https://tocana.jp/2019/09/post_114816_entry.html
2004年にサンディエゴ沖で発生したニミッツ事件。アメリカ海軍空母ニミッツの演習中にUFOが出現し、迎撃のために出撃したパイロットを翻弄した事件の動画が流通している。その映像をアメリカ海軍が本物の映像であることを公式に認めた。
海軍が認めたのは、ニミッツ事件と、2015年に大西洋沖で発生した事象を加えた合計３つの動画映像の中身で、海軍報道官はこれらの物体をUFOとは呼ばずUAP（未確認航空現象）と呼んでいると形容した。
アメリカ国防総省は2007年から2012年にかけて25億円もの予算を投入しAATIP（Advanced Aerospace Threat Identification Program、先進航空脅威識別プログラム）を立ち上げた。これはプロジェクトブルーブックなどの米軍のUFO研究プログラムの現代版である。
「UFOは観測気球や金星の見間違いである」に始まり、「UFOの正体は米軍が極秘に開発中のステルス兵器だ。情報が隠蔽されその存在を否定するのは、単にそれが軍事機密だからだ」と説明されてきたのがUFO現象の歴史である。にもかかわらず米軍が何度も公式なUFO研究プログラムを立ち上げているのは、米軍が過去60年間、繰り返し正体不明の飛行物体に遭遇しているからだ。
2004年のニミッツ事件もそのひとつで、映像に収められた飛行物体はサンディエゴ沖の演習での遭遇事件だけではなく、そこからニミッツがイラク戦争で実戦配備される湾岸エリアまで、謎の物体はずっと米軍艦隊を追跡してきたという。
映像に映ったその物体は「レーダーに映る」、つまり金属などの実体を伴った物質で、海中に潜った状態から迎撃の戦闘機を認識するとありえないスピードで空中に浮上し、さらには急激に向きを変え数キロ離れた艦隊の目の前に一瞬で到達したという。
こういった米軍の脅威となる現象が繰り返し確認されているにもかかわらず、その報告は米軍の上層部に握りつぶされて大統領には伝わらない。そのことに業を煮やしたAATIPの責任者ルイス・エリゾンドが抗議の辞任をした後、メロン財閥の一員であるクリス・メロン元国防次官補と手を組みアメリカ連邦議会にロビー活動を行った。
ジョン・マケイン上院議員。画像は「Wikipedia」より引用
この事態が動いたのは、呼びかけに真剣に対応した故ジョン・マケイン上院議員の功績である。軍を動かせる有力者の要請によって、2004年のニミッツ事件の動画映像と2015年の大西洋沖でのUFO映像が国防総省から公開された。ただし、その内容について軍がコメントすることはこれまで一切なかった。
それがなぜ突然、アメリカ海軍が認めることになったのか。軍事関係者からの情報によれば、その事情は次のようなものである。
謎の物体が現実に存在していることを軍の上層部は認識している。この物体は、米軍の核施設に特に関心をもつようで、原子力空母や核ミサイルなどの使用中に頻繁に出現することが確認されている。しかし、それは明らかに敵対する大国のテクノロジーではなく、同時に米軍のテクノロジーでは性能的に対抗することができない。
さらに、米軍の近くを飛び回って何かを調査しているようだが、何らかの攻撃をしかけてくることはない。つまり潜在的な脅威ではあるが、顕在化した脅威ではないということで、放置せざるを得ない状況にあった。過去60年間ずっとである。
そしてこの現象が広まらないようにするために、米軍ではUFOについての報告をする者を「精神的に不安定で軍務に就けるには不適格である」と評価することで、現場発の情報拡散を抑えこんできた。このやり方が過去60年間役に立ってきたのだが、近年、別の大問題が起きるようになったのだ。
2019年9月14日、サウジアラビアの石油施設がイエメンのフーシ派による10機のドローンでの攻撃を受けた。使用されたドローンは1500kmの航続距離を持ち、目標物に接近して自爆するという最新鋭の性能を持っていることがわかった。
画像は「Aljazeera」より引用
ドローン兵器は近年着々と性能を上げ、自爆型に加えミサイルを発射できる攻撃型などさまざまな攻撃手法を身につけようとしている。事情通は次のように語る。
「そのような環境下で米軍の士官が、ドローン兵器を目撃してもそれを報告することをためらうようになると、反米勢力やテロリストとの戦争で敵のテクノロジーの進歩を見逃すことになる。ドローンの危険性が高まってきているのです。
そこで米軍は方針を180度転換し、UFOではなくUAPとレッテルを貼りなおしたうえで、UAPについてはすべての軍人が速やかにその目撃情報を軍上層部へと伝えなければならないという通達を徹底させることにしたのです」
そう考えると、UFO研究家が待ち望んでいたUFOの機密情報が解禁されていく一連の流れができたのは、テロリストのおかげといえるかもしれない。
文＝ホラッチェ
ホラッチェ
フューチャリスト。近未来の経済分析が得意。ただしその分析の大半はホラだと周囲に思われている。
貼り付け終わり、
＊とても興味深い記事だったのでメモっておきます。