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まあパスタにイカスミ、イクラをのせてみました

イクラは 昨日割引販売のスジコから湯で解して 市販のタレ+生姜 で味付け

ぶっちゃけ イクラ意味なし、イカスミと味が混ざる というか被る

まずいわけではない、ただ意味がない といった感じ

結論 美味しいものに美味しいものを足しても 美味しさが深まるとは限らない(味覚効用逓減の法則)
http://www.chugoku-np.co.jp/News/Tn201010160122.html
フォード マツダ株をさらに売却、対中投資資金捻出のため
な記事。

まぁ身も蓋も無いニュースです。

ただここから何かを捻り出すのがミツゴ流

気になるのは フォードの立場からすれば、マツダを切り離すとすれば マツダが中国その他に持つ資本やコネクションも同時に切り離すということになります。
マツダの中国シェアは2・0% フォードは2・6%

経営の定石を考えれば弱者連合を計りつつ、共同で多額の設備投資でシェアの拡大を計るのが賢明というもの
事実今年は共同で中国に多額の投資をしエンジン工場を立ち上げていますhttp://kamome.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1285416697

中国は一般にしられているのとは違い既に 魅力的とは言いづらい側面があります
なぜなら既に 爆発的なモータリゼーションの目安とされる1人あたりGDP3000ドルのラインを突破し、かつ世界中の自動車メーカーの草刈場となりつつあるからです。

通常 投資とは「成長期の国」にするものではなく「成長期になりつつある国」にするものです、何故なら成長期の投資は好景気故に投資コスト(不動産価格や労働コスト)が割高になる反面 設備投資が利潤を生み出すタイミング(だいたい工事1つで3年後とされる)では既に 成長に陰りが射しつつあることが多いからです。

まして、1国に大規模な拠点製造を考えれば10年単位の時間的な投資が必要と思われます、早い話 フォードは今からの対中投資拡大は些か遅すぎる と考えられます。

ここで推測なんですが フォードは既に提携先に関して何等かの目星、というよりロードマップを立てているのではなかろうか?

つまり短期間で中国に根付く腹積もりがあると思われます。

記事では自動車業界の再編について触れられているが おそらくフォードも中国資本との連携の青写真があるのではないか、と思います

実は中国経済は少しずつですが 減速期に入りつつあります、例えば不動産価格も徐々に落ち着きつつあるとされます

その間にパートナーと合意してなんらかのアクションを起こすのでは?と勝手に思っています
某blogに信者等いない
何故なら某blogの教議と信者の行動理念とは対立するからである
信者よ 考えてみよ
貴方は定量的だろうか
貴方は情報を誰かに依存していないだろうか
貴方は何時までも同じドグマに陥ってないだろうか

ならば貴方は信者にありて信者に非ず


まぁ解説ね。
Q日銀の国債引受はインフレになるの?
A量的緩和策の目的自体が物価上昇(よりいえばデフレ圧力の緩和ね)
いや「日本国債に買手がいないから」なんて理由は知りませんが

Qインフレになっても景気は回復しないの?
A程度にもよるが、2%程度ならよろしいかと
デフレになると実質金利が高くなるから投資意欲が落ちるんですよ
言い換えれば「何か新しい事をしよう」という意欲を削ぐんですよね。
だから 緩やかなインフレはある意味では構造改革の促進に繋がるんですよ。
ついでに言えば名目成長率が3%オーバー(例えば実質2%+インフレ1・5%)環境下では 名目成長率>長期金利 となりやすい
http://waveofsound.air-nifty.com/blog/2008/03/8_5af6.html


Q何故FRBはバランスシートを拡大したの
A 流れとしては
リーマンショック→金融不安→市場から流動性(お金の流れ)消滅 があります
コレに対してFRBが資金提供(リスク資産を買い取り、ドルを金融機関へ提供)をして市場の活性化を狙ったモノ
だから現時点で信用不安や流動性危機を迎えていない日本との比較はややナンセンス。

Q何故日銀は量的緩和を渋るの?
A量的緩和策をとれば日銀のバランスシートが拡大するから
もっといえば資産が増えすぎると、資産の下落→自己資本の毀損→日銀の信用低下→日本経済の不安拡大 を怖れているから
日銀のバランスシートって日本のGDPの25%程度
FRBのバランスシートってアメリカのGDPの16%程度ね

http://westhillinvestment.blogspot.com/2010/09/gdpbs.html

ただ一時期日銀のバランスシートはGDP比30%まであったわけだから まだある程度の事は可能と思われます


Q結局 今の日本って構造不況なの?
A確かに改善点は多いですね
例えば硬直的な雇用システムや偏った福祉(例えば失業保険は失業リスクの低い正規雇用の方が手厚い、格差の要因) 或は借地借家法 等
しかし、「構造改革をすればバラ色」というのは些かナンセンス
何故 日本は20年以上デフレになっていたのかを説明できない。
根本にはやはり需要 特に投資不足というのはあると思う。



私は中野が好きだ
まぁまんだらけやタコシェがある所ですね
住んだことがないんでわかりませんが きっと路線価も高いんでしょうね、何しろ中央線快速で新宿まで一駅ですから。

にしては平屋住宅が多いです、普通は路線価が高い=需要がある 訳ですから、みんな土地買収してビルなんかにしちゃうんですけどね

今回はそんなお話。

皆さんは「マルサの女」って見た事ありますか?あれに地上げ屋が出てきます。

さて問題 地上げ屋は誰から土地を分取ろうとしているのか?さらにいえば地上げ屋の敵は誰?

答えは、土地の持ち主(地主) ではなく土地を借りている人、店子です。

何がいいたいか?日本では 例えば再開発なんかで地主から土地を買収しても店子が「どかない」と言えばそれまで、という話

借地借家法では店子の立ち退きは「正当事由」 つまり「正しい理由」なしには出来ないんですよ。

通常は「どうしてもその土地に地主が住まわなければいけない」「建物が老朽化して建て替えたい」のみ です
露骨にいえば「インフレだから家賃引き上げたい」「ヤダ」「出てけ」は出来ないんですよ。

ここからが本題

店子は出ていかない、かといって地上げ屋みたいなイリーガルなマネはしたくない、再開発はしたい、、、、、貴方はどーする?

拝み倒すしかありません、補償金とかちらつかせて。

大規模再開発ともなればこんなケースが数百単位で出てきます。

当然 再開発コストは高くなりますわな。

当然 再開発に支障はきたしますし 結論からいえば「需要があるのに供給がない」なんて状態になっちゃいます。

何が言いたいか、建ぺい率も含め 再開発の促進の為、借地借家法、特に永代借地権を緩和しろ という事。

再開発が進めばこんなメリットが

日本が過去40年間 住宅への投資額は668兆円 しかし現在の資産価値は222兆円

つまり毎年20兆円ホド日本国は減価償却している計算になります(正確には固定資本減耗)

最新の技術を使った長寿命の再開発建造物を作れば短期的には再開発ブーム 長期的にも 固定資本減耗の減少による可処分所得の増加かま見込めます。

さらに 住宅の資産価値が上がれば ライフサイクル仮説の観点から消費の増大が見込めます

因みにタイトルのゼイタクな空 とは高い地価の否定により都心に広がる空の当てこすりです
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アジア通貨危機が世界を襲い、日本の大手金融機関がバタバタと倒れた1997年。
金融危機が深化したこの年を境に、世界のマネーの流れが大きく変わった。
「不確実性」に支配された市場を、どうコントロールするか。
1997年の動きを検証し、次なる「危機」への処方箋を探る。(表紙裏の説明より)

世の中には「ネジレ」はいっぱいあります。
例えば 本来先進国は途上国へ資本を輸出(つまり投資をする)立場にあるのに、アメリカは東アジア諸国から為替介入と米国債購入という形で多額の投資を受け入れる形になっています。
また、長寿の人、例えば100歳の人は100年生きてきた訳ですが、だからといって明日死亡する確率は皆無なのか?
馬鹿げている?サブプライム証券のベースとなった不動産はアメリカの経済成長と人口増加で 例外を除き1度も暴落を経験していないから誰もが不動産下落を信じてはいなかった訳ですが(アメリカ版不動産神話)

或は 戦争にカネがかかるのは誰もが知っている話
だが ブッシュ政権は03年にイラク戦争に突っ込み またサプライサイド経済的な減税という二律背反な政策を取った、これも歪みと言えるでしょう


まぁこの人の言い分はリスクテイクには限界があるよ という事

でもね 誰かがリスクテイクしないと経済が発展しないのも事実

正直 ノイローゼ気味であまり頭が働きません

じゃあ 1つだけ
日本が抱える歪みに「輸出依存」があります
国際収支発展説http://m-words.jp/w/E59BBDE99A9BE58F8EE694AFE799BAE5B195E6AEB5E99A8EE8AAAC.html があります

つまり今の日本は、「貿易で稼ぐ国」から「貿易での稼ぎの蓄積での配当でメシを喰う国」へと代わりつつあるという事。
これは一種のオランダ病(60年代、北海油田の収益で多額の経常黒字を抱えたオランダの通貨ギルダーが高止まりした為、製造業が打撃を受けた現象)という側面がありまして、つまりある意味 円高と輸出不振、企業の海外投資自体は増加する必然性があるという事(ただし原田泰いわく、累積経常黒字が5兆円増えたところでせいぜい0・3%しか円高に振れない)

またプラザ合意時の米国の貿易赤字はGDP比3%であるのに対し現状では6、7% ぶっちゃければ米国に輸入受入余力があるとは思えないのが現状

何がいいたいか? 「輸出で経済成長」が困難になりつつある環境で いまだに対米輸出依存を掲げるのはナンセンスであるという事