世界の株価が今の半分になる日・・・日経は5000円割れでトヨタは2000円？

世界の株価が半分になる日としていますが、
これは、アメリカや日本をベースにしているので、
実際は、もっと大きく下げる国はあるとは思います。

どうして半分かというと、
日経のチャートの下限にあたる部分が
約4000円台だからです。

大体半分だよねっていうアバウトな話です。

すると。銀行も自動車も鉄鋼も電気も機械も素材も
全部半分になるって言うことになりそうだといこと。
もちろん、半分以上に下落する銘柄も
当然のことながら出るのは言うまでもありません。

何が言いたいのかといいますと、
このままじゃ済まないということです。

経済史や金融史を勉強されると、
過去にどのようなことが起きたのかが分かると思います。

僕はあまり詳しくありませんが、
こういうことは真剣に勉強しないといけないようです。
ですから、負荷のかからない程度に勉強してゆきたいので、
何か新しいことが分かりましたら書き込みます。

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経産省関連のニュースが多発、民主党の「内閣戦略局」構想の仕掛け人説も

経産省関連のニュースが多発、民主党の「内閣戦略局」構想の仕掛け人説も

ほほぉ～～～やる気満々ですね。
やる気は悪くはありませんので、これは高く評価したいですね。

その構想とは

• 「原発産業の海外進出支援、部品など技術開発補助」
• 「原子力行政一本化」
• 「省エネ住宅普及へ実証事業、ＩＴ技術使ったスマートハウス推進」
• 「電気自動車対応、急速充電サービス実証事業」
• 「ＣＯ２排出削減へ小売業に行動規範、研究会立ち上げ」
• 「官民パートナーシップ（ＰＰＰ方式）による投資案件4件をベトナム政府に提案（アジア向けインフラファンド構想）」
• 「生活支援ロボット、実用化へ安全基準作り、国際標準化も目指す」
• 「ＢＯＰ（ベース・オブ・ピラミッド、途上国の低所得者層を対象とした事業）ビジネス研究会発足、来年1月までに施策取りまとめ」
• 「医療サービス市場拡大へ、医療産業研究会立ち上げ（創薬、海外患者受け入れなど推進）」
• 「ＰＨＲ（パーソナル・ヘルス・レコード、生涯型電子カルテ）実証実験推進」
• 「太陽光発電、電力買い取り制度、11月からスタート」
• 「スマートグリッド実用化へ、日米共同実証プロジェクト、ニューメキシコ州で実施」
• 「水ビジネス国際展開研究会発足」
• 「日本発国際標準普及へ、アジア向け戦略策定」
• 「日中、知的財産権保護で覚書」
• 「日本版ＮＡＳＡ設立構想」
• など。

なるほど・・・

これらが実現していったとしたら、日本はすごいことになるでしょうね。
興味深いことです。

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これから下がるのか？ ジム・ロジャーズさんとラリー・ウィリアムズさんの見解の相違

ようやく下がりまして、225先物は200円以上の下落。
ただ、下落の仕方に難あり。
これは、同じ下落でも、買いの入っている下落なので、
本格的な下落はもう少し先だと思う。

さて、ここで面白いことを缶あえて見たいと思います。

昨日、週刊現代に出ていた、ジム・ロジャーズさんの
インタビュー記事を拝見いたしました。

ソロスは甘いと切り捨てるところに、
ジム・ロジャーズさんの将来への危機感がうかがわされました。

ラリーとの相違は、単純明快です。

要は暴落が今年の秋から始まるのか、
それとも来年の半ばごろから2011年からなのかという点です。

すでに暴落の芽は出ているので、
いつ始まってもおかしくはないと思ってはいます。

この下げを調整だなんて思わない方が無難だと思います。

買える銘柄がないというわけではなく、
主力が動かなくなってしまったので、
225先物で上げたところで、相場は終わっていると見ているのです。

225先物ｎテクニカルの話はまた別の機会にしますが、
無理やりの上げは短命に終わるものです。
鉄も上がっていませんし、とにかく主力どころに動きがありません。

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ようやく日経も下げてきた 先行指数はすべて下落なので当然なんですが・・・

それにしてもしぶとかった・・・
これは正直な感想ですね。

下部の先行指数とされているものが、
すべて下落になっているのに、株高が続いていたのですから。
最大の理由はＮＹの株高の継続でしょうね。

ここから暴落が起きるのか？

というのははっきり言って相当な飛躍です。
しかし、ゼロではないでしょうね。

世界同時金融緩和で、世界中にマネーがあふれていますので、
そう簡単に下げないというのが大方の見方ですが、
本当にそうか？　って疑問には思います。

金融緩和の恐さはやはり膨れ上がる債務とバブルではないでしょうか。
舵取りを誤ると、インフレになってしまいますし。
ですから、この辺で一旦止めておこうというのが、
世界の趨勢ではないでしょうか。

中国では、7兆元以上の新規貸し出しを半年で行っていますので、
どうしても、引き締めざるを得ないのではないかと思います。

中国でインフレの目はまだないのだから、
引き締める必要がないという人もいるかもしれませんが、
では、なぜ引き締め始めているのだろうかと疑問に思う必要があります。

ビビッたから？
効果を見たいから？
インフレが始まっているから？

どれも当たっていそうです。
冷静に考えれば、効果を見極めたいというところなのでしょうけれども、
異常なほどの金融緩和でしたので、
もしかしたら、インフレがすでに始まっている可能性も考えられます。

イスラエルでは金利を引き上げていますし。
これが、どう広がってゆくのか見物です。
引き締め方法は、利上げと増税です。

楽観をしている状態が極めて危険だと思います。

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今晩はさらに重要な指標が出る 株は最後の売り場

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　前回　　予想
耐久財消費受注（前月費）　　-2.5％　　+3.0％
新築住宅販売件数　　　　　　38.4万件　39.0万件

後は、耐久財の輸送用機器を除いた前月比と新築住宅の前月比です。
昨晩の消費者信頼感指数は、改善してきているので、
恐らく、この統計もいいのではないかと思います。

基本的に家が売れれば耐久財は売れますので、
連動するはずです。

後は、新築住宅がどのくらい売れているかですね。
たしか、アメリカへの移民のカズを考えると、
月80万件の新築住宅が必要なんだそうです？
（確か、月80万件だったと思います・・・？？？
　　不確かな記憶なので調べてください）

少なくとも、今はかなり落ち込んでいますので、
そのリバウンドが来るはずです。
今晩んも発表はそうなるかどうか確かめたいところです。

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