こんばんは、
まなぶっちです。
昨日は原因不明の体調不良に陥り、
仕事を休むはめになりました。
微熱があり、若干の吐き気があったことで、
ノロウイルスに感染でもしたのかと思いましたが、
「どうも症状が違う?
まして周りに感染者もいない」
やっとのところ病院にたどり着きましたが、
血圧が通常よりは低いという意外
めだった症状は有りません。
ただ、体がうまく動かないような状態でした。
昨日一日、安静にしていたら
なんとなく収まりましたが、
いったいなんだったのだろうと
不安の残る出来事でした。
ということで、
今日は取りとめのない話で申し訳有りません。
また、明日より皆さんのお役に立つようなブログ記事を
書いていきたいと思います。
本日は、これにて。
おはようございます。
まなぶっちです。
梅雨の合間の中休みなのか、
晴れの日が続いています。
少しずつ、夏の話題が聞こえてきますが
今年は雨が少ない気がします。
亜目の日は好きではないのですが
あまり降らないのもどうかと思います。
夏場の水不足、大丈夫か心配になりますね。
それでは、本日の気になるトピックスです。
◆ＭＥＲＳ 韓国の死者２７人…日韓の航空便運休相次ぐ - スポーツニッポン
韓国保健福祉省は２２日、中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）に感染した人が
同日未明までに新たに２人死亡し、死者は計２７人になったと発表した。
また２１日に３人の感染が確認され、感染者は計１７２人になった。
共同電によると、新たに亡くなった２人は、
いずれも８０代の男性でがんなどを患っていた。
まだ日本では確認されていませんが、高齢者の死亡率が高いこともあり、
介護施設などは、感染が国内で確認された場合に注意が必要です。
対応は、ＳＥＲＳと同様なものになると思いますが、
今のうちに過去の対応などを振り返るなど
早期対応が可能な準備をしておくことが大切だと思われます。
韓国では、経済活動に影響が出ている程
実は深刻な状態にあるようです。
日本人は世界的に見ても危機管理の感覚が薄いといわれているので
今のうちに「転ばぬ先の杖」を準備しておこくとをオススメします。
◆厚労省、保育と介護資格取得に特例 具体化検討 - SankeiBiz
厚生労働省は、将来的に保育や介護の専門職が不足することを見据え、
保育士と介護福祉士が双方の資格を取りやすくする方向で具体化の検討に入った。
人口構成と住民ニーズの変化に応じ、
少ない人手で地域の福祉を担える仕組みづくりが必要と判断した。
私個人としては、資格要件がより厳しくなった印象を持っていますが、
まったく逆の話題が入ってきました。
資格要件を厳しくすることで、資格自体のステータスを向上させ
処遇のアップやモチベーションの向上につなげたいという意図があったかと
思いますが、その方針を変えていくのでしょうか?
もしくは、現実的にそんな悠長な事が言っていられなくなったということですかね。
「具体的には、いずれかの資格取得者には他方の資格の試験科目を一部免除したり、
福祉分野全般の基礎研修の在り方を見直したりすることを想定している。」との事です。
◆神奈川県、30カ所の介護施設にロボットスーツHAL導入 - nikkei BPnet
神奈川県は、介護現場にロボット技術を導入して
従業員の負担や腰痛リスクを軽減する取り組みを開始した。
導入施設の一つである特別養護老人ホーム芙蓉苑（横浜市港南区）において2015年6月12日、
神奈川県知事の黒岩祐治氏も駆け付け導入発表イベントが実施された。
導入する介護ロボットは、CYBERDYNEのロボットスーツ「HAL介護支援用（腰タイプ）」。
芙蓉苑をはじめとする県内30カ所に3台ずつ導入する。
具体的な利用方法は各施設がそれぞれ検討するが、移乗支援などで活用される見通し。
ロボットスーツ「HAL」については、以前、このブログでも取り上げました。
高齢者や障害を持った方の、動作を補助する機器として注目されていますが、
介護や看護に従事する人材が不足する中、年々増加傾向にある
職員の腰痛リスクを軽減する装置としても期待されていますね。
導入にはコスト的な問題が障壁となっているケースが多いのですが
こういった神奈川県の積極的な取り組みは評価に値すると思います。
ロボットスーツHALを装着した移乗の様子（日経デジタルヘルスが撮影）
こんばんは、
まなぶっちです。
最近、火山の噴火や地震がちょくちょく発生している気がします。
正確には小さい地震を含めると毎日、
日本のどこかで地震があるようですが、
大きな地震が発生する危険性も少なくないようです。
東日本大震災後、災害に対する意識が高まり、
東京都では、東日本大震災時に経験した
大量の帰宅難民への対策などを盛り込んだ
新たに災害対策の条例を制定しました。
東京都のように、昼間の就業人口が多いところでは、
交通機関のマヒに伴い大量の帰宅難民が発生する事を想定し
条例では企業に５日程度、その場に留まれるような
災害備蓄を整えるよう協力を呼びかけています。
東京都の方針では、
大量の帰宅難民は、救助活動などの妨げになるばかりが
異動による二次災害も懸念されるため、
建物の倒壊などが心配ない場合は極力
「その場に留まる」ことを原則とするようです。
この点、私は介護施設なども同じ手はないかと考えています。
その為、リスク管理のコンサルティングの際には
入居型の介護施設はでは、できるだけ建物から動かない事を
原則にするようにアドバイスしています。
私のコンサルでは、それは、入居者の身体能力にもよりますが、
おそらく、高齢の入居者を施設の外に誘導や搬送を行うことは
現実難しいと仮定して、
建物が倒壊する危険性が無く、火災などが発生していなければ、
建物内の安全な場所に集まるなど確保できる電力などを
効率よく運用していくなどをBCPなどに
取り入れていくことを検討します。
そういった災害対策の観点で、いま注目しているのは、
職員の安否確認に一斉メールを送信できるシステムの導入です。
安否確認システムは、単に職位の安全を確認するだけではなく、
職員との重要な連絡ツールとしても使うことができます。
現在であれば、ほとんどの人が携帯やスマホを
持っているはずなので、直接本人とのやり取りも
しやすいといった利点があるのが魅力です。
介護施設などの場合は、どうしても職員の手による
入居者の世話が必要となります。
ところが、職員がどんな状態か分からないと
指示の出しようもありません。
この点をシステムでカバーできそうなのが
安否確認のシステム導入となるわけです。
この安否確認システムは、
「セコム」や「NTTコミュニケーションズ」
などの企業ではすでに商品として販売されています。
災害対策を今後検討している事業者は
安否確認システムの導入を検討することをお勧めします。
今回も最後までお読み頂き、有難うございました。
本日はこれにて。
