地球温暖化が進めば、いつ地球に住めなくなるのか？ 2023年7/28
https://news.yahoo.co.jp/articles/f534f1da0f24dea86d4d1fceaf950979ee16b0c3
地球温暖化が問題になっていることは広く知られているが、実際にどれほど深刻な状態なのかを理解している人は少ない。
2020年に東京大学などが行った国際会議「東京フォーラム」では、「私たちが地球を守るために残された猶予は残り10年しかない」と専門家が警鐘を鳴らした。
このまま温暖化が進むとすれば、いつ地球に住めなくなってしまうのだろうか。
■20億人が強制移住！？
ジャーナル誌『Nature Sustainability』で発表された論文によると、現在住んでいる場所に住めなくなる人は2100年までに約20億人にのぼると予想されている。実は、気候変動により、すでに6億人以上がかつて住んでいた地域に住めなくなっている。
2015年の国連気候変動枠組条約締約国会議（COP21）で策定されたパリ協定では、世界の平均気温の上昇を産業革命前と比べて「1.5度」に抑えることが努力目標として掲げられた。これを達成できれば、どのような世界が待っているのだろうか。
■パリ協定の目標を達成すると？
東京大学の記事によると、パリ協定の目標である「1.5度」に温度上昇を抑えることができれば、前例のない暑さにさらされる人口は最大で5分の1まで減少する。しかし裏を返せば、目標の1.5度まで温度上昇を抑えたとしても、約4億人が強制移住になる可能性があるということになる。
特に熱帯地方では気温がすでに高いため、温暖化によるさらなる気温上昇によって、住めなくなったり、感染症や精神疾患が増加したりするだろう。
■最悪の場合、日本は熱帯に
東洋経済オンラインの記事によると、最悪の場合、日本は2100年には熱帯化する。夏の東京では昼間に40度を超えることが当たり前となり、夜もほとんど30度を下回らなくなると言われている。
日本人の主食であるお米は栽培できなくなり、関東や近畿で熱帯の果物であるバナナやパイナップルの栽培が適するようになる。
■食料にも大きな影響が...
このまま温暖化が進んでいくと、異常気象が頻発するようになり、食料危機が発生するリスクが高まる。食料不足になれば、食べ物を奪い合うために戦争が起こる恐れもある。
特にアフリカでは、最大で耕作地の90％がダメージを受け、1人あたりの食料は15％減少すると予想されている。
21世紀は水をめぐって戦われる？
■水がより希少なものに
1995年、世界銀行環境担当副総裁は「21世紀は水をめぐって戦われるだろう」と警告した。
食料不足も深刻だが、水不足はそれ以上に深刻な問題になるかもしれない。すでにアフリカでは、気候変動により2億5000万人が水不足に直面している。
アジアでも水不足のリスクが高まっており、世界で利用できる水の量は現在の3分の2まで減少する見込みだ。
■私たちにできること
私たちにできることは、マイボトルを使ってペットボトルを買わないようにしたり、カーボンニュートラルな商品を積極的に選ぶようにしたり、あきらめずに小さなエコからコツコツと取り組むことだ。
世の中には「2100年の話だから私には関係ない」と考えている方が多いかもしれないが、私たちひとりひとりの今の行動が未来をつくる。
美しい地球を守っていくために、無理なく、楽しみながら、できる範囲で取り組んでいこう。
【参考】
・東京大学
https://www.u-tokyo.ac.jp/focus/ja/features/z0508_00199.html
https://www.u-tokyo.ac.jp/focus/ja/features/z1304_00218.html
・Nature Sustainability
https://www.nature.com/articles/s41893-023-01132-6
・東洋経済オンライン
https://toyokeizai.net/articles/-/410663?page=2
※この記事は、2023年6月にリリースされた「エシカルな暮らし」からの転載です。
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引用以上
この記事では、まだ温暖化破局を食い止めるまで10年くらい余裕があると書かれているのだが、多くの地球物理学者が、そうは考えていない。
本当は、「もう二度と元に戻せない温暖化の底なし沼」に人類は足を踏み入れたと考えている研究者が多いのだが、「フクイチ事故の風評被害」と同じで、真実を語れば社会的ショックを起こすという理由で、予測を隠しているのだ。
また、温暖化の原因について、それが人類の生活に伴う二酸化炭素であるかのような「風評」がまかり通っているが、実は、それよりも、原子力発電の冷却水＝温排水が海水温を上昇させて、温暖化と異常気象をもたらしている事実について、政治的な理由で隠蔽されている。
原発の利権は、あまりにも巨大であって、本当は地球温暖化の最大要因かもしれないのに、あたかも温暖化を救う切り札であるかのように、原発推進組（ダボス会議）がデマ情報を発信し続け、それに欺されている人があまりにも多いのだ。
地球温暖化の虚偽 温暖化の本当の原因は原発温排水 2021年07月14日
http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5827206.html
上のリンクに、地球温暖化の最大原因は二酸化炭素の排出ではなく、二酸化炭素増加は温暖化によって、海水などに含まれている二酸化炭素が大気中に解放された結果であり、森林伐採や無謀な森林皆伐による砂漠化、そして原発温排水が海水表面温度を上昇させていることの方が大きいことを槌田教授らが20年以上前に明らかにしている。
海水の比熱は大気の1000倍であり、海水が0．01度上昇すれば、大気は10度も上昇することになる。
（この記述は間違っていました。海水の比熱は大気の4倍です。重さの差がが、そのまま比熱になると勝手な思い込みで勘違いしていました。デタラメ書いたことをお詫びし、訂正させていただきます。申し訳ありません）
現在、世界で稼働している原発は約300基程度だが、ここから年間6000億トンの7度高い温排水が海水に流れ込み、比重が軽いので海水表面に浮き上がって大気を暖めている。
これが気象に与える影響は、凄まじいものになるだろう。
研究者の間で、海洋は、二酸化炭素を放出しているのか、それとも吸収しているのかについては、まだ議論が定まっていないが、原発温排水は、明らかに地球温暖化に寄与している。
また、現在起きている異常気象の多くに関与している疑いがある。
それなのに、原発を廃止するという議論は、政治的に封鎖されてしまっている。それは、世界が核兵器を求めているという事情が関与している。
そもそも、「化石燃料の多用による二酸化炭素の増加が温暖化の原因である」という国連やダボス会議の説明なら、化石燃料の浪費、多用を抑制して、質素倹約のライフスタイルにし、世界中の砂漠地を緑化することが最大の対策にならねばならないのに、世界金融資本を代表するダボス会議は、人類のエネルギー浪費を抑制する主張はせず、車の燃料を化石燃料から原発による電気に変えろという方針を世界に強要してきた。
理由は、彼らが資本主義による利権を享受している人々であり、資本主義は、人類のエネルギー浪費によってのみ成立するからである。
つまり、エネルギー浪費をやめて、質素倹約生活をしようなどと言えば、ダボス会議の主役である国際金融資本の利権体制を否定することになってしまうのだ。
だから、ビルゲイツやアルゴアらは、エネルギー浪費は否定せず、発電を化石燃料から原子力にシフトすることだけを求めている。
エネルギー浪費といえば、現在、日本政府はJR東海を使って、リニア中央新幹線計画を進めているが、これが、とてつもない電気食い虫で、運行のためには100万キロワットの原発を新設しなければならなくなる。
この計画が地球温暖化を悪化させることが明らかなのに、発電を原発に変えれば問題ないかのような詭弁が拡散されていて、まるで福島の「風評被害」と同じ悪質な欺瞞、問題のすり替えが行われているのである。
二酸化炭素を本気で減らすなら、現在の贅沢生活や、リニアや雄安新区のような巨大プロジェクトを廃止し、可能な限り生活を共同体化、合理化して無駄なエネルギー浪費を抑制しなければならないはずだが、ダボス会議にも自民党政権にも、そんなビジョンは一切存在しない。あくまでも資本主義「見栄張り競争」の浪費生活が前提なのだ。
だから、無駄なエネルギー浪費を原因とする地球温暖化は決して止まることはない。
温暖化に関する国際会議、京都議定書もパリ協定もCOPも、すべて口先だけ、「炭素排出権取引」という新たな利権ビジネスを創出する結果だけに終わり、実際に地球温暖化が阻止されることはありえない。
世界最大の二酸化炭素排出国である中国もアメリカも、何一つ温暖化阻止に寄与していない。
だから、もう地球温暖化は人類滅亡をもたらす運命しか残されていない。
高温現象が進めば、世界中の微生物が活性化して、嫌気条件で一斉にメタンを製造するし、極地の凍結が溶ければ、中に含まれている有機質がメタンを放出する。
メタンやフロンは、二酸化炭素の数十倍、数百倍の温室効果を持っている。
https://gurilabo.igrid.co.jp/article/4140/
だから、専門家の少なからずが、もう地球温暖化の取り返しがつく臨界点を超えてしまっていて、もう地球気温は人類の生活条件を超えてしまって滅亡を招くしかないと考えているのだ。
つまり「人類よ、おまえはすでに死んでいる」……というわけだ。
もちろん、表だって人類滅亡を口にすることは差し障りがあるので、それを仄めかしているわけだ。
イスラエルの超天才が警告する気候変動の大災厄 人類が化石燃料依存から脱さないと何が起こるか ユヴァル・ノア・ハラリ : 歴史学者 2021/12/11
https://toyokeizai.net/articles/-/474216?display=b
今後数十年間に、人類は核戦争に加えて、1964年には政治のレーダーにはほとんど映っていなかった新たな実存的脅威にも直面する。すなわち、生態系の崩壊だ。人間はグローバルな生物圏を多くの方面で不安定にしている。私たちは環境からますます多くの資源を取り出す一方、逆に厖大な量の廃棄物と毒物を環境に送り込み、土壌や水や大気の組成を変えている。
私たちは、何百万年もかけて形作られてきた繊細な生態系の均衡を、自分たちがどれほど多くの形で乱しているか、ほとんど気づいてさえいない。たとえば、肥料としてのリンの使用について考えてほしい。
リンは少量であれば、植物の生長に不可欠の栄養分だ。だが、量が多過ぎると毒になる。現代の工業化された農業は、大量のリンで人工的に農地を肥やすことを基本としているが、高濃度のリンを含む農場からの流去水がやがて川や湖や海を汚染し、海洋生物に壊滅的な打撃を与える。アイオワ州でトウモロコシを育てている農家が、こうしてはるか南のメキシコ湾の魚を図らずも殺しているかもしれない。
そのような活動の結果、生息環境が劣化し、動植物が絶滅し、オーストラリアのグレート・バリア・リーフやアマゾンの熱帯雨林のような生態系がまるごと破壊されかねない。ホモ・サピエンスは何千年もの間、生態系の連続殺人犯として振る舞ってきたが、今や生態系の大量殺人者に変容しつつある。もし私たちがこのまま進めば、全生物のうち多くの割合が絶滅するだけでなく、人間の文明の基盤まで蝕まれかねない。
なかでも最大の脅威は気候変動の見通しだ。人間は何十万年も地球上に存在しており、何度となく氷河期や温暖期を生き延びてきた。ところが、農業や都市や複雑な社会が登場してからはせいぜい1万年余りにすぎない。完新世として知られるこの期間、地球の気候は比較的安定していた。完新世の標準から少しでも逸脱すれば、人間の社会はかつて遭遇したことのない、桁外れの難題に直面することになる。
それは、何十億もの人間モルモットを対象に無制限の実験を行うようなものだ。人間の文明が新しい状況に最終的には適応したとしても、その適応の過程でどれほど多くの犠牲者が亡くなるか、知れたものではない。
このぞっとするような実験は、すでに始まっている。将来の可能性である核戦争とは違い、気候変動は今起こっている現実なのだ。人間の活動、とりわけ、二酸化炭素のような温室効果ガスの排出は、恐ろしい速さで地球の気候を変えているというのが、科学界の一致した見方だ。
臨界点を超えたら世界的な悲劇は避けられなくなる
取り返しがつかない大変動を引き起こさずに、どれだけ二酸化炭素を大気中に排出し続けられるか、はっきりしたことは誰にもわからない。だが、最善の科学的推定によれば、今後20年間に温室効果ガスの排出量を劇的に減らさないかぎり、地球の平均気温は2度以上上がってしまい、その結果、砂漠が拡がり、極地の氷冠が消え、海水面が上昇し、ハリケーンや台風のような異常気象現象が増えるという。
そして、今度はこうした変化のせいで、農業生産が乱れたり、都市が浸水したり、世界の大半が居住不能になったり、何億もの難民が出て新たな住み処を探し求めたりすることになる。
そのうえ私たちは、いくつもの臨界点に近づきつつあり、その点を超えてしまえば、たとえ温室効果ガスの排出を劇的に減らしても、流れを逆転させて世界的な悲劇を避けることはできなくなる。たとえば、地球温暖化のせいで極地の氷床が解けるにつれ、地球から宇宙へ反射される日光が減る。
つまり、地球はより多くの熱を吸収し、気温がさらに上昇し、氷がなおさら速く解けるわけだ。このフィードバック・ループが決定的な臨界点をいったん超えてしまえば、歯止めの利かない弾みがつき、たとえ人間が石炭や石油や天然ガスを燃やすのをやめても、極地の氷がすべて解けてしまう。したがって、私たちは自分が直面している危険に気づくだけでは足りない。「今すぐ」実際に何か手を打つことが肝心なのだ。
あいにく、2018年現在、温室効果ガスの排出は減っていないどころか、相変わらず増えている。人類はさっさと化石燃料への依存を断ち切らないと手後れになる。今日にもリハビリを始める必要がある。来年や来月ではなく、今日だ。「私はホモ・サピエンスといいます。化石燃料依存症です。よろしくお願いします」と。
この穏やかならぬ構図のどこにナショナリズムは収まるのか？ 生態学的な脅威に対するナショナリズムの答えはあるのか？ どれほど強力な国であれ、単独で地球温暖化を止められるのか？ たしかに個々の国はさまざまな環境に優しい（グリーン）政策を採用でき、その多くが、環境面だけでなく経済面でも理に適っている。
政府は炭素排出に課税し、石油やガスの価格に外部性のコストを上乗せしたり、今まで以上に厳しい環境規制を採用したり、汚染をしている業界への助成金を削減したり、再生可能エネルギーへの転換を奨励したりできる。
また、一種の生態系版マンハッタン計画として、生態系に優しい画期的なテクノロジーの研究開発に、これまでより多くの資金を投入することもできる。過去150年間の進歩の多くは内燃機関のおかげだが、安定した物理的・経済的環境を維持したければ、内燃機関はもう引退させ、化石燃料を燃やさない新しいテクノロジーで代替しなければならない。
以下省略
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全文はリンクから読まれたい。欧米の政治的な思惑により、現在は、温暖化阻止のために、化石燃料車を廃止して電気自動車に換えるという政策が実行されている。
これは、本気で二酸化炭素を減らすという意思からではなく、欧米の自動車産業がトヨタなど日本の自動車産業を潰すという目的から導入されていると考える人が多い。
しかし、その電気は莫大な化石燃料を使用する発電所で作られるのだ。一方で、「化石燃料を使わないクリーンエネ」と称する原発は、もの凄い量の温排水を放出し、海水表面を暖め、異常気象の原因になるのだ。また、暖めることで、海水は二酸化炭素を排出もする。
つまり、世界は本気で地球温暖化を止めることなど考えていない。実は、自分たちの利権を守ることしか考えていないのである。
だから、温暖化破局は避けられない。
温暖化によって、6つのティッピングポイント（後戻りできない臨界点）を超える日2022.10.07
https://www.gizmodo.jp/2022/10/260353.html
地球が「臨界点」超える危険性、気候科学者が警鐘 「私たちに残された時間がどれほど短いか、人々はわかっていません」2019.11.3
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/112900692/
人類が滅亡しようというのに、自分たちの金儲けと利権しか考えられないのが世界中の政治家たちであり、資本主義に依存している人たちである。
だから、我々は彼らの強欲とともに、滅亡してゆく運命を避けることはできない。
数年後に、「石川五右衛門式、茹でガエル滅亡」がやってくると覚悟した方がいい。
私は、「早めに死んでよかった」と胸をなでおろしているかもしれない。