原発の時とまるで同じ
御用学者かなんだか知らないが
古いシュミレーションデータをしきりに流しもっともらしくメディアは演出していた
富士山が登頂部からマグマが吹き出すＣＧにそこからの溶岩流の予想ハザードマップ
被害シュミレーションも説明はなしで只、都心部が危険と示す恐怖をあおるだけ
登頂部から真っ直ぐ下に延びるマグマだまりの図
先回の爆発は脇だし映しておいておかしな説明だ
前日にデータが示されているのに
それは、一切無視で専門機関の情報だと連呼し放送するとは
大勢の人は既に前日公表されたデータを見ているのに
とはいえ当然、圧倒的国民は知らないのだからいい加減な売名と視聴率稼ぎに思え呆れてしまう
下記、阿修羅掲示板に前日に投稿されていたデータですが
そのまま転載しますのでご覧ください
http://www.asyura2.com/11/jisin17/msg/765.html
富士山地震、高重力異常地点で連発してるようですね。（北緯35.5度、東経139度）
http://d.hatena.ne.jp/lalablog/20120129/1327848975
北緯35.5度、東経139度で連発中の富士山地震ですが
高重力異常地点で連発してるようですね。
産総研・重力異常図から
Gravity Map (Bouguer Anomalies) (Ground Density: 2.30 g/cm3)
http://cdn-ak.f.st-hatena.com/images/fotolife/l/lalablog/20120129/20120129235535.jpg
以下の震源分布図と比べてみてください（今回の震源は以下の赤丸で囲んだ部分）
http://vivaweb2.bosai.go.jp/viva/v_datalist_fuji.html
【付録】まるで爆発のよう！
1月28日7時43分 山梨県東部・富士五湖M5.5の地震を音に変換して聴いてみた。
地震波形データは独立行政法人防災科学技術研究所『速報データダウンロード』から
http://www.k-net.bosai.go.jp/k-net/instant/
変換方法は、観測点中最大の地震加速度(226gal)を計測していた大月での地震波形を50倍のスピードにピッチを早めて耳でも聴こえるようにしたもの。
東西波形音
http://chamu.org/earthquake/mp3/20120128074303_mp3/YMN00220120128074303.EW.mp3
南北波形音
http://chamu.org/earthquake/mp3/20120128074303_mp3/YMN00220120128074303.NS.mp3
上下波形音
http://chamu.org/earthquake/mp3/20120128074303_mp3/YMN00220120128074303.UD.mp3
地震波形は以下
他観測点でのサウンドは以下
http://chamu.org/earthquake/mp3/20120128074303_mp3/
ＴＶでは３．１１の直後発生した富士山近郊の地震を最近の群発地震と繋げ報道
原因が違うが言えないからな
原発事故の際、挙ってＴＶに出てきた御用学者の馬鹿さ加減と同じ二の舞になってしまう
国民を馬鹿にするのもいい加減にしてほしい
メディアの利権構造にも呆れているだけでは
次の災害が起きた時、また情報操作で被害が拡大してしまいかねない
国民も眼を光らせておかないといけない
産総研とは独立行政法人産業技術総合研究所であり上記の情報の出どころ
http://www.aist.go.jp/
独立行政法人とは
＜ウィキペディアより＞
独立行政法人（どくりつぎょうせいほうじん）とは、法人のうち、日本の独立行政法人通則法第2条第1項に規定される「国民生活及び社会経済の安定等の公共上の見地から確実に実施されることが必要な事務及び事業であって、国が自ら主体となって直接に実施する必要のないもののうち、民間の主体にゆだねた場合には必ずしも実施されないおそれがあるもの又は一の主体に独占して行わせることが必要であるものを効率的かつ効果的に行わせることを目的として、この法律及び個別法の定めるところにより設立される法人」をいう。
日本の行政機関である省庁から独立した法人組織であって、かつ行政の一端を担い公共の見地から事務や国家の事業を実施し、国民の生活の安定と社会および経済の健全な発展に役立つもの[1]。省庁から独立していると言っても、主務官庁が独立行政法人の中長期計画策定や業務運営チェックに携わる。国立大学法人となった国立大学も広義の独立行政法人とみなされる。
1990年代後半の橋本龍太郎内閣の行政改革の一環で設立された。イギリスのサッチャー政権時代の行政改革（1980年代前半）で考案されたエージェンシーが手本となった
