習慣化コンサルタントの古川です。
私は、お陰様で年間１２０日近くの企業研修を実施させて
いただいております。
多くの企業でも教育と言えば、研修！
研修は効果的な教育手法の１つですが、インターネットや社会が大きく成果主義に
移っている中で、教育もあり方を変えていく必要があると思っています。
たとえば、広告の世界ではテレビコマーシャルでもイメージ広告
だと効果測定が難しいものばかりでした。
しかし、それがダイレクトレスポインス広告になれば結果がわかる。
さらにインターネットになれば、費用対効果がハッキリしてくるようになりました。
これからの企業研修はもっとシビアになり、パフォーマンス重視になるのではないかと
思っています。
ただ、研修と実務への効果の因果関係の測定が難しいのは事実ですが。
先日、知り合いと話をしていて、研修の限界を打ち破る
「教育イノベーション研究会」をやろうという話で盛り上がりました。
イノベーションなので、全く発想から違うものを生み出そうと！
教育イノベーションとは、個別の課題に対応し、受講生の最大の意欲を引き出す仕組みをつくり
徹底したフォローで実践、成果に結びつける複合型の提案ができることだと考えます。
私が考えるに、これからのビジネス教育の大きなシフトは５つ必要ではないかと思います。
かなり大胆で且つ自己否定するような内容ではありますが、１つの考察として受け止めてください。
１．最大公約数から最小公倍数の解決
企業への研修プログラムは基本的に、その会社の受講対象３０名全員に
合うものをつくります。もっと言えば、他社でも売れるように汎用化します。
これは私からすれば、最大公約数を考えて作られた解決策です。
もちろん、開発コストも掛けることができますし、素晴らしいコンテンツはできます。
但し、既製服のようにジャストフィットはありえません。
一方、コーチングをすると最小公倍数のニーズに対応できます。
仮にコミュニケーションの課題を１つとっても、悩みを人それぞれ。
具体的にどのような台詞で解決するか、やって見せて、やらせてみて、フィードバックすることが
できます。これが究極の最小公倍数的な教育だと考えます。
よって、企業でも人材コンサルでもいいのですが、まずは個別受講生の教育課題を
問診することからスタートするのがいいのではないかと思っているのです。
２．人事主導から受講生主導
今の企業研修で自己負担をさせている会社は１％もありません。
全額会社が負担をしています。
しかし、このスタイルが研修に対する能動性を奪い、結果効果を低下させていると
思います。
私は、医療費と同じように３割自己負担、７割会社負担の仕組みに変えてはどうかと思うのです。
ある会社がそのような取組をしていて、研修講師で伺ったのですが、受講生の目の色は全く違います。
また、社外の自費のセミナーに行っても身銭を切って学ぶ人は吸収力が違います。
会社は３割分を使って、上記のような教育課題をコンサルティングできる人材を雇えばいいのです。
その人に最も適した教育を一緒に考えてフォローさせる。
３．個別研修から現場連動型
研修の多くは１日ないし２日で実施されます。
しかし、コミュニケーションの研修をやっても現場でうまく使えないことが多いのです。
それは温水プールで泳げても自然の海では泳げないかのように。
つまり、研修所の世界と現場では風の強さも、緊張度も、違う。
だからこそ、研修でやったことを現場でやってそこでうまくいかなかったことをフォローして
初めて定着し始めると考えます。
もちろん、応用力のある方はいいでしょう。
しかし、７０％ぐらいの方はそのフォローでずいぶんと変わってくると思います。
また、このフォローで何より重要なことは「続ける」支援をすること。
人間はすぐにリバウンドして、行動を辞めてしまうものです。
意欲は一時的なモノで、すぐにその燃料は消化してしまいます。
だからこそ、現場で続ける仕組みを用意することが欠かせません。
ここは私の出番ですね。（笑）
４．短期からプロジェクト型
先ほどの研修と現場の行き来きをフォローしようとするとおのずと、教育は短期ではなく
長期のプロジェクト型になっていく傾向があると思います。
しかも研修という枠組みというより、コンサルティングやコーチング、会議の進行まで含めて
いろいろ多彩に絡む必要がある。
私が営業支援をしたプロジェクトは、
研修の後、現場の営業同行、事前事後のコーチング、営業会議の進行とフォローまで
マルチで関わりました。
全ては定着するために！
５．対面型からマルチメディア型
研修はＦＡＣＥ ＴＯ ＦＡＣＥです。
しかし、今はメールマガジン、ＳＮＳ、イーラーング、テレビ電話、スカイプなど
マルチメディアになりました。
このマルチメディアを上手に駆使して低コストで教育効果を高める提案ができる会社が
教育ベンダーとして生き残るのではないでしょうか？
と長々と書きましたが、ビジネス教育イノベーション研究会、５月ごろ発足して議論をしたいと
思います。
ご興味のある方はお声掛けください！！
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