「技術屋の心眼」と技術者教育 －”非言語的知識”学習を－

　技術屋（エンジニア）によって生み出される人工物に含まれる知識は科学がもたらしたものに違いない、というあまりにも安直な考えが一般的だが、これは現代の俗説の一つである、とE.S.ファーガソンは「技術屋の心眼」（1992）で言っている。
技術者・工学者にとって注目すべき論をこの本に沿って紹介したい。

　日常使用している多くの人工物が科学の影響を受けていることは確かだが、それら人工物の形状・寸法・外観は技術に携わる人々（職人・技術者・発明家）によって「科学的とはいえない思考法」によって決定されてきたのであり、橋・航空機などが今の形をしているのはその設計者や製作者が長い年月にわたって形状・様式・構造を確立させてきたからであって彼等が構想したこれらの特徴や特質の多くは言語では明確に表現できないものであり、心の中で視覚的で非言語的なプロセスで処理されてきた。
いくつかの要素を組み合わせて新しい構成を生み出す工学分野の設計者は、まだ存在していない装置を自分の心の中で組み立てたり操作することができるのであり、工学の特質を理解しようとするならこうした重要な思考様式を正しく認識すべき、という。

　そして、現代の工学は工学製図や実物実験を通して非言語的な学習と非言語的な知識に常にかつ大幅に依存してきたのであり、技術者が身につける大半は本来非言語的なもので、これは「熟練者が蓄積した直感的なもの」と理解されてきた。
しかし第二次大戦以降、工学の主流は「数式的な関係で表現できない知識」を敬遠する傾向の中で、解析的で教えやすい「工学的科学（エンジニアリングサイエンス）」が好まれ、「工学的技能」が隅に押しやられてきた。
だが、「言語によらない学習」という工学における貴重な遺産を無駄にした教育は、無数にある微妙な非言語的知識に無知な学生を生み出してしまった、という。

　「現場重視」や学生教育における「工場見学・現場体験」はこうした知識を心に浸透させるものであり、特に最近のC.A.D.時代の設計者に不可欠のものではないか。

　解析的な手法など「科学によって工学が先導される」現今、それによって人間は設計の誤りから開放されると思われたが、設計の不具合による事故は後を絶たない。
「設計の誤りを避けようとするなら、技術者は、こうした誤りは数学や計算の間違いではなく「技術判断（工学的科学や数学に還元できない判断）」の誤りであることを理解すべきであるとして、「健全な判断と適合性や妥当性に対する直感的な感覚を自らの中に育み、学生たちに育ませる」べき、という。
数量化できない判断と選択は設計が現実のものとなる道筋を決める要素だ。
工学教育の要の一つと改めて認識すべきことだ。

サイエンスライター　世野和平
この記事は2013/2/12の電気新聞に掲載されたものです

電子書籍と幸福論 －「書を捨てよ」の現実－

　かの寺山修司はその「幸福論」の中で、彼の幸福論を形作っている思いについて、我々に話しかけたのだった。
この中で寺山修司は「論」を、彼の云うところの活字という障碍なしに形成するという想いを、あるサイエンス・フィクションを題材として展開してみせた。
そのSFが、レイ・ブラッドベリの「華氏四五一度」なのであった。
この小説において語られるのは、テレビが生活のための環境と化した世界である。
その世界でテレビ番組は、もはや一方的に語りかけるものではなく、スタジオと無数の数の家庭の居間がひとつにつながっているのだ。
スタジオの司会者と居間のソファにくつろぐ人々によって、全ての人類が繋がりあえる、理想のコミュニケーションが実現されているのである。

　ただし、その世界では書物は禁止されていて、書物の所持が発見されるや否や、ファイアマン（消防隊）によって焚書されてしまう。
書物によって有害な情報の市民にもたらされることが防止されているのだ。
ブラッドベリのSFでは、ファイアマンである主人公が禁をおかして、テレビの周りに集まっていた夫人達に書物を読み聞かせる。
そしてその感動の様子に嫉妬した主人公の妻に密告され、追われる身となるのである。

　小説のエンディングには、辺境の地で書物を愛する人々が、それぞれに書物を完全に覚えることによって自ら書物となって住み、それが書物を守ることになっているという情景が提示される。
寺山修司は活字が肉体化されるという光景に、自らの「さらば読書よ」を重ね合わせる。
それは、読書とは「人生が何かによって閉ざされているときの代償体験」ではなかったかという彼の疑義であり、そして「論」が活字によってしか形成できないというのは誤謬であるという、詩人の自己否定にもつながる覚悟でもあるのだ。

　さて、早くも1950年代にブラッドベリが「テレビによる文化の破壊」を予言し、1970年代に寺山修司が「書を捨てよ、町へ出よう」と活字に対する反逆をアジテートした時は過ぎ去ってしまった。
既に二人はこの世に亡く、我々と書物の関係はどこに在るというのであろうか。
今やテレビはとうの昔に環境化されて、あっと云う間に一日の終わりへと老人を運んでくれるタイムマシンとなり、この世のあらゆる書物は電子化されて、タブレットと呼ばれる小さな板に、気ままに呼び出すことができるようになった。
そこでは書物が、少しばかり空いた時間に、スナック菓子のような慰めを与えてくれるものとなったのだ。
そして、活字が「論」を述べるものである等と信じているのは、ブラッドベリが描く辺境の人々のような少数派となったのではないか。

サイエンスライター　朝田培九
この記事は2013/1/29電気新聞に掲載されたものです

海洋深層水が利用できたら －発電分野で使う利点－

　エネルギーという言葉からイメージされるのは、火のような温かい熱と、電気の利用であろう。
太陽や風や地熱などの自然のエネルギー利用は大きな流れになってきているが、いずれもその範疇を超えていない。
そこで冷やすためのエネルギーについて考えてみたい。

　通常は冷やす時には、身近な海水や地下水や空気などが利用されている。
最近では困りものの雪氷を食品の保存などに利用している例がある程度である。
ここでは自然の冷熱源である海洋深層水の積極的な利用に触れてみたい。

　海洋深層水の歴史は、1972年に海産物の養殖に大規模で利用されたのが始まりである。
1989年頃からは我が国でも水産を中心に飲料用、健康医療用など、多目的利用の施設が建設され、現在20地点を超えている。
同時に海洋深層水の研究も進み、我が国の周りには、日本海固有の海洋深層水があり、太平洋側には親潮にそった低温深層水があり、それらの性質や成分の違いなども明らかになってきた。

　海洋深層水は、水深数百メートル以下で、水温が数℃と極めて低く年間通じて安定している。
さらに、栄養塩が豊富なのに生物の存在も極めて少なく、清浄性に優れている。
このため、現在の利用は、飲料水や食品加工などの分野や、健康医療用や化粧品などの分野で活用されている。
これらはいずれも清浄性に着目したものである。

　エネルギー面の利用は、水産物の増養殖で適した水温を確保するために、深層水と表層水を混合した例は数多くある。
しかし大規模な需要が期待できる発電分野で見ると、1983年に徳之島で海洋温度差発電の試験が行われただけである。
汽力発電の冷却水への利用に至っては机上検討程度であった。

　そこで発電所の冷却水に海洋深層水を使うメリットを考えてみる。
①同じ燃料消費で発電出力を数％上げられ、火力発電所では二酸化炭素の排出が減る。
②温排水の温度低下と量の減少が期待でき、周辺の海水温の上昇を抑えられる。
③清浄性によって、水路への貝類の付着が無く、クラゲなどによる取水障害も無くなる。
④周辺海域の栄養塩が豊かになり、水産業に好影響を生む。
⑤津波発生時の引き波状況でも冷却水を確保できる。
それぞれ大きな効果が期待できる。

　地球温暖化の影響であるか否かは別として、日本海の水温が上昇して異常豪雪が起きている。
一方、夏の太平洋側の水温が上がり集中豪雨や大規模台風が増加し、漁業にも影響が出てきている。
また、養殖の魚介類の酸欠による大量死滅が発生している。

　発電所冷却水に使われれば、これらの環境改善にも大きく貢献するであろう。
また、発電所周辺では、深層水の一部供用によって、さまざまな新産業起こしにも貢献できるであろう。

サイエンスライター　高岡章喜
この記事は2013/1/22の電気新聞に掲載されたものです

ＣＯＰ１８「ドーハで新たな窓は開かれたか？」 ー「枠」はできたもののー

　昨年１０月に「ドーハで新たな窓は開かれるか？」を書いた。
ＣＯＰ１８の結果は、「窓枠ができた」程度にとどまった。

　ＣＯＰ１８はドーハクライメトゲートウェイパッケージを採択し、それまで２つのトラックで行われていた交渉は閉じた。
その一つ京都議定書は、第２約束期間が２０１３年～２０２０年と決まった。
しかし、ＣＤＭで得たクレジットの使用については、第２約束期間の不参加国には制限がかかった。
新たにニュージーランドが不参加。
もう一つ長期協力行動に関わるトラックは、何かうやむやのうちに終わった。
そしてダーバンプラットフォームがスターダムに上がり、ポスト２０２０年の新制度に向けた作業ストリームが合意された。

　ダーバンプラットフォームのコアになる要素は３つある：
法的拘束力を持つこと、すべての国・機関が参加すること、気温上昇を２℃以下に抑えることである。
この３つの要素をクリアすることは手ごわい。
トップダウン方式の法的拘束力は京都議定書の衰微をみればおのずとわかる。
条約の流れはボトムアップ型の自主的取組みである。
すべての国・機関の参加は「共通だが差異ある責任」を掲げる途上国には受け難く、２℃以下に抑えることは現状の排出パスをとる限り実現不可能なことは自明である。

　さて、気候変動枠組条約の究極の目的は、「人為的干渉が気候システムに危険な影響を及ぼさないレベルにまで温室効果ガス濃度を安定化すること」である。
１９９２年条約が採決され、１９９５年以降１８回に上る締約国会議で明らかになったことは、条約交渉では究極の目的は実現できないということである。
斜に構えた見方をすれば、条約交渉の主目的は、途上国が解消されない南北問題を「共通だが差異ある責任」原則を錦の御旗として、先進国からの大きなマネーフローを作り上げるかに尽きるのではないか？
執拗に先進国の削減目標（キャップ）を上乗せすることが要求されている。
キャップが厳しいほどに自国努力だけでは責任を果たせない先進国は途上国で削減活動を行わねばならず、途上国へのマネーフローが大きくなる。
国富の移転である。

　条約交渉には真面目に科学的な削減目標を議論し、削減活動に取組む姿勢はないのではないか？
では何をすべきなのか？
各国は、国情に応じ、それぞれ、可能な相手国と協力して温室効果ガスの削減を行い、互いの協定により、削減結果を国別インベントリとしてまとめる。
気候変動条約は、そうした個々の国の削減努力・活動結果を、透明性を持って集約・整理する枠組みを提供すればそれでよいのではないか？
気候変化の脅威は残るであろうが。

サイエンスライター　新井隆介
この記事は2013/1/15の電気新聞に掲載されたものです

科学と技術の葛藤と折り合い －対立は国民に不利益－

　今、活断層か否かを巡って既設原子力発電所の再起動が揺れている。
「“科学”と“技術”の総合成果物」を“科学”の一面のみで判断して葬り去らんとする動きに、「よしの髄から天井のぞく」“科学”の属性が見えてくる。

　活断層を巡る専門家の姿勢には3.11大地震における大地の活動に対する過小評価への悔いと同時にイタリアの地震の安全発表に対する専門家への司法的な責任追及の恐れの意識を感じざるを得ない位に、過剰ともいえる安全側の判断へ舵を切り替えているのが伺える。
しかし3.11で失われた信頼回復のためとも勘ぐられる専門家の姿勢は却って社会の不信を募らせるのではないか。
大衆は、問題を簡単な二元対立にすり換えて「白か黒か」を迫るマスメディアの巧みなリードとそれに擦り寄る政治家達に乗ぜられやすい。
声の大小によって科学的技術的事実が左右されるのは願い下げだ。
より高い次元の判断への思考停止を生みかねない。
専門家の姿勢一つで民主主義が負のスパイラルに陥りかねない恐れを感じる。

　地質・地震は“科学”の領域だがそれを土台にして人間のより良き生存を求めて発達した“技術”は、「便益とリスク」のバランスを基準の一つとし、安全のレベルにおいて社会との合意・共有を図ってきた。
“技術”も3.11の深刻な反省に立ってより高い安全を目指す教訓を手にした。
“科学”が自然の解釈に一層保守性を高めたと同様に”技術“も既設設備に対しても想定外を考慮した予防的安全向上策を取り入れて「止める・冷やす・閉じ込める」にソフト・ハードの対応を可能にしつつある。

　にもかかわらず“科学”に偏った活断層問題で“科学”があたかも「確固たる真実」のごとく活断層を評価し、それが妥協の余地ない不安全を確定的にもたらすという印象を社会に与え、“技術”による人工物を葬り去ろうとするなら、それは”技術“に対する”科学“の挑戦ともいえる。

　誤解を恐れずに端的に言えば、”科学“が自然を解読して知識を得る役目なら、”技術“はそれを土台に人間を含む生物によりよい環境を築くための総合的で未来志向の決断と行動が役目、といえよう。
”科学”と”技術“の協調を深めるのは専門家相互の役目だ。

　地震予知は不可能といわれる。
しかし地震学と予知学の専門家同志が壁を取り払ってこれまでに投入された国の膨大な研究費による研究成果を活かして直前など短期的な予知に真剣に取り組み、“科学”と“技術”が協力して例えば「予め出力低下や系統分離」など減災に向けた技術的な対応を可能とするような考え方もあろう。

　
　3.11の後、”科学“と”技術“が対立して社会的な損を被るのは国民だ。
わが国の原子力技術は今やわが国を超えて世界や地球の問題ということを自覚すべきだ。

サイエンスライター　世野和平
この記事は2012/12/25の電気新聞に掲載されたものです