九寨溝飯館 @eggtokyo
オーストラリアで粉ミルクを買おうとしている二人。地元のオジさんが、あんたら他の店でも４個買ってただろうと注意。とのことです。
オーストラリアで粉ミルクを買おうとしている二人。地元のオジさんが、あんたら他の店でも４個買ってただろうと注意。とのことです。 pic.twitter.com/D8CUEUalS5
— 九寨溝飯館 (@eggtokyo) April 12, 2020
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布路川梶太 @P6AX3Er3HqoQynY · 19h
Replying to @P6AX3Er3HqoQynY
🇨🇳中国・悪質化の実態
オーストラリアのお店は1人4つまでの粉ミルク缶の購入制限をしていました。これに対し中国グループは組織化して何回も何回も購入し続けているのです。老人はこれに我慢ならなかったのです。市民の非難をあびて当然の行為です。
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世界各国が感染拡大で死者が多数出る状況になるのが、中国は事前に分かっていました。そして彼らは何をしたか？
その直前に、N95マスクなど高品質の医療用品を世界各国で買い占め、中国へ送りました😰
世界各国が感染拡大で死者が多数出る状況になるのが、中国は事前に分かっていました。そして彼らは何をしたか？
— 布路川梶太 (@P6AX3Er3HqoQynY) April 12, 2020
その直前に、N95マスクなど高品質の医療用品を世界各国で買い占め、中国へ送りました😰 pic.twitter.com/rJeG5TVcg3
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布路川梶太 @P6AX3Er3HqoQynY· Apr 5, 2020
オーストラリア人が、中国大使館に向かってムチを振るい、抑えきれず爆発しそうな怒りを、ぶつけています‼️💥💥💢😡
いても立ってもいられない気持ち、これが世界の感情です！！！
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美濃の蝮 @58Vampire
世界中の人々の日常を破壊し、生活を一変させた中共。
歴史的に大きな代償を払う事になる。
世界中の人々の日常を破壊し、生活を一変させた中共。
— 美濃の蝮 (@58Vampire) April 4, 2020
歴史的に大きな代償を払う事になる。
政治知新 @seijichishin· Apr 12, 2020
中国人女性がアメリカでマスクを買い占め「ここの人達はまだ（マスクの重要さを）知らないのよ。」「全てのマスクを買い占めるのはとても素敵な気分よ。アメリカ人には（マスクを）一つだって残さなかったわ」
こんな数字も出ているようです。https://t.co/4g9yT9gg0w https://t.co/6LlUtHqsRC
— 中国製品不買 (@buymoremadeinJP) April 12, 2020
>「ここの人達はまだ（マスクの重要さを）知らないのよ。」「全てのマスクを買い占めるのはとても素敵な気分よ。アメリカ人には（マスクを）一つだって残さなかったわ」
Financial Advisor, 2020 Candidate@CherylNunn
英語からの翻訳
#America ！で、これが起こるのを生きる間に見るとは思っていませんでした。これらの厳しい画像は、適切な埋葬のための近親者や金銭のないCOVID-19犠牲者が、ニューヨーク市の集団墓地に埋葬されることを示しています。
産経ニュース@Sankei_news
【JAPAN Forwardから】 生物兵器開発に注力する中国 モニカ・チャンソリア氏寄稿 https://t.co/ZUtIS44D59 寄稿記事によると、中国当局の大規模な隠蔽工作が新型コロナウイルスの世界的蔓延をもたらした… https://t.co/5o3f8o8Ir3
2020年04月12日 15:58
【保存】
英語ニュース・オピニオンサイト「ＪＡＰＡＮ Ｆｏｒｗａｒｄ」は３月２５日、「中国の軍事研究者たちはこの２０年、生物兵器開発に注力してきた」と題する記事を掲載した。日本国際問題研究所のモニカ・チャンソリア上級海外フェロー（インド）が寄稿した。
寄稿記事によると、中国当局の大規模な隠蔽工作が新型コロナウイルスの世界的蔓延（まんえん）をもたらした、としている。記事はさらに、中国の軍事研究者たちが圧倒的軍事力を持つ米国に非対称の戦いを挑むため、この２０年にわたり生物兵器に焦点を絞って研究開発を進めてきたという、背筋の寒くなるような実態を暴露し、中国の未来に警鐘を鳴らした。
記事の日本語訳は以下の通り。
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今回のパンデミックの発信地である中国・武漢の衛生当局は、２０２０年１月１日以降、原因不明のウイルス性肺炎を特定するサンプルを破壊するよう研究所に要求したのだ。中国政府は、人から人への感染が起きている事実を３週間以上も認めなかった。
「財新」は、非常に重要な初期の数週間に、こうした致命的で大規模な隠蔽工作が行われた明確な証拠を提示し、それによって大流行、すなわち、その後、世界に広がり文字通り「世界閉鎖」を引き起こした大流行を制御する機会が失われたと結論付けた。
▮『超限戦』－ルールを超えた戦争
２０年以上前から中国では軍事研究の分野で、西側諸国によって定められたルールを超えた戦争の準備をすべきであるとの主張がなされてきた。今、改めてそれらの文献を検証するのは意義があることだろう。
１９９６年、中国人民解放軍空軍の２人の将校、喬亮（少将）と王湘穂（大佐）は、台湾を威圧するために行われた軍事演習に参加した。演習は、台湾総統選挙の準備が行われている最中に実施された。すぐに米国はこの地域に２隻の空母部隊を派遣し、世界は、東アジア地域における大国の勢力争いが復活したのを目の当たりにした。
それをきっかけに、２人の将校たちは、中国東南部の福建省にある小さな村で研究を始めた。そして、最終的に、『超限戦：対全球化時代戦争与戦法的想定』（ルールを超えた戦争：グローバル時代における戦争と戦法の評価）と題した著書を解放軍文芸出版社から共著で出版した。
『超限戦』の中心的主題は、中国が「自衛のためにすべての境界と規制を超える戦争」を行う準備をすべきであるということだ。喬亮と王湘穂は著書の中で、既存の戦争についてのルールや国際法、国際協定は、西側諸国がつくり、米国が新時代の軍事技術と兵器の競争をリードしていると主張する。２０年以上前に書かれた本の中で、喬亮と王湘穂は、巨額な開発費を要する最先端の兵器が中国経済の崩壊を招きかねないと言及した。
▮手段を選ばぬ「戦争の革命」
『Ｕｎｒｅｓｔｒｉｃｔｅｄ Ｗａｒｆａｒｅ（際限なき戦争）』と題した英訳版はさらに、地理的な安全は時代遅れの概念であると述べた。そのうえで、国家の安全保障に対する脅威は、国境を越えた侵略からではなく、非軍事的行動からもたらされる可能性があると強調。安全保障には、地理、政治、経済、資源、宗教、文化、情報、環境、そして地球に近い宇宙空間が含まれなければならないと主張した。
化学兵器、生物兵器、地雷の禁止など、戦争を規制する法を受け入れるか否かは、自国の国益に合致しているか否かに左右されていると力説。大国は他国をコントロールするために、化学兵器と生物兵器を禁じていると言明した。
これらの議論から導き出される核心は、中国は西側諸国が数十年かけて作り上げた国際法や規範に縛られることなく、自由に意思決定をし、戦争の手段を選択すべきであるということだ。『超限戦』は、枠にとらわれず思考せよ、と主張している。
最も重要なのは、『超限戦』が敵の脆弱（ぜいじゃく）な部分を予想外の方法で狙うことを目的とした非対称の戦争（交戦者間の戦力、戦術などが大きく異なる戦争）の概念を強調した点だ。これには、ゲリラ戦争やテロ行為、ネットワークへのサイバー攻撃が含まれる。
喬亮と王湘穗は、戦闘以外の行動を含んだ戦争、そして非軍事と軍事行動を組み合わせた「戦争の革命」が必要だと訴えた。戦争は、ステルス戦闘機と巡航ミサイルの融合にとどまらず、生物化学や財政、そしてテロ行為を含むかもしれないという憂慮すべき主張を展開した。
※記事の全文は、こちらから
※英語の原文は、こちら
https://www.sankei.com/world/news/200412/wor2004120002-n1.html
＞『超限戦』－ルールを超えた戦争
中国大陸の戦史を俯瞰すれば、決して目新しい戦略ではありません。
自己中心的な民度から生まれたもの。
現在、「チャイナウイルス災禍」を悪用して、海外侵略を実行し始めた気配がある。総力戦です。
ターゲットは脆弱な日本と分断した米国です。
ウイルスが撒かれないように、厳重にテロを警戒するべきです。
新たな入国者(感染者・生物兵器)を入れるな！！
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スクープ『出入国在留管理庁の内部混乱が日本を救った』
第52回【水間条項TV】フリー動画
【追加】
山田宏 自民党参議院議員@yamazogaikuzo
ご指摘ありがとうございました。すぐ確認しました。4/3以降わが国への上陸許可者が増加したのは、上陸拒否対象国を24→73に拡大した為、審査対象者の増加によるもので、4/3以降の中国籍の上陸許可者は1日平均30人程度とのこと。また1… https://t.co/wvZRXaAEGy
2020年04月13日 13:45
小野田紀美【自民党 参議院議員(岡山県選挙区)】@onoda_kimi
先週法務省に確認をしておりますが「特段の事情」とは基本的に「日本人の配偶者・日本人の子供・外交官」で、それ以外の方はほぼゼロとの事。ビザも無効。またこの2921人という数字は全世界からの入国者で中国のみでは無いとのこと。ただ(注1… https://t.co/I4MQsD8AA7
2020年04月12日 14:38
■■[日本破壊工作]入国を拒否された中国人が「医療ツアー・観光」で訪日◆国家存亡
