「嫌なものは見たくない」
それは普通の心理だ。あたかも、それがなかったように、心を痛めないように生きてゆきたい。
だから、あらゆるメディアで、残酷なシーンを見せないようにしはじめたのは、たぶん前世紀末ではなかったかと思う。それまでは、事故で潰れた遺体なども見ようと思えば見ることができた。だが、今ではYouTubeでも、PTSDを催すような映像は絶対に見ることができなくなった。アップすれば永久追放されてしまうのだ。
そうなれば、多くの人々は、人生には心を痛めるような存在がないかのように、人生が美しいお花畑であるかのように勘違いして生きることになってしまう。
2011年に起きた福島の原発巨大事故で、今なお数十万人の人々が故郷を追放されて日本中を彷徨って苦しんでいるのだが、それが報道されることは、ほとんどない。
原発事故が放出した放射能で、数百万人、数千万人という人々が発癌して死んでゆく（すでに死んでいる）のだが、それが報道されることは、絶対といっていいほどない。
新型コロナワクチンによって、現在もの凄い数の人が死んでいて、ワクチンADE＝抗体感染増強によって、現在、日本での新型コロナ感染は凄まじい数になり、過去最大の死者が出続けているのだが、それも、ほとんど報道されない。
だから、原発放射能とワクチン禍のダブルパンチで、日本人が死滅しつつあることを知っている人は、ほとんどないと言っていい。
http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6000972.html
https://www.youtube.com/watch?v=qPmXPH2WN3o&ab_channel=%E5%9B%9B%E6%B5%B7%E5%85%84%E5%BC%9F%E3%80%90%E8%97%A4%E6%B1%9F4th%E3%83%81%E3%83%A3%E3%83%B3%E3%83%8D%E3%83%AB%E3%80%91
若者たちは、年末年始に渋谷や神宮前に行きたいとは思うが、真実を知りたいとは思わない。みんな「お花畑」を歩きたいのだ。
「日本は凄い！ 日本はいい国だ！」
麻生太郎のドワンゴが製作した「ゆっくりシリーズ」などアニメのコンテンツがYouTubeに溢れ、お花畑日本を宣伝し、いい気分になりたい若者たちで溢れている。
私は、このブログのなかで、人生と社会、宇宙の法則である「弁証法」について何度も書いてきた。
弁証法は200年以上前にヘーゲルが集大成した、宇宙の本質を見抜いた哲学理論だが、そのもっとも核心にあるのが、「生成消滅」の法則である。
「対立の統一」とか「否定の否定」とか、ややこしい法則もあるのだが、一番大切な視点は、「生まれたものは必ず滅びる」という法則である。
「すべてのものは、この世に登場した以上、滅びなければならない」
これは信長の幸若舞＝敦盛や、平家物語に出てくる一節である。
【人間五十年、化天のうちを比ぶれば、夢幻の如くなり 一度生を享け、滅せぬもののあるべきか】
昔の人は、余計な情報がない分だけ、人生や宇宙の真理を直観的に捕まえていた。
この世に、死なないですむ人は一人もいない。すべての肉体が滅びる。
人だけではない。国も文明も、そして人類そのものも、この世に登場した以上、必ず滅亡する運命を持っている。
そして、上昇があれば下降がある。発展があれば衰退がある。生があれば死がある。
これが弁証法の核心論理である。
だが、お花畑に生きようとしている人々は、自らの衰退や滅亡など知りたくもないし、見たくもないのだ。
だから、今起きている日本滅亡＝人類滅亡の跫音が聞こえる人もほとんどいない。
日本という国が衰退し、滅んでゆく姿を見ることができない人ばかりだ。
国家の本質は、科学でもなければ、知性でもない。文明の水準でもなければ、軍事力でもない。それは「人口」である。
「人がいる」こと、そして増えていることが国家の本当の本質である。
現在、世界で人が増えている国は、アフリカ諸国とインドだけだ。中国も日本も欧州も北米も大半の国が人口を減らしている。つまり滅亡しつつある。
だから、地球上の人間社会で、明日が約束されているのは、アフリカとインドだけなのだ。
12月4日の現代ビジネスに、今から1000年後の日本には、日本人が2000人しかいないという予測が掲載されたので、紹介しておこう。
日本の総人口はやがて2000人に…大ベストセラー『未来の年表』の「衝撃すぎる中身」
https://gendai.media/articles/-/102830?page=1&imp=0
呑気な人々
日本が少子高齢社会にあることは、誰もが知る「常識」である。だが、その実態を正確にわかっている日本人は、いったいどれくらいいるだろうか？
私は仕事柄、国会議員や官僚、地方自治体の首長、経済界の重鎮たちと接する機会が多いのだが、政策決定に大きな影響力を持つ彼らであっても、正確にはわかっていない。
人口減少問題への対策を担う閣僚からしてそうである。たとえば、地方創生担当相だった山本幸三氏は、「地方創生はまず少子高齢化に歯止めをかけて、地域の人口減少と地域経済の縮小を克服して、将来にわたって成長力を確保することを目指しております」と語った（2016年8月3日の就任記者会見）。
だが、残念なことに、「少子化」は止まりようがない。今後の日本社会は、子育て支援策が成果を挙げ、合計特殊出生率（1人の女性が生涯に出産する子供数の推計値）が多少改善したところで、出生数が増加することにはならないのである（その理由は後述しよう）。
「高齢化」に至っては、すでにこの世に存在する人が歳を重ねる結果起きるのだから、これに「歯止めをかける」などというのは、何やら“危ない話”（ある程度の年齢に達した人にはいなくなってもらう……云々）を想定しているかとあらぬ誤解を受けそうだ（ただし、山本氏の名誉のために言うならば、「少子高齢化に歯止めをかける」と口にする国会議員、地方議員は数知れない。全国各地の議会や行政の会議で、認識不足や誤解による議論が重ねられ、どんどんトンチンカンな対策が生み出されている）。
地方自治体職員からも、実に呑気な発言が聞かれる。
先日、関東のある地方都市を訪れた際（私は全国の市町村から、講演やシンポジウムのパネリストとして頻繁に招かれもする）、「わが市は積極的に子育て支援策に取り組み、近隣自治体から子育て世帯がどんどん転入して子供の数も増えています。小学校の校舎不足に悩むなんて嬉しい悲鳴です」と自慢げに話す自治体幹部と出会った。
また別の講演先では、「うちの市長は20万都市構想を掲げている。何とか都会からの移住者を増やしたいがどうすればよいか」と、地元財界の有力者が相談を持ちかけてきた。
これらなどは、現実を見ていない典型例と言ってもよい。数年後には、東京を含めた全ての自治体で人口が減る。日本が消えてなくなるかもしれないといわれているときに、一部の自治体の人口が増えただの、減っただのと一喜一憂している場合ではない。もっと、日本全体の人口減少を見据えた長期的政策を考えるべきである。
かたや、いわゆる“論壇”でも、人口減少への対策に関して実にピント外れな議論が目立つ。典型的なのが、「労働力不足は、AI（人工知能）の応用や移民の受け入れで解決する」とする楽観的な主張だ。
たしかに、目の前にある人手不足は、機械化や移民による穴埋めで幾分かは対応できるかもしれない。だが、日本の労働力人口は今後十数年で1000万人近くも少なくなると見込まれる。そのすべてを機械や外国人に置き換えることにはとうてい無理があろう。
最近は、悲観論が語られることを逆手に取ったような論調も多くなってきた。人口減少を何とかポジティブに捉えることが、現実を知らない聴き手にはウケるのかもしれない。「人口減少は日本にとってチャンスだ」、「人口が減ることは、むしろ経済成長にとって強みである」といった見方がそれである。
もちろん、少子高齢化が進んでも経済成長している国はある（そもそも、戦後日本の経済成長は、人口の伸びによるものではなく、イノベーション〔技術革新〕による産物だったとされる）。
「人口が減るからといって、豊かな暮らしができなくなるわけではない。生産性を向上させ、同じ労働時間で付加価値の高い仕事を行えるようにすればよいのだ。労働者1人あたりの国内総生産（GDP）が伸びさえすれば、個々の所得は増える」──短期的な視座に立てば、こうした見方も成り立つ。私も労働生産性の向上は重要だと考えており、否定するつもりはない。
ただそれは、人口減少の如何にかかわらず目指すべきことだ。労働生産性が向上すれば、人口減少問題が直ちに解決するわけではないだろう。
そしてその見方が、気休めのような都合のよいデータをかき集めて、人口減少そのものに全く問題がないかのような幻想を抱かせようとするのであれば、あまりに無責任であり、非常に危うい考えであると言わざるを得ない。
今取り上げるべきなのは、人口の絶対数が激減したり、高齢者が激増したりすることによって生じる弊害であり、それにどう対応していけばよいのかである。経済が成長し続けたとしても、少子化に歯止めがかかったり、高齢者の激増スピードが緩んだりするわけでは断じてない。
先にも述べたように、日本の少子化は簡単には止まらない。このままでは、日本という国家が成り立たなくなる。楽観論を声高に語る人々が、日本という国がいかに危ない状況に置かれているかを知らぬわけはなかろう。見て見ぬふりをするつもりなのだろうか？
われわれは決して楽観論に逃げ込むことがあってはならない。“不都合な真実”であっても目を背けず、それに立ち向かう選択をしなければならないのである。
人口減少をめぐっては、近年、衝撃的な2つの数値が相次いで公表された。
その1つは2015年発表の国勢調査で、人口減少が実際に確認されたことだ。総人口が約1億2709万5000人となり、5年前の前回調査に比べて約96万3000人減ったのだ。1920年の初回調査から約100年にして、初めての減少となった。
もう1つは、翌2016年の年間出生数が初めて100万人の大台を割り込み、98万1000人にとどまることである。
もちろん、ここ数年で日本が消滅するわけではない。だが、50年、100年の単位で将来人口推計を見ていくと、ぞっとするほど日本人は少なくなる。国立社会保障・人口問題研究所（以下、社人研）が「日本の将来推計人口」（2017年）を5年ぶりに改訂したが、本書ではこの最新データを駆使して、日本の未来図を描いていくことにする。
2015年時点において1億2700万人を数えた日本の総人口が、40年後には9000万人を下回り、100年も経たぬうちに5000万人ほどに減る。この推計はメディアでも繰り返し取り上げられているのでご存じの方も多いだろうが、こんなに急激に人口が減るのは世界史において類例がない。われわれは、長い歴史にあって極めて特異な時代を生きているのである。
あまり知られていないが、この社人研の推計には続きがある。
一定の条件を置いた“机上の計算”では、200年後におよそ1380万人、300年後には約450万人にまで減るというのだ。世界的に見れば人口密度が非常に高かったはずの日本列島は、これからスカスカな状態になっていくということである。
300年後というのは現在を生きる誰もが確認しようのない遠い未来の数字ではある。が、450万人とは福岡県（約510万人）を少し小ぶりにした規模だ。日本の人口減少が地方消滅というような生易しいレベルの話ではないことはお分かりいただけよう。
この“机上の計算”は、さらに遠い時代まで予測している。西暦2900年の日本列島に住む人はわずか6000人、西暦3000年にはなんと2000人にまで減るというのである。ここまで極端に減る前に、日本は国家として成り立たなくなることだろう。それどころか、日本人自体が「絶滅危惧種」として登録される存在になってしまいかねないのだ。
要するに、国家が滅びるには、銃弾一発すら不要なのである。「結婚するもしないも、子供を持つも持たないも、個人の自由だ」と語る人々が増え、子供が生まれなくなった社会の行き着く果てに待ちうけるのは、国家の消滅である。
言うまでもなく、人口が激減していく過程においては社会も大きな変化を余儀なくされる。それは、時に混乱を招くことであろう。
日本の喫緊の課題を改めて整理するなら4点に分けられる。1つは、言うまでもなく出生数の減少だ。2つ目は高齢者の激増。3つ目は勤労世代（20～64歳）の激減に伴う社会の支え手の不足。そして4つ目は、これらが互いに絡み合って起こる人口減少である。まず認識すべきは、社会のあらゆる場面に影響をもたらす、これら4つの真の姿だ。
ところで私は、政府や政府関係機関の公表した各種データを長年、膨大に集め、丹念に分析を試みてきた。本文で詳しく述べるが、そこから見える日本の未来図は衝撃的だ。
最近メディアを賑わせている「2025年問題」という言葉がある。人口ボリュームの大きい団塊世代が75歳以上となる2025年頃には、大きな病気を患う人が増え、社会保障給付費が膨張するだけでなく、医療機関や介護施設が足りなくなるのではないかと指摘されている。
だが、問題はそれにとどまらない。2021年頃には介護離職が増大、企業の人材不足も懸念され、2025年を前にしてダブルケア（育児と介護を同時に行う）が大問題となる。
2040年頃に向けて死亡数が激増し、火葬場不足に陥ると予測され、高齢者数がピークを迎える2042年頃には、無年金・低年金の貧しく身寄りのない高齢者が街に溢れかえり、生活保護受給者が激増して国家財政がパンクするのではと心配される。
2035年までに、首都圏でも高齢者が激増！2035年までに、首都圏でも高齢者が激増！
少子化は警察官や自衛隊員、消防士といった「若い力」を必要とする仕事の人員確保にも容赦なく襲いかかる。若い力が乏しくなり、国防や治安、防災機能が低下することは、即座に社会の破綻に直結する。
2050年頃には国土の約2割が無居住化すると予測される。さらに時代が進んで、スカスカになった日本列島の一角に、外国から大量の人々が移り住むことになれば、武力なしで実質的に領土が奪われるようなものだ。
人口減少にまつわる日々の変化というのは、極めてわずかである。「昨日と今日の変化を指摘しろ」と言われても答えに窮する。影響を感じにくいがゆえに人々を無関心にもする。だが、これこそがこの問題の真の難しさなのだ。ゆっくりとではあるが、真綿で首を絞められるように、確実に日本国民1人ひとりの暮らしが蝕まれてゆく──。
この事態を私は、「静かなる有事」と名付けた。
では、われわれはこの「静かなる有事」にどう立ち向かっていけばよいのだろうか？
出生数の減少も人口の減少も避けられないとすれば、それを前提として社会の作り替えをしていくしかないであろう。求められている現実的な選択肢とは、拡大路線でやってきた従来の成功体験と訣別し、戦略的に縮むことである。日本よりも人口規模が小さくとも、豊かな国はいくつもある。
戦略的に縮んでいくためには、多くの痛みを伴う改革を迫られるだろう。しかし、この道から逃げるわけにはいかない。国家の作り替えを成功に導くには、社会の変化を先取りし、まずもって人口減少社会の実態を正しく知らなければならない。
書店には少子高齢社会の問題点を論じた書物が数多く並ぶ。しかし、テーマを絞って人口減少社会の課題を論じるにとどまり、恐るべき日本の未来図を時系列に沿って、かつ体系的に解き明かす書物はこれまでなかった。それを明確にしておかなければ、講ずべき適切な対策とは何なのかを判断できず、日本の行く末を変えることは叶わないはずなのに、である。
拙書『未来の年表』が、その画期的な役目を果たそう。
具体的な構成として、まず第1部は「人口減少カレンダー」とし、2017年から約100年後の2115年まで、年代順に何が起こるのかを示した。ひと口に「少子高齢化」と言っても、いつ、どのように進み、人口はどのように減っていくのか。それがもたらす未来に迫っていく。
「来年のことを言うと鬼が笑う」という諺があるが、人口の将来推計、そしてそれに基づく諸現象の予測は、どこぞの“未来予想”とは異なり、極端に外れることはない。
第2部では、第1部で取り上げた問題への対策を「日本を救う10の処方箋」として提示する。日本最大のピンチと私が考える「2042年問題」（高齢者の激増期）を乗り越えるための提言と言ってもよい。われわれが目指すべきは、人口激減後を見据えたコンパクトで効率的な国への作り替えである。
本書刊行時の2017年から2042年までに残された時間はちょうど25年。国の作り替えにかける時間としては、それは決して「潤沢な時間」ではない。未曾有の人口減少時代を乗り越え、豊かな国であり続けるには、1人ひとりが発想を転換していくしかない。
私事だが、中学・高校生の討論会に招かれて話したときの女子中学生のこんな言葉が忘れられない。
「大人たちは何かを私たちに隠していると思っていた。実際、いままで学校の先生から、本当のことを教えてもらっていなかった！」
若い世代になればなるほど、人口減少問題を「自分たちの問題」として捉え、強い関心を持っている。本書は、できる限り“不都合な真実”も明らかにした。読者にとって知りたくなかった未来を突き付けることになるかもしれない。だが、敢えてそれに挑んだのは、この国の行く末を憂えるからである。
年配者の中には、「自分たちは“逃げ切り世代”だから関係ない」と決め込んで、人口減少や少子高齢問題に無関心な人も少なくない。だが、これを読めば、誰もが決して逃げ切れないことに気付くはずだ。さらには日本社会が突き進む将来の悲惨な姿、及び、そうならないための施策が様々な詳細データから存分にわかってもくるだろう。
そして、日本社会が進むべき道を示し、具体的な解決策やヒントが必ずや見つかるに違いない。少子高齢化と人口減少に楽観論や無関心は禁物である。本書がこの国を変える一助となることを願ってやまない。
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引用以上
長々と引用してしまったが、お花畑ではない本当の現実に目を向けた議論は甚だしく少ないので紹介した。
しかし、上の論評には、「人口の極端な削減を求める人類最大、歴史上最強のカルト」が存在し、世界人口を凄まじい勢いで削減していることにはまったく触れていない。
たぶん知らないのだろうが、仮に知っていたとしても、それを書いたなら現代ビジネスが排除することは確実なので、私的なブログ以外に情報を書くことはできないのだ。
私は、今世紀中にも人類人口は現在の100分の1以下、1億人に満たない数になることは確実と予想している。
そのとき生き残っている人たちは、アフリカの奥地や、ヒマラヤ・アンデス高地族、南極の離島などにいる人たちに限られると考えている。
日本人の大半は死滅している可能性が強いと思う。
みんなお花畑のなかで死んでゆくのだ。
だが、ヘーゲルや霊能者たちが指摘しているとおり、人間の存在は短い肉体だけではない。肉体は小舟のようなもので、必ず朽ちて、魂は離れて別の船に乗り換え、延々とつないでゆく。
例え地球上に千人しか人が残らないとしても、現在70数億人の魂は、そのなかに引き継がれる。
その理由について、ヘーゲルは「絶対精神」を示した。
魂は、あらゆる肉体のなかで経験を蓄積し、もっとも合理的な存在を目指す。その行き着く先、双六の上がりが絶対精神＝イデーだというのだ。
つまり、我々の存在理由は、「合理性に向かうプロセス」のなかにあるというわけだ。
だから我々は死も滅亡も恐れる必要はない。ただ肉体を乗り換え、ひたすら絶対精神を目指して歩み続けることが、「存在」の理由だというわけだ。
なるほどと納得し、帯状疱疹の痛みに苦しみながら、元旦の文章として残したい。