新興国が動かす世界経済の新ルール
PHP研究所 2011年1月5日 第1版第1刷
<目次>
第1章 超大国「G2」の黄昏
Ⅰアメリカ-「唯一の大国」はいかにして崩壊したか
Ⅱ中国-バブル崩壊はいつやってくるか
第2章 お金の流れが変わった!
Ⅰ「ホームレス・マネー」に翻弄される世界
ⅡEU-帝国拡大から防衛のシナリオ
Ⅲ新興国ー21世紀の世界経済の寵児
第3章 21世紀の新パラダイムと日本
Ⅰマクロ経済政策はもう効かない
Ⅱ市場が日本を見限る日
第4章 新興国市場とホームレス・マネー活用戦略
Ⅰ新興国で成功するための発想
Ⅱ日本経済再成長の処方箋
ロンドン・オリンピックで日本選手の活躍が、
毎日報道されています。
2012年8月6日現在、日本の金メダルは2つです。
女子柔道の松本薫選手と、男子体操個人総合の
内村航平選手が金メダルを獲得しました。
メダル総数で前回大会(北京オリンピック)を
上回ることは確実です。
なでしこジャパンがフランスに勝ち、いよいよ米国
との決勝戦に立ち向かうことになりました。
男子U-23も7日17時(現地時間、日本時間8日
午前1時)に強敵メキシコと決勝進出をかけ戦います。
44年ぶりのメダル獲得に向け、非常にモチベーション
が高まっていると思います。
懸念材料は、エジプト戦で先取点を挙げた永井選手
が左足の負傷で出場が危ぶまれていることです。
永井選手は日本チームにとって欠かすことのできない
選手ですから、先発出場は無理でも、ここという場面で
ピッチに立ってもらいたいものです。
そして男女とも金メダルを取ってもらいたい、
と願っています。
Ⅲ新興国ー21世紀の世界経済の寵児
ユーロ圏の不安は一向に払拭されていません。
スペイン情勢の動向に為替や株式が上下動を
繰り返しています。
上振れ、下振れともリスクですから、
いかにリスクヘッジするかは、
各国金融関係者の知恵と腕の見せ所です。
では、本題に戻りましょう。
しばらく前まで、BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)
が新興国として注目されましたが、
今ではVIP(ヴェトナム、インドネシア、フィリピン)
とかVITAMIN(ヴェトナム、インドネシア、タイとトルコ、
アルゼンチンと南アフリカ、メキシコ、イランとイラク、
ナイジェリア)が新・新興国と言われています。
大前研一さんは、これらの新・新興国を一般の評論家
とは別の視点で捉えています。
BRICsやVITAMINに代表される新興国は、
5000万人以上の巨大な人口を抱え、
平均年齢が25から30歳前半である。
低賃金ではあるが優秀な頭脳、
または勤労意欲を持つ国々なのである。
人材に恵まれていても政治が貧困で
国内に雇用機会がなかったインド、
フィリピン、コロンビア、トルコなどの国が
ここに入ってきたのは、ひとたび政治と経済
が安定し、経済成長の兆しが出てくると、
出稼ぎに行っていた人材が大挙して戻って
くるからだ。
彼らは語学力があるうえに、先進国で教育を
受けたり、就業経験があったりして、
経済発展の要になりうる。
(今日の名言 06 通算 502 )
世界の金の流れが変わった理由を、
次のように説明しています。
21世紀になって世界のカネの流れが変わった。
その最大の理由は、(高齢化する)先進国や
(高騰する石油で)OPECに過剰な資金が貯まる
一方、自国では富を生み出さないどころか、
目先の景気回復策と称してゼロ金利や低金利
にしてしまっているからである。
住むのは安全・安心な先進国、資金の運用は
発展著(いちじる)しい新興国、という流れが
この5年間くらいのあいだに定着してきたのである。
(今日の名言 07 通算 503 )
新・新興国の中のインドネシアについて、
面白い調査結果があるそうです。
それは「インドネシアで『世界でいちばん
好きな国はどこか』というアンケート調査をすると、
75パーセントは『日本』をあげるという。
2位がアメリカンの30パーセントだから、
まさに断トツである。
第二次大戦の最中、日本がオランダからの
独立を加速させたことや、戦後いち早くODAを行い、
日本企業が進出して雇用を創出したことなどが、
その背景にあるという」
ということです。
以上の記事を書いたのは、2012年8月7日のことです。
VITAMINの一角を占めるインドネシアについて、
『日経ビジネス』が特集を組んだことがあります。
インドネシアには親日家が多いという話がありますが、
必ずしもそうではないことが書かれています。
「日経ビジネスの特集記事」という私のブログから、
『日経ビジネス』がインドネシアを特集した当時の
記事の一部をご紹介します。
「今号の日経ビジネスはそんなイメージを払拭する
内容です。
今週の特集記事を読んで2つのキーワードに着目
しました。
『多様性(ダイバーシティ)』と『変質』です。
まず、多様性についてお話しましょう。
1人当りGRDP(域内総生産)の比較を見て
みましょう。
首都ジャカルタは1万46ドルですが、
北マルクという地域はわずか570ドルです。
1人当りの格差は、実に17.6倍にもなっています」
「5つの先入観とは?
1 インドネシアはBOP(Bottom Of the Pyramid、
ピラミッドの底辺)市場である
2 インドネシアは人件費は安い
3 インドネシアは親日国である
4 インドネシアはイスラム国家である
5 インドネシアは資源国である
自動車や2輪、日用品、飲料などの多くの日本製品が
愛されている。
しかし、「親日」とは限らないし、「親中国ではない」
という意味でもないのです。外交において多様性が
重視されています」
「『変質』に話を戻しますと、インドネシア商工会議所
(KADIN)・インドネシア委員会のソニー・ハルソノ
委員長が述べた言葉が象徴的です。
『昔のインドネシア人は、日本人に会えばニコニコして
頭を下げて話を聞いた。だが、そんな時代はもう
変わった。私たちも言うべきことを言う』
丸紅からインドネシア財閥・シナルマスグループに
転じた小林一則専務はこう語っています。
『かつて日本は、インドネシアにとっていい『親』
だった。日本は、様々な技術をインドネシアに教えた。
でももうインドネシアは成長して一人前になった。
これからは教えるのではなく、彼らがどうなりたいのか
をよく『聞く』姿勢が大切だ』」
インドネシアに対するイメージが変わったのではない
でしょうか?
ちなみに、BOPは現在では、Base Of the Pyramid と
いうそうです。「ピラミッドの底辺」よりも「ピラミッドの
土台」と表現したほうがピラミッドを支えるという意味を
強調でき、ベターだろうということです。
語感の問題で、中身は何も変わらないですが・・・
詳細は → 下記のリンクでご覧ください。
日経ビジネスの特集記事(2)
インドネシア 覚醒する「未完の大国」(1)
日経ビジネスの特集記事(2)
インドネシア 覚醒する「未完の大国」(2)
日経ビジネスの特集記事(2)
インドネシア 覚醒する「未完の大国」(3)
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