米国株に現れた3つの危険サイン：金融システムのリセット < newsNueq-4525-F >2024/03/24 0:48より転載します。
貼り付け開始、
藤井厳喜
米国株に現れた３つの危険サイン
------------------------------------------------
https://in.worldforecast.jp/fuzrahi_2403_wffe
※ 既に期限切れで閉鎖。
危険な前兆 -１ ■ ある特定の業界に集中する株価
-------------------------------------------------------------------------
アメリカ市場のトップに君臨する７社、通称“ マグニフィセントセブン ”
アップル、Amazon、アルファベット、メタ、マイクロソフト、
NVIDIA、テスラのいわゆる巨大ＩＴ企業たち。
この７社の時価総額は、合計で１２兆ドルにものぼるのですが、
これはなんと日本・イギリス・カナダの３ヶ国の市場の時価総額の合計と同じレベル。
つまり簡単に言うと、アメリカのたった７社の価値と、
日英加３ヶ国に上場している全企業（ およそ９,４００社 ）の価値が同じという、
とてつもない規模なのです。
マグニフィセント７と３ヶ国の経済規模シェア
https://v.fastcdn.co/u/4827baf3/64852844-0--13.png
この最強の７社が、アメリカ経済崩壊の引き金になる可能性がある。
それは、、今のアメリカ市場の状況が、
ＩＴバブル崩壊やリーマンショックの直前に酷似しているからです。
２０００年に発生したＩＴバブル崩壊
最終的に " ＩＴ業界がアメリカ（ Ｓ＆Ｐ ）の時価総額に占める比率 " は
３５％にまで拡大したのです。
そして、この状態が数ヶ月続いたのちにＩＴバブル崩壊が発生。
株価が急落する直前の２００７年、
リーマンブラザーズをはじめとする「 金融業界 」は
Ｓ＆Ｐの時価総額の２５％を占めていました。
ＩＴバブル崩壊と同様に、特定の業界に比重が傾いた直後に、
大きな経済ショックが発生したのです …
そして、現在のアメリカ市場を見てみると …
マグニフィセントセブンを含むＩＴ業界が
Ｓ＆Ｐの株価時価総額の３０％前後を占めています。
ＩＴと関連の深い情報通信業界まで含めると、その割合は３７％にまで上っているのです。
「 ＩＴ企業という特定の業界に株価が集中 」してしまっている状況、
これこそが「 危険な前兆 」の１つ目です。
・ 同じことは日本のバブル崩壊でも起きていました
１９８０年代後半、当時の世界時価総額トップ１０のうち
７社を日本企業が占めていました。
まさに、日本企業が「 マグニフィセントセブン 」だった時代です。
世界時価総額ＴＯＰ１０（ 1989 ）
https://v.fastcdn.co/u/4827baf3/64852883-0--11.png
※ 銀行に限って言えば、この時日本の銀行が
世界のＴＯＰ１２を独占していた。
１２番は確か、駿河銀行だったように記憶している。
バブル崩壊直前には、銀行業界が時価総額の４０％近くを占めていたのです。
これも例外ではなく、やはり１つの業界に株価が集中した直後に、
大きな経済ショックが起きていたのです …
危険な前兆 - ２ ■ ごく一部の富裕層に集中するアメリカ全土の富
--------------------------------------------------------------------
先ほどは、リーマンショックやＩＴバブル崩壊など、
比較的最近の経済危機についてお伝えしました。
しかし、もっと時代を遡って見てみると、
なんと現在のアメリカは、
１９２９年の世界大恐慌直前とも酷似していることが分かったのです …
まずはこのグラフの「 青色の変化 」にご注目ください。
アメリカの株式・投資信託の資産別シェア（ 2002 / 2022 ）
https://v.fastcdn.co/u/4827baf3/64852904-0--12.png
これは、「 アメリカ国内の富が富裕層にどれだけ集中しているのか 」
を示したものです。
市場の「 ９割 」の株や投資信託を、上位１０％の富裕層で
独占しているというのがアメリカの現状なのです。
アメリカ国民の半数以上（ 赤色 ）はほんのわずかな株式しか保有できず、
庶民が稼いだお金のほとんどは、富裕層たちに流れ込んでいるのです。
※ ライトグレーのエリアが極端に縮小している。
その資産がすべて１０％に吸い上げられた。ということ。
このライトグレーが「 中産階級 」。
中産階級の没落を如実に表している。
中産階級 ＝ 独立経営者は、独占・寡占企業にとっては目の上のタンコブ。
< newsNueq-2624：中小企業消滅が目的のＡＩ専政ハングリーゲーム
：武漢コロナプロジェクト > 2020/04/12
ではお金が富裕層に集中したらどうなるのでしょうか？
それは、最終的に「 一般庶民の経済活動が停滞するということに繋がってくる 」
「 一部の人しかお金を持てず、大衆は貧困 」となれば、
国内の消費はうまく拡大しません。
つまり、この状況はアメリカ経済の成長を阻害する要因になっているというわけです。
これと同じような格差は世界大恐慌前にもみられていました。
危険な前兆 - ３ ■ 危険水域に到達するバフェット指数
--------------------------------------------------------------------
投資の神様：ウォーレン・バフェット氏が絶大な信頼をおいている「 バフェット指数 」
バフェット指数とは「 株価が割高かどうか 」を判断する指標
例えば、「 アメリカのバフェット指数が１００％を超えた 」となれば、
それは「 米国株の値段が割高である 」ということを示します。
バフェット氏はこれについて
「 この指標が１００％であれば株式は公正に評価されており、
７０％か８０％の水準で買えばうまくいくだろう 」
と述べている一方で、２００％の水準で買うのは「 火遊び 」だと警告しています。
では、２０２４年現在、バフェット指数はどのように推移しているのでしょうか？
それを表したグラフがこちらです …
米株式時価総額とＧＤＰの比率（ 1971 - 2024 ）
https://v.fastcdn.co/u/4827baf3/64854869-0--2024-03-15-10.34.52.png
これまでアメリカでは８０％前後が平均とされ、
１００％を超えると株価が大きく下がる、ということが繰り返されてきました。
実際、２０００年のＩＴバブル崩壊、
そして２００８年のリーマンショック前には１００％を超え、
その直後に株価は急落しているのです。
そして恐ろしいことに、２０２０年以降に注目すると、
その頃から１５０％を超え始め、
２０２４年２月時点では、なんと１７６％まで上昇しているのです。
（ タイミングによっては２００％近くまでいったことも … ）
今がいかに危険な状態にあることが分かるかと思います。
彼は２０２３年１１月、
手元資金が過去最高の１,５７２億ドル（ 約２３兆円 ）だったことを明らかにしました。
これはつまり、投資に回さず手元に置いておく現金が過去最高額だったということです。
金（ 資産 ）は、（ 行動の ）自由を担保する。
が、金がなくとも「 哲学 / 思想 」の自由は貫くことが出来る。
ex.) 二宮尊徳
然るに、今のにほん人をヤメたニッポン人の白痴奴隷ゾンビドモには
哲学も思想も、カケラすらない。
日露戦争に勝ち、大東亜に拡大した日本、
高度成長期の日本には、江戸 ～ 明治前半の「 哲学 / 思想 ≒ 武士道 」が
徐々に薄れかけながらも存続し得たからこそ、なし得たことである。
関連情報
< newsNueq-4064：日本人の個人資産２０００兆円を巻き上げるＮＩＳＡは
氣死堕の第２の「 郵政民営化 」 > 2023/01/06
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< newsNueq-3807：ブラックスワンの番人が警告
「 人類史上最悪のクレジットバブル 」迫る > 2022/06/04
< newsNueq-053 ：６４名が３６/７０億人の分の資産保有、近く１０名に > 2017/04/25
< newsNueq-3796：世界の富豪トップ１０資産、パンデミックで倍以上に！ > 2022/05/30
< newsNueq-1905：タックスヘイブンに世界ＧＤＰの１０％！ > 2019/03/11
< newsNueq-223 ：世界を動かす人脈の巣窟モナコ > 2017/06/28
< newsNueq-2082：全世界の金融資産 > 2019/06/15
< newsNueq-4355：シャッター街になったビバリーヒルズ ← 強盗多発 > 2023/09/18
< newsNueq-3666：アメリカのインフレがとんでもないことに！ > 2022/03/11
※ インフレとは通貨価値が下がるということ。
「 ビックマック指数 」で見ると、
https://sekai-hub.com/posts/big-mac-index-2024-01
アメリカは＄５.６９ ＝ ８６０円。
日本は、４５０円。
（ あんな狂牛バーガーの糞が４５０円もするんだ！！！！ ）
つまり、米ドルは日本円の半分程度の価値しかないってこと。
現在、ドル円が１５１～２円って～～～のは、
ＦＲＢと日銀が人為的に操作している為。
「 アベノ貢ぐ君 」で、１５５０兆円の金がアメ公にカツアゲされた。
ｎｕｅｑ ｌａｂ
安倍経済再生は郵政選挙の二の舞
------------------------------------
https://nueq.exblog.jp/19626374/
2012年 12月 12日
・ 安倍 金融緩和選挙は小泉 郵政選挙の二の舞
・ 無制限金融緩和と日本経済再生案： アベノミクスの正体
・ アメリカから安倍晋三に課せられた２大テーマ
< newsNueq-2436：日本、１７世帯に１世帯が億万長者
「 学校のクラスに２人は億万長者 」 > 2020/01/07
< newsNueq-2350：１/７人の子どもが貧困：日本は最悪レベル >
< newsNueq-1056：貧困 ： 子ども食堂 全国２２８６カ所・延べ１００万人利用に急増 >
< newsNueq-3585：国民一人当りの罰金（ 税金 ）額 ＝ 収入の４８％！ > 2022/02/01
※ 現在、既に５０％を突破し、５５％程度と思われる。
< newsNueq-4523：日銀マイナス金利解除のウラ ＝ 罪務省の売国奴謀略！ > 2024/03/22
< newsNueq-3524：岸田の外人労働者「 無期限滞在 」と新たな増税案 > 2021/12/03
< newsNueq-2365：日本は五輪後に衰退：３０年後犯罪大国に
by ジム・ロジャーズ > 2019/11/12
< newsNueq-2355：ハロウィン栄えて国滅ぶ：驚異の青年層の低民度
「 もう日本は終わり 」 > 2019/11/05
< newsNueq-2112：で、どっちが勝ったんですか？：女子大生の質問 > 2019/06/25
< newsNueq-3369：大衆社会の病魔：アホの無限トルネード > 2021/09/03
< newsNueq-315 ：まもなく奴隷は奴隷に戻る時代に > 2017/07/31
by 増田俊男
ｎｕｅｑ
貼り付け終わり、※ｎｕｅｑ さん解説。
藤井厳喜
米国株に現れた３つの危険サイン
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https://in.worldforecast.jp/fuzrahi_2403_wffe
※ 既に期限切れで閉鎖。
危険な前兆 -１ ■ ある特定の業界に集中する株価
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アメリカ市場のトップに君臨する７社、通称“ マグニフィセントセブン ”
アップル、Amazon、アルファベット、メタ、マイクロソフト、
NVIDIA、テスラのいわゆる巨大ＩＴ企業たち。
この７社の時価総額は、合計で１２兆ドルにものぼるのですが、
これはなんと日本・イギリス・カナダの３ヶ国の市場の時価総額の合計と同じレベル。
つまり簡単に言うと、アメリカのたった７社の価値と、
日英加３ヶ国に上場している全企業（ およそ９,４００社 ）の価値が同じという、
とてつもない規模なのです。
マグニフィセント７と３ヶ国の経済規模シェア
https://v.fastcdn.co/u/4827baf3/64852844-0--13.png
この最強の７社が、アメリカ経済崩壊の引き金になる可能性がある。
それは、、今のアメリカ市場の状況が、
ＩＴバブル崩壊やリーマンショックの直前に酷似しているからです。
２０００年に発生したＩＴバブル崩壊
最終的に " ＩＴ業界がアメリカ（ Ｓ＆Ｐ ）の時価総額に占める比率 " は
３５％にまで拡大したのです。
そして、この状態が数ヶ月続いたのちにＩＴバブル崩壊が発生。
株価が急落する直前の２００７年、
リーマンブラザーズをはじめとする「 金融業界 」は
Ｓ＆Ｐの時価総額の２５％を占めていました。
ＩＴバブル崩壊と同様に、特定の業界に比重が傾いた直後に、
大きな経済ショックが発生したのです …
そして、現在のアメリカ市場を見てみると …
マグニフィセントセブンを含むＩＴ業界が
Ｓ＆Ｐの株価時価総額の３０％前後を占めています。
ＩＴと関連の深い情報通信業界まで含めると、その割合は３７％にまで上っているのです。
「 ＩＴ企業という特定の業界に株価が集中 」してしまっている状況、
これこそが「 危険な前兆 」の１つ目です。
・ 同じことは日本のバブル崩壊でも起きていました
１９８０年代後半、当時の世界時価総額トップ１０のうち
７社を日本企業が占めていました。
まさに、日本企業が「 マグニフィセントセブン 」だった時代です。
世界時価総額ＴＯＰ１０（ 1989 ）
https://v.fastcdn.co/u/4827baf3/64852883-0--11.png
※ 銀行に限って言えば、この時日本の銀行が
世界のＴＯＰ１２を独占していた。
１２番は確か、駿河銀行だったように記憶している。
バブル崩壊直前には、銀行業界が時価総額の４０％近くを占めていたのです。
これも例外ではなく、やはり１つの業界に株価が集中した直後に、
大きな経済ショックが起きていたのです …
危険な前兆 - ２ ■ ごく一部の富裕層に集中するアメリカ全土の富
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先ほどは、リーマンショックやＩＴバブル崩壊など、
比較的最近の経済危機についてお伝えしました。
しかし、もっと時代を遡って見てみると、
なんと現在のアメリカは、
１９２９年の世界大恐慌直前とも酷似していることが分かったのです …
まずはこのグラフの「 青色の変化 」にご注目ください。
アメリカの株式・投資信託の資産別シェア（ 2002 / 2022 ）
https://v.fastcdn.co/u/4827baf3/64852904-0--12.png
これは、「 アメリカ国内の富が富裕層にどれだけ集中しているのか 」
を示したものです。
市場の「 ９割 」の株や投資信託を、上位１０％の富裕層で
独占しているというのがアメリカの現状なのです。
アメリカ国民の半数以上（ 赤色 ）はほんのわずかな株式しか保有できず、
庶民が稼いだお金のほとんどは、富裕層たちに流れ込んでいるのです。
※ ライトグレーのエリアが極端に縮小している。
その資産がすべて１０％に吸い上げられた。ということ。
このライトグレーが「 中産階級 」。
中産階級の没落を如実に表している。
中産階級 ＝ 独立経営者は、独占・寡占企業にとっては目の上のタンコブ。
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：武漢コロナプロジェクト > 2020/04/12
ではお金が富裕層に集中したらどうなるのでしょうか？
それは、最終的に「 一般庶民の経済活動が停滞するということに繋がってくる 」
「 一部の人しかお金を持てず、大衆は貧困 」となれば、
国内の消費はうまく拡大しません。
つまり、この状況はアメリカ経済の成長を阻害する要因になっているというわけです。
これと同じような格差は世界大恐慌前にもみられていました。
危険な前兆 - ３ ■ 危険水域に到達するバフェット指数
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投資の神様：ウォーレン・バフェット氏が絶大な信頼をおいている「 バフェット指数 」
バフェット指数とは「 株価が割高かどうか 」を判断する指標
例えば、「 アメリカのバフェット指数が１００％を超えた 」となれば、
それは「 米国株の値段が割高である 」ということを示します。
バフェット氏はこれについて
「 この指標が１００％であれば株式は公正に評価されており、
７０％か８０％の水準で買えばうまくいくだろう 」
と述べている一方で、２００％の水準で買うのは「 火遊び 」だと警告しています。
では、２０２４年現在、バフェット指数はどのように推移しているのでしょうか？
それを表したグラフがこちらです …
米株式時価総額とＧＤＰの比率（ 1971 - 2024 ）
https://v.fastcdn.co/u/4827baf3/64854869-0--2024-03-15-10.34.52.png
これまでアメリカでは８０％前後が平均とされ、
１００％を超えると株価が大きく下がる、ということが繰り返されてきました。
実際、２０００年のＩＴバブル崩壊、
そして２００８年のリーマンショック前には１００％を超え、
その直後に株価は急落しているのです。
そして恐ろしいことに、２０２０年以降に注目すると、
その頃から１５０％を超え始め、
２０２４年２月時点では、なんと１７６％まで上昇しているのです。
（ タイミングによっては２００％近くまでいったことも … ）
今がいかに危険な状態にあることが分かるかと思います。
彼は２０２３年１１月、
手元資金が過去最高の１,５７２億ドル（ 約２３兆円 ）だったことを明らかにしました。
これはつまり、投資に回さず手元に置いておく現金が過去最高額だったということです。
金（ 資産 ）は、（ 行動の ）自由を担保する。
が、金がなくとも「 哲学 / 思想 」の自由は貫くことが出来る。
ex.) 二宮尊徳
然るに、今のにほん人をヤメたニッポン人の白痴奴隷ゾンビドモには
哲学も思想も、カケラすらない。
日露戦争に勝ち、大東亜に拡大した日本、
高度成長期の日本には、江戸 ～ 明治前半の「 哲学 / 思想 ≒ 武士道 」が
徐々に薄れかけながらも存続し得たからこそ、なし得たことである。
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日本は、４５０円。
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ｎｕｅｑ ｌａｂ
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ｎｕｅｑ
貼り付け終わり、※ｎｕｅｑ さん解説。