JDR.株式会社の田中成和です。
ビジネス用語について紹介します。
アカウンティングは会社の経営成績や財政状態を数字で表現するための方法や考え方です。
財務諸表が作成できるようになり、客観的に経営状態の把握や説明が可能となります。
日本では会計と表現されることもありますが、単に会社の財政状況を知るだけでなく、定量的な分析が加えられたものをアカウンティングと呼ぶことが可能です。
アカウンティングは融資を求めたい銀行に業績を説明したいとき、株主や取引先、従業員に自社の現状を知らせたいときなどに活躍してくれます。
曖昧な表現では相手を納得させることができませんが、アカウンティングによって精度の高い資料を作成しておけば、納得してもらえる説明を実現できるようになるでしょう。
また、誰かに報告するときだけでなく、自社の経営状態を見直したい場合にも活用できます。
客観的に状況を知ることができるようになるので、自社の強みや弱みを把握して戦略を考えることが可能です。
アカウンティングの能力がある人材が自社に在籍しているとマネジメント面で有利になるので、この能力がある人材を雇用する企業、能力を伸ばそうとしている企業が増えていると知っておきましょう。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
JDR.株式会社の田中成和です。
マネジメント理論について紹介します。
「エンプロイアビリティ」とは、雇用するという意味を持つEmployと、能力という意味のAbilityを組み合わせた造語であり、雇用され得る能力を指します。
エンプロイアビリティにはそれぞれ外的・内的のスキルがあり、外的ではどの企業でも通用するスキルを指し、営業やマネジメント、コミュニケーションスキルやリーダーシップなどが挙げられます。
内的はその企業で評価を高めて雇用され続けるスキルとなります。
元々エンプロイアビリティは1980年代以降にアメリカで登場した概念であり、社会情勢の変化から企業が労働者の長期的雇用を保障することが難しくなります。
そこで長期雇用に変わる発展的な労使関係を構築するため、他社で通用する能力を開発するための機会を提供するというものです。
日本国内でも終身雇用制度の雇用環境の変化に伴い注目されるようになり、企業側は従業員のエンプロイアビリティを向上指せる環境・機会を提供し、優秀な人事の流出を防ぐ努力を行う必要があり、雇用の流動化が進んでいる現在自己の評価を高めてくれる企業に魅力を感じる人が増えています。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
JDR.株式会社の田中成和です。
マネジメント理論について紹介します。
アサーティブ・コミュニケーションは相手を尊重した上で、誠実に率直に自分の意見を主張するコミュニケーション方法です。
アサーティブ・コミュニケーションには4つの意味があり、自らと相手に対して誠実である、人として対等である、意見を主張するときは相手に対して率直であることです。
また会話で生じた結果は自分にある自己責任の考え方も含んでおり、感情を消すのではなくきちんと相手と向き合って言葉で主張を伝えることを目的にしています。
アサーティブ・コミュニケーションは人材育成の場で使用されており、コミュニケーション能力の向上やストレス軽減だけでなくマネジメントでも有効です。
例えばミスの多い部下に改善を促すときは、まず事実とその事実に対する気持ちを明確にします。
そして改善のための提案内容とその結果得られるポジティブな効果を整理し、実際に面談の場で伝えます。
これはアサーティブ・コミュニケーションの基本であるDESCの手法です。
実際に大企業の人材育成でも導入されており、自らのコミュニケーションパターンを知ることで感情や要求の在り方を認識し、意見の適切な表現方法を身につけていくという方法がとられています。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
JDR.株式会社の田中成和です。
マネジメント理論について紹介します。
ソーシャルディスタンスや直接対面での行動が制限される中で、どのようにマネジメントを推進していくかが管理職の間で課題になっています。
直接対面での指導ができなかったり、メンバーの活動を直接把握できなかったりするため評価するという点でも難しい印象を受けるためです。
管理職向けの研修に置いても対面での対応が制限されていることが多いことから、最近ではオンライン研修という手段が増えてきています。
研修スタイルとしては講師がWEB会議システムを用いてレクチャーすることに併せて、受講者側が小グループに分かれてディスカッションができるなどのシステムも構築されています。
オンライン上で管理職間がWEB会議システムで情報交流をしたり、チャットなどを用いてコミュニケーションをしたりという方法が可能です。
一方で限られた対面の機会もがあったさいに対応すべき優先順位を設定することや、対面とオンラインの特徴を把握してマネジメントすることも管理職に求められるようになっています。
最近では研修のコンテンツ数も増えて選択肢も多いので、試してみると良いでしょう。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
JDR.株式会社の田中成和です。
マネジメント理論について紹介します。
大きな企業から中堅クラスの中小企業などでは、人材育成を行う際には先輩や上司からの指示命令で仕事をしたり、徐々にスキルアップを行うことが一般的でした。
時代は進化をしており、現在では一歩進んだワークプレイスラーニングが注目されるようになり、既に実践をしている企業も増加傾向にあります。
いくつかの方法があり完全に社内で行う研修の場、教育の場を設けマネジメント能力を高めることを行っている企業も少なくはありません。
他にも外部の人材教育の専門会社を利用して学習を行う方法などがあります。
ところがワークプレイスラーニングは全ての企業の社員が共通しているものではなく、自社の経営に役立つノウハウを身に付けることが最大の目標です。
自社内で常に意見交換や情報の共有ができるように、社員個人と企業組織の両方について実践的で実現可能な教育の場を提供することは最善策と考えられます。
単に上司から学ぶのではなく、企業内で仕事をする全ての社員からの組織的な学習を目指すことが基本です。
達成することができた際には、パフォーマンスをアップでき、結果的に企業の売り上げに大きく貢献する人材育成を行える新しい発想の社員教育法です。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
JDR.株式会社の田中成和です。
マネジメント理論について紹介します。
アセットマネジメント理論を経営に適用する企業が増えています。
人材を資産として捉え、付加価値のある活躍を行えるのかを中心に判断する評価制度の導入や、適切な組織作りを目指した管理体制の構築です。
新しく人員を採用した際に、導入した人材が保有する能力を、一定の判断基準を用いてキャピタルとして認識することが出来れば、社内での適切な配置を行う際の重要な指標になります。
どのような能力を持つ人材であるかが定量化されていることは、組織の管理に従事する責任者にとっても、有益な情報となるでしょう。
アセットマネジメントの概念を、経営組織に適用していくことは、会社運営をデジタル化する意味合いもあるのです。
業績向上を意識したり、コスト削減を目指したりする際には、組織を構成するメンバーが保有する能力の明確化が欠かせません。
個々の持つキャピタルが分かれば、目標とする経営目標に対して、どのような施策を講じていくべきかが、自ずと見えていくからです。
資産運用の概念を経営組織に適用することは、スムーズな成長を企業にもたらすのです。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
JDR.株式会社の田中成和です。
マネジメント用語について紹介します。
ケイパビリティとは、素質や才能、能力や腕前などの意味を持つ英単語の「capability」の読み方になる言葉です。
経営学や防衛産業などの分野の中で活用される言葉ですが、組織が持っている固定能力や組織そのものが得意にしている事柄を概念的に表現する際に用いられるケースが多いようです。
そのため、ケイパビリティは組織力などの意味を持つ言葉で1つの事業を成功に導くために欠かせない企業全体で発揮される力を指します。
ケイパビリティは、使う人が自らの企業が持っている強みを理解すること、そしてそれがどのように変化するのかを把握する必要があります。
その理由の中には、ケイパビリティは変容性を持つ言葉であり同じ言葉を使っていたとしても組織力の中身は企業ごとに方向性やニュアンスが異なるなどが挙げられます。
迅速な納品を達成させるための能力を組織力と考える人もいる、人為的なミスをゼロに導くなどの組織力もあるわけで、組織ごとや時代ごとにケイパビリティは変化することになります。
また、ケイパビリティは戦略会議などで使われることがあるのですが、これは総合的な組織力を示すものだからです。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
JDR.株式会社の田中成和です。
マネジメント理論について紹介します。
マネジメントでリフレクションはとても大切です。
リフレクション理論をマネジメントで実践できる人材が企業を成長させる、だからこそリフレクション教育に力を入れるのです。
リフレクション理論として一般的なのが経験学習モデルです。
経験、省察、概念化のステップを踏んで得られたも結果を次に活かします。
ダブルループ学習法も同様で成果を振り返る過程で問題点を洗い出し原因を探ります。
当然のことだと考えがちですが、マネジメントで意識的に活用することで部下の仕事への意欲が違ってきます。
理由は積極的なリフレクション理論の実践は部下に思考する習慣を身に付けさせ、そこから導き出される結果を学習効果を通して常に期待できるからです。
またマネジメントする人にとっても同様で、次はどのようにすればよいのか、何が問題なのかを思考する習慣を身につけられます。
部下とのコミュニケーションという点でも役立ち、職場の人間関係をスムーズにして組織全体を活性化させます。
実際に企業でも人材教育にリフレクション理論を導入するところがあり、社員それぞれが主体的に問題点と解決法を見いだし次に活かすことを習慣化することで生産性向上に役立てています。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
JDR.株式会社の田中成和です。
マネジメント用語について紹介します。
メンバーシップ型のマネジメント理論の中には、雇用している従業員に対し仕事を割り当てるなどの意味を持ちますが、ジョブ型の場合は戦略から落とし込まれた仕事に人を割り当てるなどの相違点があります。
勤続年数や等級などにより報酬が決まるのがメンバーシップ型マネジメント、これに対してジョブ型は年齢などに関係なく役割の難易度や責任の重大さなどに紐づけられています。
新卒一括採用を行うことで安定した人材を確保する、これもメンバーシップ型組織の特徴の一つです。
ただ、この場合は教育を行う必要性があるためジョブ型と比べると人材の流動性は低めになります。
メンバーシップ型には、ジェネラリストの育成がしやすく新卒一括採用により人材確保ができる、会社都合での部署異動や職務変更が可能などのメリットを持ちます。
メンバーシップ型では投資対効果が合わないような報酬が発生することがあったり、専門栓を持つ人材育成が困難なケース、仕事の内容が曖昧になりがちで長時間労働になりやすいなどのデメリットもあるようです。
しかしながら、ジョブローテーションを定期的に行う、研修を行うなどでジェネラリスト育成がしやすくなるなどの利点もあります。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
JDR.株式会社の田中成和です。
ビジネス用語について紹介します。
フィックスのもともとの意味は、「修理」「修正」「固定する」などの多くの意味をもつ言葉です。
ビジネスでは、その多くが「確定した」「これで決定した」という意味で使われます。
例えば「スケジュールがフィックスした」という使い方や、経営方針が固まったり提案して欲しい内容の方向性が決まったときにも使われます。
ビジネスにおいて「確定する」ということはとても重要で、固まらないと次に進めないことが多いからです。
もしシステムの仕様が固まらなければプログラミングなどの設計を作りこむことができませんしデザインなども同様です。
複数のデザインラフの案があっても、選んでもらって決定せずに進めると膨大な工数がかかってしまいます。
このため検討段階においては大雑把な状態で複数の中から選定することが多く、そのご判断によって最終的な成果物を仕上げていくことになるのです。
ビジネススキルではこのような「フィックス」に出来るだけ早く持っていくためのプロセスや、コミュニケーションスキルが重要になってくる場面も多くあります。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和