私が最初にパソコンを手に入れたのが1980年頃、シャープのMZ80という機種だった。当初は、確か英字とカタカナのASCIIコードしか使えなかったように記憶している。
だが、もうインターネットの萌芽が始まっていて、遅い300ボーの電話回線だが、カタカナで意思の疎通が可能になり始めていた。
この時代、私はアマチュア無線に夢中になっていて、テレタイプまでやっていたので、それに比べれば、ずいぶん性能は落ちたが、それでも未知の人と出会ってコミュニケーションできる楽しさがあった。
確か最初はNIFTYが事業を行っていたと思うが、やがて漢字通信が自由自在に可能になってからBIGLOBEに変わった。
この会社は、一種の詐欺企業で、私の父親がBIGLOBEとネット契約しているとき老人施設に入ったのだが、料金引き落としの通知が一切なかったので、施設での死後も10年近くも利用者のない引き落としが続いた。誰も自動引き落としに気づかなかった。
引き落とし連絡の一覧から不審な名前のない引き落としを見つけて、郵便局に問い合わせるとBIGLOBEからであることが分かった。要するに、本人が契約を忘れると、死んでも分からないように料金を引き落とし続ける仕組みにしてあったのだ。
父は死後10年程度、口座から、たぶん総額で100万円近く勝手に引き落とされていたと思う。
ネット事業の多くに、こうした嫌らしい自動引き落としの詐欺的手法が使われているので、気をつけなければいけない。通帳から不可解な引き落としが続いているのは、管理側が見つけて契約解除をしない限り、死んでも預金がある限り、抜き取られ続けることを知る必要がある。
さて、私がインターネットを利用し始めたのは、テキスト文面でなく写真や動画まで視聴できるようになった1990年頃ではなかったかと思う。すでに30数年を経ている。
たぶん前世紀くらいまでは、あからさまな詐欺、不正行為はそれほど多くなかったが、アメリカのサイトだけは危なかった。
今で言うフィッシングの元祖みたいなサイトが多くて、まだネットに関する知識も乏しい時代だったので、クレジット口座データの書き込みを誘って、欺されて全額抜き取られた人が少なくない。日本人は欺され慣れてなかったのだ。
やがて、日本人のなかでも反社組織系のなかで、それをまねする人たちが出てきた。
私は、この頃（世紀の変わり目あたり）には、ネットが詐欺師の温床でありパラダイスであることに気づいていたから、ネットでの送金行為を一今でも切信用していない。
どんなに厳格なセキュリティを適用しても、それを易々と上回るハッカーがいることを、私は自分のパソコンのハッキングから思い知らされていた。
アマゾンや楽天で買い物するときでも、100％、コンビニ振り込みしか利用していない。クレジット送金には絶対に触れないようにしている。
ところが、AUやエキサイトの支払いだけは、クレジット利用しかないので、渋々利用している。元々、出光ガソリン用のVIZAクレジット一枚しか持っていないのだが。
まあ、おかげでフィッシングなどの被害に遭ったことはない。とはいっても、元々の預金額が少ないので、世間の常識からは「吹けば飛ぶような」資産しかないのだが。
しかし、もう10年以上も前からだが、携帯やスマホメールやパソコンメルアドに、ひっきりなしに詐欺メールが届くようになっている。
以下は届いたものの、ごく一部。宅急便関連がほとんどだ。一生懸命スパム報告しても、多いときには週に数回も届くときがある。
原則、必ず使われた電話番号を詐偽登録するのだが、一向に減っていない。
このインチキメールのURLを開けて、調べた人がいる。
【手口検証動画】不在通知の偽SMS Android編（音声なし）
https://www.youtube.com/watch?v=28z5Ys03TfY&ab_channel=IPAChannel
【恐怖】そのメール開いたらどうなるか教えます。宅急便の不在通知の闇
https://www.youtube.com/watch?v=RV0p3cZefd0&ab_channel=SUPERLIGHTSTUBE
結局、フィッシング詐欺サイトに誘導されて、クレジット口座やアップル登録を書き込まされて、個人情報がすべて抜かれた上、現金も大量に抜き取られてしまう。
数百万円という被害も珍しくないのだという。
https://www.youtube.com/watch?v=qi4qwwIyWGc&ab_channel=%40nifty%E3%83%97%E3%83%AD%E3%83%90%E3%82%A4%E3%83%80%E3%83%BC%E3%83%81%E3%83%A3%E3%83%B3%E3%83%8D%E3%83%AB%E3%80%90%E5%85%AC%E5%BC%8F%E3%80%91
詐欺サイトの多くが、どこか変な、文法に外れた日本語を使っていたり、上の画像のように、文章が断絶して変な記号が入っていたりする。
また、上のリンクにあるが、住所電話が表記されていても、グーグルマップで調べると山林だったり、電話もつながらない。
これらは、詐欺サイトの運営者の多くが、日本人ではないことを示している。では誰がやっているのかというと中国人が多い。中国人が翻訳ソフトを使って日本語のサイトを作っているから、見落としの文法ミスがあったりする。
これが韓国人の場合だと、戦前、日本に300万人もの朝鮮人が移住して、戦後帰還したのは数十万人にすぎず、長年日本人に溶け込んでいるので、まず見分けがつかない。
韓国朝鮮の血が入った日本人は、下手をすると1000万人いるとの説もあるほどだ。
中国人がネットを利用した詐欺を働く場合、実は、中国共産党が、想像を超えるような統制管理をかけているので、中国共産党の承認しないネット活動は不可能に近い。
中国では、人々がネット情報を視聴する場合も、発信する場合も、一字一句を監視されていて、中国共産党に都合の悪い情報は、瞬時に削除されるのである。
だから中国内の詐欺師グループは、ミャンマーやフィリピンなどで大規模な悪事を働くこともある。
ミャンマー拠点のネット詐欺組織を摘発、中国人1207人を送還 2023/9/8
https://news.yahoo.co.jp/articles/b6938aa20314ea7bf0045818f3a33616dfebc425
中国公安部がネット詐欺39万件を摘発、「詐欺団地」にもメス 1/31
https://news.yahoo.co.jp/articles/df3d21d96288d72ec501eb23b94f5f1817db505b
ところが、中国共産党は、民間詐欺師団など及びもつかない凄まじい詐欺的情報収集をしているといわれる。
日米はおろか、全世界の人々の個人情報を収集し、そのデータを使って、人身売買に等しい工作をしているとの噂さえある。
チベットやウイグルの人々の、個人情報、遺伝情報が収集され、中国共産党のニーズに応じて、捕獲されて臓器が抜き取られ売買されているとの恐ろしい情報もある。
米国成人のほぼ100％の個人データは中国共産党の手中にある ～監視・管理可能な世の中、日本人の個人データは大丈夫か？～
https://tokiocyberport.tokiomarine-nichido.co.jp/cybersecurity/s/column-detail102
「日本人の個人データは大丈夫か？」と問いかけているが、全然大丈夫ではない。日本人は、生まれる前から、中国人民解放軍直営遺伝子企業に、ほぼ全員のデータを収集されていると、私は何度も警告してきた。
ちょっと待て！ その染色体検査＝NIPT 2021年07月12日
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5827204.html
ほぼ全国の産院で、ニフティ（BGI=華大集団）と呼ばれる会社が、中国人民解放軍とともに胎児の出生前検査を行っている。データは、すべて中国軍に蓄積されている。
中国大手が軍と開発した出生前検査、遺伝子データが当局に渡る可能性 By Reuters 2021年7月8日
https://jp.reuters.com/article/idUSKCN2EE0AT/
【ＢＧＩが人民解放軍と協力して出生前検査を開発し、診断データを保管・分析していることが明らかになったのは初めて。
ＢＧＩは２０１３年に出生前検査の海外での販売を開始。同社の「ＮＩＦＴＹ」は非侵襲的出生前検査（ＮＩＰＴ）として世界で最も販売されている検査の１つで、母体からの採血によって胎児の異常を調べる。
ＢＧＩによると、これまでに検査を受けた女性は世界全体で８００万人余り。ＮＩＦＴＹは英国や欧州諸国、カナダ、オーストラリア、タイ、インドなど少なくとも５２カ国で販売されているが、米国では販売されていない。
ロイターの調査で、検査を受けた女性５００人以上の遺伝子データが、ＢＧＩが運営する深圳の「国家基因庫（ナショナル・ジーンバンク）」に保管されていることも分かった。国家基因庫には中国政府が資金を提供している。】
BGIの遺伝子検査費用は、日本企業の数分の一以下で、とても日本企業が太刀打ちできず、今では、ほぼすべての出生前検査を、独占しているといわれている。
これは、合法的に行われている、中国政府による人類の個人情報収集だが、そんなことを、臓器売買を平気で行う中国共産党政府に許可した政府など存在しない。
もしかしたら、希少な臓器適合型ニーズによって、日本人の子供が突然行方不明になって、中国での移植臓器に化ける可能性がないわけではない。
中国共産党は、合法、非合法、あらゆる手段を使って、世界中の人々の個人情報を収集し、さらに金融情報まで収集し、不正に金を集めている可能性さえ指摘されている。
上の方で紹介した、金融犯罪集団の主役が、民間から中国共産党政府に移っている可能性さえあるのだ。
中国軍は、「孫子の兵法」を重視し、「戦わずして勝つ」という戦略を好むといわれる。
これは係争国に、長い時間をかけて「トロイの木馬」を準備して、密かに戦争能力を奪うという戦略だ。
それは、まず情報戦から始まる。尖閣紛争の日本に対して、あらゆるサイバー攻撃が仕掛けられ、日本政治家の対中キーパーソンに対し、ハニートラップやら利益供与を行って、政権を自由にコントロールしようというものだ。
例えば、自民党には二階俊博をはじめ、林芳正や河野太郎など、たくさんの親中派政治家がいる。彼らに対しては、かつて橋本龍太郎に仕掛けられたようなハニートラップや、二階俊博妻に仕掛けられた臓器提供、林や河野に対しても、何らかの利益供与が行われているとの噂が絶えない。
つい最近、河野太郎が中国側の仕掛けによって、自衛隊基地の電力を中国系電力企業に引き渡していた事実が暴露された。
「絶対に首相にさせるな」中国系企業から100％電力供給の自衛隊基地が…推進した河野太郎氏に寄せられる憤激 4/1
https://news.yahoo.co.jp/articles/13aa85abbff74cb7bb17c182bbfc62c5e8eb13fe
日本の再生エネの大半が太陽光発電だが、実はその大半を中国軍直営の電力企業（上海電力など）が供給し、今月から日本国民全世帯に毎月1000円程度の再生エネ賦課金が押しつけられるのだが、それは年間数兆円にもなり、ほとんど尖閣諸島侵略占拠を準備している中国人民解放軍の懐に入るといわれている。なお、上海電力のトップは習近平の実弟、習遠平である。
いつのまにか、誰も気づかぬうちに、自衛隊を含む日本電力の多くが、中国共産党の支配を受けている。これが彼らの「トロイの木馬」戦略であると考えるしかない。
中国共産党＝中国軍が、対日戦略として行っているサイバー戦争準備の実態は想像をはるかに超える大規模なものだ。
中国サイバー軍
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%AD%E5%9B%BD%E3%82%B5%E3%82%A4%E3%83%90%E3%83%BC%E8%BB%8D
中国が日米欧など西側諸国に対して行っているハッキングの規模は、専門のハッカーだけで5万人という数だ。これが西側の軍事、企業情報を毎日抜き取ろうと狙っている。
彼らが、個人情報を元に個人資産のハッキング抜き取りを始めたなら、それはそれは凄まじい結果を招くだろう。
日本人の個人資産など、あっというまに持って行かれる。それを支援するかのように親中国派の河野太郎が、マイナンバーカードの強要を始めたのだ。
デジタル庁も情報保護委も担当相は「河野太郎氏」…異例の行政指導 トラブル続出、情報共有にも失敗 2023年9月21日
https://www.tokyo-np.co.jp/article/278665
マイナンバーカード普及で、一番大喜びしているのは中国人民解放軍サイバー部隊だろう。このハッキングに成功すれば個人情報はおろか、金融情報まで手に入るのだ。
日本国民を奴隷化して、財産も健康情報も分捕ることが容易くなる。
河野太郎は、どうしてこれほど馬鹿げた人物なのか理解に苦しむが、河野家は親子代々中国政権と関係が深いので、キーパーソンとして中国から利権を供与されている疑いがある。
世界で暗躍する中国政府系ハッカー集団「APT31」の実態とは 4/4
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/2510b81509e2268e04a9e163b4aafd985a7adb27
【APTとは、APT攻撃（高度標的型攻撃）を行うグループのことを指す。通常、そういうレベルの攻撃を行えるのは国家支援型のグループのため、APTグループと呼ばれる組織は政府系サイバー攻撃グループ（国家型攻撃グループ）と分類される。
ちなみに最初にAPTグループと名付けられた「APT1」は、中国人民解放軍でアメリカなどを標的にするサイバー攻撃部隊「61398部隊」のことを指す。
アメリカ政府は、2014年にAPT1を、メンバーの実名と顔を公開して起訴処分にしてから、中国や北朝鮮、ロシアなど政府が背後にいるとみられる各地のサイバー攻撃グループを起訴してきた。
もちろん、アメリカ政府は、犯人は外国にいるために簡単に捕まえることはできないとわかっているが、攻撃者のアトリビューション（攻撃元の特定）をすることで抑止力になるし、情報公開して現状を広く知らせるのに効果的であると考えている。
日本も「パブリック・アトリビューション」（情報源を特定して情報公開して非難すること）を行なうようになっているが、これからもどんどん実施していくべきだろう。さもないと、犯人が捕まることがないまま、やられっぱなしで終わってしまう。】
日本政府の場合は、サイバー対策として、20年ほど前に、原理研（統一教会）出身者が、警察庁サイバー部隊を結成しているとの情報があった。
警察や自衛隊の最高幹部クラスに、たくさんの原理研出身者が含まれているという。
最初から、日本の情報が韓国にダダ漏れだったのだ。
だから、私のパソコンやレンタルサーバにあった志布志事件などの警察官個人情報がハッキングされて消えていた理由も、警察庁サイバー部隊の仕業と理解している。
日本政府のサイバー対策は、実は、国内の反権力者に対する治安が主体であって、中国などからのハッキングには無力だといわれている。
でなければ、中国人民解放軍直営企業が、これほどまで日本に進出できるはずもないし、日本のあらゆる情報が中国に漏れ出している疑いも起きない。
自民党政権に、中国からのハッキングに対する危機意識は低い。むしろキーパーソンである二階俊博や河野太郎、森まさこ、林芳正らの対中利権を守ることに汲々としているようにさえ見える。
最後に、私からのお勧めとして書くが、
① ネットにおける購入の支払いは、絶対にクレジットを使ってはいけない。必ず、ギフトカードやコンビニ振り込み、代引きにすべきだ。
スマホもパソコンも、気づかないうちにハッキングされていて、タイピング情報が抜き取られ、それでクレジット口座番号や暗証番号を盗まれてしまうのだ。
② クレジット決済しかないネット支払いもあるのだが、できる限り最小限に抑えれば、もしも悪用されたときも原因究明が容易になる。クレジットは原則使用しないくらいの覚悟が必要だ。
③ 妊娠中のニフティ遺伝子検査のように、中国企業であることを隠した検査システムが多数あるが、可能な限り、個人情報、遺伝子情報を中国に渡してはいけない。
最悪の場合、現在中国で起きているような行方不明事件の被害者になる可能性がある。つまり臓器を強奪されて殺されるのだ。
④ ネット情報は、今や悪の巣窟であり、詐欺師のパラダイスであるとの認識を持ってほしい。今後、マイナカードのようなデジタルコードは、ますます彼らの標的になるだろう。
日常生活のなかで、医療であっても支払いは可能な限り現金化しよう。今の自民党政権で、安全なセキュリティは不可能である。