昨日の「WHOから命を守る国民運動」総決起集会は、完全な超党派のものです。

前のブログでも書きましたが、党派、右も左も、そういうこととは別問題!

まともか、邪悪か・・・それだけで多くの人々が集まりました。

「邪悪」に勝手に”無駄飯食い”とカテゴライズされ、

いいようにされてたまるものか!ということです。

 


日本政府のやっていることへ、批判の声をあげ続けている方々が何人も登壇しています。

長いので観ている時間はないと思います。

比較的短く単純明快な話しぶりの河添恵子氏の話を取り上げます。

文言が過激であると感じるかも知れませんが、これが現実です。

 

何人死のうが、審議会の専門家がワクチン接種の継続については懸念はないと言っているから懸念はないのだと、言い続ける厚労大臣、

この厚労大臣の武見敬三が3年前何と言っていたか!

これまで何度も載せた動画ですが、また最後に載せます。

自らの口で言っているんです!

日本の保険政策策定活動の主たる資金源は、ビル・ゲイツ財団である、と!

WHOのステークホルダーとしてビルゲイツは大きな融資先ですよ。

今の岸田政権、武見敬三の厚労省が、WHOに反することをするわけがないですね。

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河添恵子さんの話、自動文字起こしを修正しながらまともな日本語に直しました。

 

皆さんこんにちは、河添恵子です。

我々は正義ですからだから雨も降ってません。

そして皆さんの心はこれから晴れていく ように、これから戦いを始めましょう。

まずひとつ重要なことは、

政府そしてWHOもちろんそうですが、

政府、厚労省全て悪魔だと考えてください!

悪魔には従いますか?

不服従を貫きます。

 

ディープステートも政府も、いわゆる支配層は、

我々が(?)層だと思って舐めてるんです、舐められてはいけません。

向こうはマスメディアもそうですが、怖がらせてワクチンを打たせようとしましたよね。

 

それが彼らのやり方なんです、共産主義を学んでる私はよく知っています。

恐怖でで統治をするわけですね、2020年からずっとそうでした。

数字を見せて、あそこで誰が死んだ 何人死んだと数字で恐怖を煽ったわけです。

そして腕を出して打たせるように仕向けててきました。

 

こういったことは、ディ―プステートはいろんなプログラムを持ってますから、日本にはこの方法がいいということでやったんだと考えます。

 

その上で我々が強い人間であれば政府は怖がります。

強い人間で戦わなければ生き残れません。

今、生きるか死ぬかの戦いだと私は思っています。

そして残念ながら、まだ日本には、まあ寝たまま全然分かってない人もいます。

起きそうにない人はそのまま寝といてもらえばいいんです。

そうすればもっと目覚める人は増えるはずです。

 

実際どれだけこの数年間、あそこでも亡くなった、ここでも亡くなった、

亡くなるような年齢じゃない人が死にました。

しかもその多くは家で亡くなってるんですよ。

 

何にも問題がなかった年齢の人がどうしてこうやってバタバタ死ぬんですか!

それなのにワクチンかも知れないと言った時点で、

もちろんマスメディアはそういう人を出しませんがパージされるわけですよね。

 

世界にはずっと陰謀があります、陰謀論ではなく陰謀があるわけです。

我々をユースイーター(=無駄飯食いの意味)と勝手に カテゴライズして、

治験して人体実験して、多くの人に死んでもらおうというのが彼らの考えです。

 

その手足になってるのが日本の政府であり、岸田 というクソたち、

そして厚労省とか、そういったバカです。

絶対に許してはなりません、絶対に何があっても我々は譲歩してはいけません。

そしてこれから何があっても、とにかく戦うしかないと思います。

 

ディープステートはいろんな方でやってきます。

分断工作とか飴を与えたりとか、いろんなことやってくると思います。

それでも(数文字、文言不明)そのまま我々は遺伝子組換え人間になるか、

自分 の命を全うすることなく、あの世に行かなきゃいけないわけです。

しかも墓場を管理 してるのは今中国の企業じゃないですか!

一体どうなってんですか!

 

だから本当に今正しく怒る時、そして感情的ではなく正しく行動し、そして相手を恐怖に陥れるぐらいのそういった覚悟で!それが今日の始まりだと思っています。

私は何があっても戦いますので、皆さんも(数文字、不明)これからもっと仲間を増やしてどうぞよろしくお願いします。

ありがとうございました。

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2021年の武見氏の話(約2分)

・日本の保険政策策定活動の主たる資金源は、ビル・ゲイツ財団である。

・国際保健規則に「強制的措置」を設ける必要がある。

・ワクチンはグローバル化し、パンデミックに対応する新たな国際条約を締結する必要性を提唱するようになって来ている。

 

※参考