消費者庁から発信されているパーソナルトレーニングでの事故に注意について

 

昨今、パーソナルトレーニングを受けて怪我をしたり事故があったりしたことで、消費者庁に問い合わせられた件数が多いことから、消費者庁は実態把握調査をまとめてガイドラインを作成した内容は、健康産業の業界にとって大きな問題になり、これからどのように注意していくかまとめられ周知されました。私も健康運動指導士として、運動中の怪我や事故等リスクマネジメントには、十分気を付けて指導しております。そして、この件に関しては、私の考えがあり、少し異なった視点で警鐘を鳴らしたいと思い、この場をお借りして、掲載しておきます。アシスタントAI Copilotにまとめてもらいました。

 

若年層ビタミンD欠乏とスポーツ障害（肉離れ）に関する警鐘レポート

――臨床家の視点からまとめた「静かなリスク」の構造――

1. コロナ禍前から始まっていた「静かなビタミンDパンデミック」

  • 若年女性（大学生）／2013年・女子栄養大学

    • 約80〜90％が血中25(OH)D基準値未満（欠乏）

    • 日照不足・魚摂取量低下・屋内生活が主因とされる。

  • 若年女性／2017年・国立健康・栄養研究所

    • 約70％がビタミンD欠乏

    • 美白志向・UVケア習慣・屋内活動増加が背景。

  • 大学生（男女）／2018〜2019年・関東圏複数大学

    • 60〜85％が欠乏、女性は90％近く基準値未満

    • 屋内生活・スマホ普及・運動量低下が重なる。

  • 若年男性／韓国 2014〜2017年

    • 約90％がビタミンD欠乏

    • 美肌・美白文化、日焼け止め常用、屋内生活が日本の若者と酷似。

ポイント: コロナ禍前から、10〜30代の若年層は「ビタミンD欠乏が当たり前」の状態に近づいていた。

2. コロナ禍で欠乏がさらに悪化したと考えられる理由

  • 外出制限・オンライン授業・在宅勤務 → 直射日光を浴びる機会が激減。

  • 運動不足・屋内趣味の増加 → 筋・骨への負荷低下＋日光曝露減少。

  • 食生活の乱れ・魚摂取量のさらなる減少

  • 美肌・還流ブームによる男性のUVケア普及 → SPF15以上の日焼け止めで、皮膚でのビタミンD合成はほぼ阻害。

推定: コロナ前にすでに「70〜90％欠乏」だった若年層が、 コロナ禍でさらに欠乏の程度・割合ともに悪化した可能性が高い。

3. ビタミンD欠乏が筋・腱・スポーツパフォーマンスに与える影響

  • 筋力低下（特に速筋）

  • 腱・筋膜・靭帯の脆弱化

  • 反応速度の低下

  • 姿勢制御能力の低下（バランス不良）

  • 疲労回復の遅延・慢性炎症の増加

これらはすべて、 「スポーツのスピードに筋肉がついていかない身体」 を作る方向に働く。

4. 若者のビタミンD欠乏 → 肉離れ増加の因果関係（テキスト図解）

因果の流れ（簡易フローチャート）

生活・社会要因 → ビタミンD欠乏 → 身体機能低下 → スポーツ負荷 → 肉離れ・スポーツ障害

  1. 生活・社会要因

    • 屋内生活化

    • 美肌・UVケア習慣（男女とも）

    • 魚摂取量の減少

    • コロナ禍による外出・運動制限

  2. 結果：ビタミンD欠乏の慢性化

    • 若年層の 70〜90％が基準値未満

    • 欠乏状態が「通常モード」になっている。

  3. ビタミンD欠乏による身体機能の変化

    • 筋力低下（特に瞬発力）

    • 腱・筋膜の耐久性低下

    • 反応速度・姿勢制御の低下

    • 疲労回復の遅延・炎症傾向

  4. そこにコロナ後の社会的変化が重なる

    • パーソナルトレーニングブーム

    • 高負荷トレーニングの流行

    • 指導者の経験不足・知識不足

    • 運動不足状態からの急激な負荷増加

  5. 最終結果：肉離れ・スポーツ障害の増加

    • 筋・腱・靭帯が「準備不足」のまま高負荷を受ける → 肉離れ・アキレス腱炎・膝・股関節周囲の障害が増える構造

5. 警鐘として伝えたい核心メッセージ

  • 若者のビタミンD欠乏は、すでにコロナ禍前から深刻だった。

  • コロナ禍でさらに悪化した可能性が高い。

  • その状態で高負荷トレーニングブームに突入した結果、肉離れ・スポーツ障害が増えている可能性は極めて高い。

  • UVケア・美肌志向・屋内生活は、筋骨格系のリスク要因にもなり得る。

いかがでしたでしょうか。振り返れば、開業当初、20代前半の女性で、脚立の2段目から飛び降りて骨折して完治された後、身体の不調がある為診てもらいたいと来られた患者様が、携帯電話で撮影したご自身のレントゲン画像の静止画像を見せてもらったことがあります。20代前半の女性でも骨の密度が少ないことがその画像からもよくわかりました。その様な症例を持っているからこそ、今回の件では、ビタミンD欠乏もかかわっている可能性について、同業者にも共有情報として提供したいと思いました。
運動にもリスクがあります。そのリスクをしっかり把握したうえで健康的な身体づくりを継続していけるよう、指導者として注意が必要です。

上下振動を意識した日常生活をおすごしください

先進国の人体に関する研究調査機関では、人間は、30分置きに3分程度の活動、特に足を動かすことをすると良い。動かない日常生活を過ごしていると、毛細血管が崩壊して血液を隅々まで届ける事が困難になる。結果、健康を阻害する。特に日本人は世界的にも動かない民族であり、Break30（休息は30分までにしてその後3分程度は足をうごかそう）を意識した日常生活を過ごしていく努力が必要で、結果、病気にならない身体づくりに繋がります。オーストラリアのシドニー大学から発信された研究調査結果は、各国の研究調査機関で同じ研究内容で調査した結果、その内容は正しかったことが証明され、今となっては、人間は30分置きに3分程度は足を動かすことが必須になりました。

ただ、これは、血液循環に特化した内容になります。果たして、血液循環を良くするだけで健康的な身体が手に入るのでしょうか？答えはNO。です。

 

3年前、日本の研究機関である国立障害者リハビリテーションセンターや大学など10の機関が協力して研究調査をした内容で、上下3㎝、1秒間に2回のリズムで1日30分、週3回、一ヵ月間、上下に自動で動く椅子に座らせた結果、血圧が140オーバーの被検者が平均で10mmhg低下し、それが運動効果のひとつである血圧が下がるメカニズムであることが解明されました。要は、歩くことが良いと言われていても、脳への振動（上下動）を意識することがとても重要。ということ。バランスボールを代用としても良いし、自転車や水泳でも半分のＧが掛ることから、運動時間を歩く倍の時間をかけて運動すれば同様の効果が期待できる。とされています。私は、自律神経を本当に整えることができるのは、振動だと思います。脳の情報を脳幹で増幅させ、脳神経や脊髄（自律神経を含む）に増幅された情報が伝達されます。増幅率が高ければ高いほどそのまま自律神経を介して各臓器や機関に増幅された情報が伝えられてしまうのです。毎回、毎日、毎月、毎年。それが何年も続いたら、情報を受け取っている臓器や機関はどうなるでしょうか。筋トレだけ、ストレッチ体操やヨガ、太極拳などいろいろな体操がありますが、何れも脳への振動が得られるでしょうか？答えはNO。です。

 

人間は、いろいろな刺激に対して変化や反応が起こります。いろいろやることは良い事。でも、何かだけで身体づくりをしていくのは困難です。30分置きに3分程度の足を動かして血液を循環させたり、1日合計で15分程度脳へ１Gの振動を与えたり、週に２～３回筋トレしたり、週に合計で60分有酸素運動を筋トレの後にしたり、週に3回はしっかりストレッチ体操やヨガや太極拳をするなどいろいろな刺激をすると、健康的な身体を作り上げていくことが可能になります。そうしたうえで、更に、スポーツをしたいヒトはよりスポーツを楽しむことができるでしょう。

 

ちなみに、筋トレだけ行なうと血圧が高くなるリスクを負うことになります。ストレッチを入れてもあまり変わらないかもしれません。入れた方が良いのは確かです。しかし、そこに振動を与えることができれば、血圧を下げる効果が期待できます。筋肉トレの後、軽く弾むようなランニングを15分も入れれば良いのです。もし、筋肉が落ちるから有酸素運動は入れたくないと思っているのであれば、それは間違いです。筋トレで発生させた乳酸は血液と共に循環させることで成長ホルモンの分泌を促し、更にその成長ホルモンを血液中に循環させることで、筋肉の修復を促します。落ちるどころか、組織を回復させる効果が期待できて後日のトレーニングに活かすことが出来るのです。何ならアミノ酸入りドリンクを飲みながら軽くランニングをしても良いでしょう。血圧を上げるリスクを相殺することが可能になります。それとも、筋トレだけして血圧が上がって薬を飲むようになって、薬で抑えながらまた筋トレをしますか？

 

目的を持って、しっかり運動することで、薬を少なくすることは可能です。

 

医療ビジネスにおける「病気ではないのに病気と診断される現象」をAIに話してみた

医療ビジネスにおける「病気ではないのに病気と診断される現象」は、医学界で「過剰診断（Overdiagnosis）」や「疾患喧伝（Disease Mongering）」と呼ばれ、世界的な社会問題となっています。 [1, 2]

この現象の背景には、医療機関の利益追求、診断技術の進歩、製薬会社のマーケティングなど、複数の要因が絡み合っています。 [1]

過剰診断が発生する4つの主な背景

  • 診断基準の引き下げ: 高血圧や脂質異常症などの数値基準が下がり、健康だった人が一変して「患者」に分類されるケースです。
  • 検査技術の高精度化: 高性能なCTやMRI、内視鏡AIの導入により、生涯症状が出ない極小の異常や「たちの良いがん」まで発見されます。
  • 製薬会社による認知拡大: 新薬の市場を開拓するため、日常的な悩みや特性を「治療が必要な病気」としてプロモーションする手法です。
  • リピート受診のビジネスモデル: 自由診療の人間ドックや特定のクリニックにおいて、受診回数や処方薬を増やして利益を上げる仕組みが存在します。 [1, 3, 4, 5, 6]

「病気」が作られやすい具体的な領域

厚生労働省の資料や専門書でも指摘されている、過剰診断が起きやすい主な領域は以下の通りです。 [7]

領域 主な現象 背景とビジネス的側面
がん検診 甲状腺がんや前立腺がんの早期発見 命に影響しない微小がんを見つけ、不要な手術や治療に繋がる。
生活習慣病 高血圧・脂質異常症の基準変更 数値のボーダーラインを下げることで、降圧剤などの内服患者が急増する。
精神医療 発達障害や適応障害の診断急増 個人の「特性」や「一時的な不調」を病名化し、長期の薬物療法へ誘導する。
骨・関節疾患 軽度な腰痛や関節痛の病名付与 画像上の経年変化を病気と診断し、効果の薄い湿布や薬を出し続ける。

患者側（生活者側）が受ける不利益

  1. 心因的ストレス: 健康だと思っていたのに突然「病人」としてのレッテルを貼られ、強い不安を抱えます。
  2. 身体的リスク: 本来は不要な手術、検査、投薬による副作用（薬漬け医療など）の不利益を被ります。
  3. 経済的負担: 医療費や薬代が自己負担として長期的に発生し続けます。 [1, 4, 8, 9]

医療の罠に陥らないための自衛策

医療過誤や過剰な医療化から身を守るために、患者側も知識を持つ必要があります。 [2, 10]

  • 「インフォームド・コンセント」の徹底: 診断された際、その治療が本当に寿命や生活の質（QOL）を改善するのか医師に確認する。
  • セカンドオピニオンの活用: 利害関係のない別の医療機関で診断の妥当性を確かめる。
  • 「Watchful Waiting（経過観察）」の検討: がんや慢性疾患の一部では、すぐに治療せず、様子を見る選択肢（監視療法）があることを知る。 [4]
  • 信頼できる情報源の確認: 主観的な医療批判本だけでなく、厚生労働省のがん検診ガイドラインなど、科学的根拠（エビデンス）に基づいた公的情報を比較参照する。 [7, 9]

 

[1] https://www.amazon.co.jp

[2] https://www.jmedj.co.jp

[3] https://www.hara-cl-bunin.com

[4] https://www.jmedj.co.jp

[5] https://dock.luke.ac.jp

[6] https://www2.hosp.med.tottori-u.ac.jp

[7] https://www.mhlw.go.jp

[8] https://www.nikkei.com

[9] https://medical-tribune.co.jp

[10] https://jiyugaoka-kiyosawa-eyeclinic.com

 

私）問診でのあるある話しがあります。某整形外科に受診。腰痛や足の痺れ感があるとなれば、腰部のレントゲンやMRI検査をされますが、はっきりとした画像所見は出ていないのに、「腰椎椎間板ヘルニアかなぁ～。」と医師に言われて薬を処方され、服用しているものの改善には至らないというケースが少なくありません。患者には思わず「かなぁ～。」って何なんですか？と突っ込みをいれてしまいます。

 

AI）それはまさに、整形外科の領域で非常に多く見られる典型的なケースです。

このように「画像に明確な原因が写っていないのに病名がつき、薬が効かない」という現象が起きる背景には、現代の腰痛診療が抱える「画像の限界」と「診断のパラドックス」があります。

なぜ原因不明なのに「ヘルニア」と言われるのか？

  • 「異常なし」と言えない医療心理: 医師側には「せっかく検査したのだから病名をつけないと患者が納得しない」「診療報酬（点数）を請求するために病名が必要」という事情があります。
  • ヘルニアの定義の曖昧さ: 椎間板が少しでも膨らんでいる（加齢による単なる経年変化）だけで、神経を圧迫していなくても「ヘルニア気味」と表現されがちです。
  • 「画像」と「痛み」の不一致: 実は健康な（腰痛がない）人を集めてMRIを撮っても、約6割の人にヘルニアや椎間板の変形が見つかるという研究データがあります。つまり、画像に写る変形が、今の痛みの犯人とは限らないのです。

なぜ薬を飲んでも改善しないのか？

処方された薬（消炎鎮痛剤や、神経の痛みに効くプレガバリンなど）が効かない場合、以下の原因が考えられます。

  • 痛みの原因が「骨や神経」ではない: 腰痛の約8割は、画像に写らない筋肉の過緊張、筋膜の癒着、血流不足、またはストレスや不安（脳の認知システム）が原因です。
  • 対症療法に過ぎない: 薬は痛みのシグナルをブロックするだけで、腰に負担をかけている根本的な姿勢、歩き方、筋力不足を解決していません。

このような「あるある」に直面した時の見極め方

もし現在の治療で改善が見られない場合、アプローチを切り替えるサインかもしれません。

  1. 「レッドフラッグ（危険な兆候）」がないか確認: 便失禁や尿失禁がある、足に力が入らず転びやすい（下垂足）、麻痺が進行している、といった症状がなければ、緊急の手術や強い薬は不要なケースがほとんどです。
  2. リハビリ（理学療法）に力を入れている病院を選ぶ: 薬の処方だけでなく、理学療法士がマンツーマンで姿勢や動きのクセを分析し、運動指導をしてくれる医療機関の方が、原因不明の腰痛には効果的です。
  3. 信頼できるセカンドオピニオン: 「ヘルニアかなぁ」という曖昧な診断ではなく、「画像には異常がないので、筋肉や生活習慣の影響を疑いましょう」と誠実に説明してくれる医師を探すことも選択肢です。


地元でもこの様な医療が行われているのが現状。患者が医療不信になるのは当然のこと。来館される方々の症状と鍼灸師として向き合い、ありがとうとしての対価を頂いています。また、健康を目標としている方々には、健康運動指導士として個々人に合った情報を提供しております。