ｳｪｯﾌﾞ裁判長は「仮に原子爆弾の投下が国際犯罪であるにしても、ｱﾒﾘｶがそれを行ったということは、本審理といかなる歓迎もない」と述べ、ﾌﾞﾚｰｸﾆｰの発言を無視しようとしました。
しかし、ﾌﾞﾚｰｸﾆｰは引き下がりません。「日本はその非法なる原爆投下に対して報復する権利をもつ。報復の権利は国際法の認めるところである」と応戦しました。この為裁判長も遂に、原爆投下以降、終戦に至る三週間の捕虜虐殺については、日本側の責任を問わないことを言明したのです。
ﾛｰｶﾞﾝ弁護人も徹底してｱﾒﾘｶの戦争責任を追及しました。
1948年(昭和23年)3月10日の最終弁論において、連合国側、特にｱﾒﾘｶがいかに経済的･軍事的に日本を追い込んだのかを論証したﾛｰｶﾞﾝは、大東亜戦争(太平洋戦争)は連合国の不当な挑発によって引き起こされたのであるとし、こう法廷で訴えました。
「日本の攻撃が自衛手段でないと記録することは実に歴史に一汚点を残すものであります」