🌸地政学的大転換をどう読むか６
☆何処まで可能性があるのか？
☆記載内容に根拠が有り具体的か？
☆私の知らない内容が、具体的に記載されているのか？
☆「産経新聞」の広告より、興味を持ち題名で購入しました
⛳アメリカにある「２つの経済圏」
☆アメリカ以外の投資対象はどこか、それはサイバーの世界
＊アメリカは、巨大な成長市場、普通の市場２つの要素を持っている国
＊この巨大な成長市場がアメリカの株価上昇を支えている
☆アメリカ経済の異常な強さも、ドルが不足気味になっているのも
＊新産業革命によるイノベーションが大きく作用している
⛳「第七大陸」を支配するアメリカの強さ
☆誰でもインターネットサイバーの世界に入れば、そこの住民になれる
＊国家や社会、組織の枠組みを超え、サイバー空間に身を置いている
＊そこでのビジネスは、ユーザーとして便利さを享受することもできる
＊サイバー空間は、国境に隔たれない空間
☆「第七大陸」を圧倒的に支配しているのがアメリカ
＊半導体がないと、この素晴らしい第七大陸に入ることはできない
＊半導体が、「世界で最も重要な資源」と言える
⛳トランプの”財産”とメルケルの負の遺産
☆アメリカと対照的に、ドイツ経済は展望が開けない
＊今のドイツには、メルケルのもたらした負の遺産が大きい
＊人道的な見地から大量の移民を受け入れたのはいいけれども
＊それが社会不安となって、極右と言われる政党の台頭を許している
＊従来のリベラルな中道民主主義がどんどん衰退している
☆環境問題でも、原発をやめる決断をしたのはいいけれど
＊ウクライナ戦争で、ロシアからのガスエネルギー供給が遮断された
＊電力料金が高騰して、庶民の不満が噴出している
＊電力料金が異常に高いので、産業が競争力を失ってしまった
☆中国から大量の自動車輸出が始まって
＊ドイツの自動車産業が中国からの輸出でシェアを奪われる
＊ドイツは中国で大量に自動車を販売し
＊中国との間でビジネスを強めてきた
☆ドイツの対中ビジネス、数年前まではヨーロッパの盟主でいられた
＊いまは中国との貿易が大幅な赤字に転落した
＊ドイツはとうとうＥＵのリーダーから転落しお荷物
＊すべてはメルケルの路線の延長上にある
☆トランプは当時から、環境問題にしてもエネルギー問題にしても
＊ロシア・中国との関係、全面的に相手に譲歩することはない
＊ＮＡＴＯに対しても、ヨーロッパ諸国の負担にクレームをつける
＊アメリカはヨーロツパに対する不満を並べたてていた
＊５年後になって振り返ってみるとトランプの主張には理があった
☆メディアが流すトランプのイメージ
＊本当にフェアなものなのかどうか、疑わしい要素がある
☆トランプが次期大統領に選出されても心配することはない
＊覇権国としてのアメリカをトランプはちゃんとわきまえている
⛳世界の覇権は「台湾」で決まる
☆「台湾有事」に対するトランプの対応にも注目が集まる
＊台湾とウクライナの最大ら違い
＊ウクライナ戦争は領土をめぐる争い
＊台湾問題は単なる「領土問題」ではない
☆台湾を単なる領土問題としてみたら
＊主権がある中国に一歩譲らぎるを得ない
＊アメリカと中国、どちらが台湾を手中に収めるかで世界の覇権が決まる
☆トランプがたとえウクライナヘの援助を凍結したとしても
＊台湾を見捨てるということはあり得ない
☆トランプ大統領の再登場で世界の秩序が乱れるとか
＊アメリカの覇権が失われるとしたり顔で語る人がいますが
＊「そんなことはあり得ない」と、筆者は断言する
☆アメリカは、対中依存から脱却の重要性の危機意識は強い
＊中国に集中しているハイテクの生産集積を安全なところに移す
＊それを、トランプも第一義に考えている
＊それが日本にとってとても大きな追い風になっている
☆日本にハイテク生産を集約させないと
＊アメリカは、思うように中国と対峙できない
＊「米中デカップリング」は、半導体を日本で作る
＊アメリカは何でもやるから日本も協力しろという
＊アメリカは「金に糸目をつけない」
（敬称略）
⛳知識の向上目指し、記事を参考に自分のノートとしてブログに記載
⛳出典内容の共有、出典の購読、視聴に繋がればと思いブログで紹介
☆記事内容ご指摘あれば、訂正・削除します
⛳私の知識不足の為、記述に誤り不明点あると思います
⛳投資は、自己責任、自己満足、自己判断で
⛳詳細は、出典原書・記事・番組・画像でご確認ください
⛳出典、『日本株の歴史的大相場』
「米国経済」「ドイツ経済の凋落」「米中の台湾問題」「日本半導体」
（ネットより画像引用）