皆さんこんにちは！一般社団法人 日本広報支援機構の伊藤です！
去る9月8日(火)16：00から18：00まで、まちラボD zoneから「(一社)日本広報支援機構」の会員向けに「定例WEBセミナー」がWEB配信されました。
＊大阪富国生命ビル 4F まちラボD zone 室内
「(一社)日本広報支援機構」は、組織のブランド力を高め、プレザンスを向上させるために、該当法人の広報・広告に役立つノウ・ハウやツールを生かしてその事業展開を支援すると共に、新聞、放送等のマスメディアやネットメディアに対する姿勢などのコンサルティングやアドバイス業務を行うことを目的に設立された一般社団法人です。
社団の理事としては、記者として企業の取材、逆に自社の危機管理を手掛けた木田洋一毎日放送顧問（元常務）、学内に止まらず企業と共に製品開発・商品化・事業化までを手がける小林昭雄大阪大学名誉教授、そして毎年約500の関西中小企業を取材している「日本一明るい経済新聞」竹原信夫編集長の3人が務め、小生が事務局を担当させて頂いております。他にも豊富な講師陣がおり、スタッフの持つ産官学金言の人脈も最大限活用しています。
（「日本広報支援機構」のHPは、https://www.jprso.com/）
今回の講演は、社団特別顧問の岸本文利氏（龍谷大学社会学部特任教授）より「無料の媒体広報は、お金がかからない代わりに知恵を絞り、汗をかく！」というテーマのお話でした。総裁選での候補者の妻との夕食の写真が誤解を生んだり、イメージ作りに逆効果だったことから、写真一枚でも情報はどう受け取られるかをよく考えて発信するべきだ、との説明がありました。
また、参加した企業さんの実際のプレスリリース記事を題材に、どうしたら記者たちに関心を持ってもえるかの具体的な改善点の指摘もありました。
その後、講演についての質疑に入り、木田さん、竹原さん、小林先生から、それぞれの立場に基づいた興味深い発言がありました。
今回は会員の企業さんに加えオブザーバーの企業さんにも参加いただき、活発な議論が行われました。情報発信は誰に向けてするのか、をよく考えて広報活動することを具体的な事例をもとに考えるセミナーでした。
今後も３か月に一度、こうした定例会議で広報の在り方について考えていきたいと思っています。加えて、毎月1回、オンラインで講師陣が情報発信について考えるディスカッションや会員との質疑をする会も実施する予定です。
(一社)日本広報支援機構 事務局長 伊藤 昭
