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リクルートは新卒者向け月刊就職情報誌「就職ジャーナル」を現在発売中の「４・５月号」を最後に休刊する。同誌は１９６８年創刊し、現存するリクルートの発行誌の中で最も古い。採用情報の提供、収集がインターネット中心に行われるようになったため、紙媒体の発行をやめ、６月からネット版に移行する。
６０年に創業し、就職情報ビジネスで急成長したリクルートの中核雑誌。９２年には「就職氷河期」の言葉を生み、９４年の流行語大賞で入賞したこともある。発行部数はピーク時の９９年には９万部に達したが、直近では６万１０００部に減っていた。【毎日新聞09.03.09】
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「休刊」の見出しを見たとき、ふと3つの原因が浮かんだ。
①不況
②メディアのシフト
③少子化
記事を読みながら考えてみた。
①不況
発行側は不況の煽りを受け、予算縮小などはありえるだろうが、買い手(学生)のニーズは不況によって減退するものだろうか。おそらく、１つでも多くの内定を取ろうと必死になる学生が増えるのではないかと思うので、ニーズはむしろ高まるのではないか。
というわけで、買い手のニーズだけを取り上げれば、不況は関係ないと思う。
②メディアのシフト
これは記事の中にあるとおり、紙媒体からインターネット中心になってきた、とあるから正しいのだろう。
③少子化
そもそもの母集団が減ってきているのではないか。99年と09年(直近)のヒジョーにざっくりとした比較をしてみた。
大学進学率はどの期間も一定と仮定した場合、
ピーク時（99年）と直近(09年)時点の19～21歳の人の数を、それぞれ19～21年前の出生数を使って比較すれば、おおよその読者ターゲット数の変化が見て取れる。はず。
それと、ピーク時の発行部数9万部と、直近の発行部数6万部を合わせて比較してみる。
1978～1980年の合計出生数は約493万人（平均164万人/年）
1988～1990年の合計出生数は約378万人(平均126万人/年）
この2期間の増減率は76.7%
発行部数は9万→6万なので、増減率は66.7%
これから言えることは、
「発行部数の低下は少子化が原因！かもしれない」ということ。
断定はできません（笑）
少なくとも相関はありそうだということはわかりました。（常識的に考えてもわかると思いますが）
だから何だ？って言われると困る展開になりました・・・
結論もオチもないです・・・
独り遊びということで、ご容赦ください。