: 「そんな自己中通るわけないだろ。いいとこ取りか。」
結局議論は決着が着かず。お互いバチバチ。今日は朝から連絡をとっていません。
トランプよ、もし別れたらお前のせいだ



