時代が大きく変わった瞬間を目の当たりにしました。
それほど大きなニュースとなっていませんが、27日に行われた石油輸出国機構（OPEC）総会は、原油市場の歴史が新たな時代を迎えたことを明確に示すものになりました。
世界経済が石油の値段で大きく動くことはどなたも想像できると思います。
石油がなければ全ての経済活動はストップしてしまうからです。
車が走れず、電気もないとなれば、経済活動どころかまともな生活すら出来ません。
必ず必要なものなので、その価格が世界経済を常に大きく動かすのです。
つい最近までガソリンの価格が上がった上がったと騒いでいましたが、円安の影響もあって、ガソリンの価格は急激に下がっています。
実は、その理由は円安だけにあるのではないのです。
世界経済の成長が鈍化しているため、世界の石油需要が予想よりも伸びていないのです。
また、シェールオイルなどが着実に増産傾向を維持しているので、OPECの石油は供給過剰状態になっています。
ここからが一番大事なところですが、従来であれば、このような局面になったら、必ずOPECが需給コントロールに乗り出すことで、原油需給が過度の供給超過に傾き、原油相場が急落することを阻止してきました。
要するに、原油価格が一定の水準を上回るか下回った場合には、OPECが自動的に増産・減産を行うことで、OPECが望ましいと考え、かつ消費国も受け入れ可能な高値誘導が行われてきたのです。 OPEC各国のこの世の春は終わりました。
しかし、シェールオイルの増産などでOPECの減産分を補えるようになり、基本的には減産対応を迫られることになり、従来のような価格コントロールが出来なくなってきていたのです。
これまでは、世界各国が減産してもらいたくない時にいつでも減産カードが使えるという状況だったのですが、OPEC産原油に対する需要減退という構造問題のために、OPECが減産して原油価格を上げたいという今の状況でもそのカードが切れなくなってしまったのです。
要するに原油が必ず必要な中、OPECが原油の生産を独占していたからこそ出来ていた価格操作がもはや出来なくなったということを意味します。
OPECとしては、従来通りに減産対応を行う選択肢もあったのですから、仮に今回の総会で大規模な減産が合意されていれば、少なくとも短期スパンで原油価格は反発することも可能だったでしょう。
しかし、しばらくすれば、OPECが追加減産対応を求められるのは時間の問題であり、それはどんどんOPECの原油のおけるシェアが低下していくことを意味します。
そこで、OPECとしてはあえて減産せずに、これ以上のシェア低下は受け入れられないと世界に明確に宣言したのが、今回のOPEC総会だったと言えます。
これは現代社会においては革命と言っても良い現象です。
もはやOPECは「OPECが需給調整機能を果たし続けるのは不可能」ということを宣言したことになり、今後は市場の需給調整機能に需給コントロールの役割を委ねることになったのです。
原油そのものの供給先が増えるとともにエネルギー需要における原油の相対的な地位が低くなっていくことは明らかです。
蓄えた莫大な資金でこれまでと同じような莫大な利益が得られるかどうかは各国首脳の才覚によるでしょう。
原油の需要がすぐになくなることはありませんが、急激に減少していって言い値で売っていたものが安く買い叩かれるようになっていきます。
頭脳派の邪霊は世界の経済や政治に大きな影響を与えるところで暗躍するのでしょうから、優秀な彼らは他に活躍の場を探すことになるのでしょう。
大切なことは唯ひとつ・・・・・。
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