「敗者の戦後」

上島嘉郎氏著「反日メディアの正体」より要約や印象に残ったところの紹介⑦

戦後の占領政策によって、日本国民は戦前の日本との連続性を断ち切られてしまった。

その結果として自分たちが何を失ったのかということすら、わからなくなっている。

「蛍の光」や「大東亜戦争」、「八紘一宇」という言葉などが削り取られてしまって、もう戻ってはこない。

戦前の人たちがどんな思いで日本を愛し、日本を誇りに思い、日本を守ろうとしたのか、今の日本国民の大部分は全く理解できなくなってしまった。

「戦前の日本」についての真実を、学校で教える先生はいないし、真実を知らない知識人たちは話題にもせず、メディアで報じられることもない。

例えば、米映画「硫黄島からの手紙」にも描かれた栗林忠道中将という人物が、実際どういう人であったのか。

この軍人は「ことに臨んで責任を全うした」という意味において、大変「立派」であったと、本の著者は中学時代に中将と同郷の社会科の先生から教わったという。

筆者の場合も、先の戦争（大東亜戦争）において日本は侵略戦争をして植民地支配したと書き立てるメディアの姿勢に対して、それが偏った報道だと気づけたことで、それまで植え付けられていた自虐史観から抜け出せることができた。

占領から70年以上も経った現在でも、相変わらず地上波のテレビなど主要メディアは、8月の終戦日に近づくとお詫びの特集を組んで日本国民の洗脳に加担し続けている。

そもそも、この先ずっと謝罪し続けなければならないような極悪非道を、我が父祖たちが本当に犯したのであろうか。

問題の根本は、「歴史の真実」は何かということである。

大東亜戦争を断罪した東京裁判を受け入れたのだから、その裁判で示された歴史観も背負って歩まなければならないという考えは、GHQが「WGIP」によって刷り込もうとしたそのものである。

父祖の名誉のためにも、未来の子どもたちの可能性のためにも、事実と異なることには断固として「NO」と言わなければならない。

厳密には東京裁判の諸判決を受け入れただけであって、私たちに押し付けようとした歴史観や歴史認識を受け入れたわけでは決してない。

戦後、GHQは日本に対し統制と検閲を通して作り上げた体制下で、日本人をいかなる存在に仕立て上げたのか。

それについては、入江隆則氏の著書「敗者の戦後」で、実に的確に述べられている。

「真に脅威を取り除くには、敗戦国民の精神に自分たちの過去への嫌悪の念を植え付けると同時に、一般への忌避の気持ちを育て、しかもそれが勝者の戦後処理の政策として押し付けられたのではなく、敗者の自発的選択として為されたようにする」

 「勝者への復讐心を取り除くためには、勝者は敗者に対して寛大だという印象を与え、思想改造を強制する場合もそれが勝者による強制だという印象を薄めて敗戦国民の自発的な自己批判の形をとらせるのがよい」

「戦勝国から強制されたとなれば、占領の終結と同時に元に戻ってしまうが、自発的変身だと信じ込ませておけば、より長期的な効果が期待できるからである」

「こうした精神的武装解除がかつてなかったほど、巧妙に実施された典型的な例が日本の戦後である」

敗戦後、日本は実に見事に米国の罠に「はまり」、今なお大半の日本人が「はめられた」ことさえ知らず「はまり」続けているのが現状である。

日本にとって大切なもの

上島嘉郎著「反日メディアの正体」より、要約や印象に残ったところの紹介⑥

米国の占領政策が日本に浸透し、その後も維持されるように奉仕しているのが、戦後の新聞社やテレビなどのオールドメディアである。

例えば、戦後の朝日新聞は日本を二度と米国の脅威にならないように、国家として自立できない状態にし続けると同時に、共産主義に奉仕する機関でもあったということ。

メディアの彼らには愛すべき「日本」、守るべき「日本」がない。

GHQの巧妙な仕掛けが現代もなお続いている証拠として、唱歌「蛍の光」という歌がある。

数年前までは、どこの学校でも卒業式に歌ったものである。

だが、歌ったのは2番までであった。3番と4番があるのを最近まで知らなかった。

（ここからは、ＫＳＭさんのネット情報から書き記しています）

実はこの3番と4番こそ、日本にとって大切なものであった。

3番と4番は、どういう歌詞であったのか。

3番
筑紫のきわみ　みちのおく
海山とおく　へだつとも
その真心は　へだてなく
ひとつに尽くせ　国のため

（3番の解説）
筑紫の果ても、陸奥の果ても、
祖国防衛のために赴く夫とは海や山も遠く隔てるが
真心は隔てることなく、
どうぞお国のために尽くして下さい
と妻が歌うもの。


4番
千島のおくも　沖縄も
八洲（やしま）のうちの　守りなり
至らんくにに　いさおしく
つとめよわがせ　つつがなく

（4番の解説）
明治になってからの領土である千島も沖縄も
八洲（日本）の内の守りであり、
どうぞこれから向かうところで功を立て
ご無事で任務を全うして下さい
と妻が祈っている。


唱歌「蛍の光」は卒業生を送り出す歌ではなく、元々は我が国の領土防衛の歌であったのである。

明治14年、我が国の北と南の守りの国境が画定した後に、作られたのが唱歌「蛍の光」だった。

祖国防衛の任務のために国境に赴く夫を、妻が送る別れの歌なのである。

ところが戦後「国を守ることなど教える必要がない」「侵略して領土拡大した日本の歌詞などもってのほか」という理由で、「蛍の光」の3番と4番が消されてしまった。

しかし、この3番と4番を歌ってこそ、初めて「蛍の光」の歌の意味するところが理解できる。

それを理解させない、消してしまうことが戦後教育なのである。

国を愛し、国を護ることを避けてきたところに、我が国の問題があり、それが日本人の多くが領土問題への無関心につながって行った。

今になって竹島や尖閣諸島などの領土問題で、日本は立ち往生する羽目に陥っている。

「情報統制」と「検閲」

上島嘉郎著「反日メディアの正体」より、印象に残ったところの紹介⑤

戦後、日本のあらゆるメディアは、GHQの情報統制と検閲に従い活動するようになった。

ここで問題なのが、GHQの占領行政に関わることで、自分たちの思想信条を国内に普及させ社会変革に利用しようとした日本人が多数いたことである。

共産主義者による扇動は当時の日本に限らず米国にもあって、それが日本の占領政策に影響を与えたともいわれている。

GHQ組織の内部には共産主義者やそれを是認する者たちが大勢いて、日本という国を使って社会実験を行おうと様々な策略を練ったのである。

それらが日本への「情報統制」や「検閲」に色濃く反映された。

「戦争責任の追及」は各新聞社内にも及んで多くの会社の経営幹部が退陣し、代わって「共産主義者」やそれに同調する人たちが数多く経営や編集幹部に就いたのである。

それが今のいわゆる左翼メディアの始まりとなり、それは何も新聞社だけでなく、他のメディアも同様なのであった。

米国は長きにわたり日本をコントロール下に置くために、日本人の思考と言語空間を支配し続ける仕組みを次のように作り上げたといえる。

「国語改革」と称して日本語を破壊し、検閲と情報統制を徹底させて「日本は野蛮な侵略戦争をした恥ずべき民族だ」という東京裁判史観を植えつけ、日本人に服従と知的盲目を強要したのである。

その結果、日本人というアイデンティティーはないに等しいほど弱められ、日本が祖国であるという帰属意識も薄れ、それどころか愛国心を偏狭なナショナリズムとして忌避する傾向が根付いてしまった。

憲法の前文に、

「日本国民は、恒久の平和を念願し、人間相互の関係を支配する崇高な理想を深く自覚するのであって、平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した」とある。

この「平和を愛する諸国民」は、本当にいるのであろうか？

「公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意」することは、本当に正しいことなのか？

それで誇りある生存は、本当に確保されるのか？

そのように疑うのは、すべて「日本が戦争に再び向かう道」と思い込まされ、自ら疑問を持つことさえ封印してしまった。

言葉と自由な思考を失った我々日本人は、現実の国際社会の葛藤や軋轢を認識できず、「閉ざされた言語空間」の中でひたすら空想的な平和主義に浸り続けているといえる。

戦後、これを維持してきたのが現行の憲法であり、教育基本法に基づく教育制度であった。

この二つの目的は「日本の弱体化」で、現行憲法は日本人に戦う意志や独立心を持たせないようにし、日本を永遠に米国の脅威にならぬように交戦権も戦力の保持もいっさい認めない。

その代わり、日本を守ってやろうというのが日米安保条約なのだ。

この日米安保条約とは日本を抑えるための、ビンのふたの役目を果たしている。

今も有効なGHQの占領政策とは、このように「平和」や「個人の尊重」「人権擁護」などの美麗文句で飾りながら、その実、日本人から愛国心を奪い、自立心を奪い、現実的思考を奪い、誇りさえ奪うという徹底したものなのである。

中国を誤解している日本人

百田尚樹著「禁断の中国史」より、印象に残ったところの紹介

「世界の中で日本ほど中国を誤解している民族はない」という副題にもあるように、中国は「偉大な国」でもないし「優れた文化の国」でも決してないという。

モラルに欠け人間性を著しく失った国は、いかに四千年の歴史をもつと豪語しても、偉大な国でもなければ、優れた文化の国ともいえない。

「中国史」と呼ばれているものは、中国大陸で様々な民族が争ってきた歴史なのであって、厳密には「中国」という国は存在せず、また「中国人」というものも存在しなかったことを念頭におく必要がある。

「中国四千年の歴史」といわれているが、本当の意味では中国に伝統などない。

王朝が入れ替わる度に徹底した粛正が行われて、過去の伝統や文化もそこで破壊し尽くされるからである。

更には徹底した虐殺も繰り返され、それは日本人の想像をはるかに超えた凄まじいものである。

「中国史」とは実のところ「虐殺史」でもある。

本書の「刑罰」や「食人」などは、読むに堪えない内容が続くのである。

日本では人を騙すのは、よくないことだという考えがある。

しかし、中国では「騙される方がバカだ」という考えが主流である。

だから日中間の関係でも、日本は常に中国の都合のいい嘘にやられている。

中国のビジネスでも、「騙される方が悪い」という考え方が基本にある。

中国企業と商売するときは、相手を日本人と同じような人間だろうと考えるのは禁物なのである。

商売も戦いの一種で、勝つためにはどんな手段を用いてもよいと相手は考えているのである。

本当の中国人の姿を知ろうとすれば、「資治通鑑（しじつがん）」を読めばよい。

ここには中国人がどれだけ汚くて、ずるくて策略を喜び、相手を騙すことに長けているかが、これでもかというくらいに書かれている。

中国四千年の歴史の中で、平和な時代など一度もなかった。それどころか、自分が弱いときはひたすら低姿勢を貫き、いざ自分が強くなったら何でもやる。

そのときには、かつての仲間や義理や恩などは一切関係がなく、世話になったり支えてくれた仲間や恩人、部下でも、誰でも平気で虐殺する。

こうした国がすぐ隣にあり、今や日本への領土的野心を隠さず、すでに尖閣諸島をはじめ侵略行為を強めているのである。

その危機感が、いまの日本人にあるだろうか。

清の時代、女真族が中国を完全に支配していた。女真族の数は、当時の中国人口で何パーセントだったのか？　

約3パーセントといわれている。

たった3パーセントの女真族が中国を完全制覇していたのである。

元の時代もそうであった。

たった数パーセントのモンゴル人が、中国全土を治めていたのである。

「中国共産党」も、もともとは全国民の3パーセントもいない圧倒的「少数民族」であった。

それが残虐極まりない様々な方法を用いて、ついに全中国を支配したのである。

一握りの共産党幹部が十四億人を支配している。

日本の人口は約1億2千万人。

その3パーセント、つまり360万人いれば、1億2千万人の日本人を支配することも可能だということである。

いま日本には中国人がどんどん入って来ている。

もしも日本と中国の間で軍事的緊張が高まったとき、中国が「国防動員法」を発動し、「在日中国人よ、一斉に蜂起しろ」と命令したら法律上、すべての中国人はその命令に従わなければならない。

また、より恐ろしい「国家情報法」が発令されたら、在日の中国人や中国企業は、中国政府から指令があれば、スパイ活動をしなければならず拒否すると罰せられるのである。

歴史を見ると、3パーセントの人口があれば十分、その国を支配できる。

全人口のわずか数パーセントの白人が有色人種の国を支配していた例はいくらでもあり、日本人は歴史から学ぶべきである。

日本人の受けたショック

上島嘉郎著「反日メディアの正体」より、印象に残ったところの紹介④

GHQが放送、新聞、雑誌、書籍、映画、演劇、紙芝居など、あらゆるメディアに対して徹底した検閲を行ったことは判明している。

各種指令や検閲によって、占領政策の目的と実施に不都合な情報や言論はすべて統制され、日本語の言語空間が占領に好都合なように執拗に変形されていった事実を、まず日本人は知らなければいけない。

検閲は事前検閲から事後検閲に変更されて、日本占領が完了するまで継続した。

検閲を実施した「民間検閲支隊」という組織の特徴は、検閲の存在に関する一切の言及やほのめかしを厳禁したことにある。



さらにGHQは、日本人の「思想改造」のために「民間情報教育局」を作り、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（WGIP）」を立案し、実施したのである。

これは「戦争についての罪悪感を、日本人に植えつけるための宣伝計画」であった。

この組織は1945年9月22日に設置され、

「日本の指導者、一般を問わず各層の日本人に敗北と戦争に関する罪、現在および将来の日本の苦難と窮乏に対する軍国主義者の責任、連合国の軍事占領の理由と目的を周知徹底せしめること」を目的とした。

つまり、次のように言っているのである。

米国は日本の戦争犯罪を罰することができるだけの道徳的根拠を持っている。

戦争犯罪容疑者を追及するのは人類のためである。

戦争犯罪を罰することが日本と将来の世界の安全を築くために必要である。

戦争犯罪者は日本国民の窮状に責任を負っていること。同時に国民自身も軍国主義体制を許容した共同責任を負っている。

これらを指導者、国民を問わず、日本人すべてに認識させるためであった。



この「民間情報教育局」は、「広島長崎の原爆投下は残虐行為であり、米国は償いの精神で広島と長崎の復興にとりかかるべきだ」と考えている日本人に対して、

「原爆投下は正当なものであったということを信じ込ませよ」と指示した。

またNHKに「真相はかうだ」という番組を10回シリーズで作らせて、そのあと「真相箱」と名称を変えて三年間、番組を続けたのである。

「戦争中のマニラ」などと題して、日本軍が残虐行為をしたことを日本人に刷り込めるような素材と番組で、多くの日本人にショックを与えた。

どれほど日本の軍国主義が悪くて間違っているか、どれほど米国が戦争を終わらせるために平和への尽力をしたかを植えつけようとした内容であった。

皇軍の軍規厳正を信じていた日本人の多くが、「真相はどうなのか」と考える前に衝撃を受けて、戦後の大本営発表の虚偽の発覚とともに「そうかもしれない」となってしまったのである。

ショックを与えることが、いかに人間の精神や思想に影響を与えるか、「民間情報教育局」の狙い通りの結果となった。