人類滅亡まで、残された時間。それをあらわす「世界終末時計」の針が「残り１００秒」へと進められた。終末時計時間の公表は、米科学誌『ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ』（原子力科学者会報）が発表した。１９４７年から毎年公表されている。
昨年と一昨年とは滅亡まで「残り２分」だった。それが２０秒進むことになり、秒単位で危機が深まった。報道によると、米科学誌の最高経営責任者が「世界の滅亡まで、時間でも分でもなく、秒単位だ」と述べて、危機の度合いを表明している。文字通り、昨年までの分刻みの変動は、今回からは秒単位で刻まければならなくなるほどの危機の進行だということである。米科学誌の最高経営責任者は、危機の現状について、「真の非常事態で、いささかの誤差や遅れも許さない状況だ」指摘する。
危機を深めた要因は、核開発問題で、米国によるイラン核合意からの離脱や、北朝鮮非核化の交渉停滞、米ロの中距離核戦力（ＩＮＦ）全廃条約の失効などが挙げられている。また、温暖化問題で、各国政府が具体的な対策を打ち出していないことも要因として指摘されている。
同誌は、「世界の指導者たちが、それらの脅威に対処する取り組みを弱体化している」と指摘しつつ、その一方で、「ＩＮＦ全廃条約の復活」「パリ協定に準じた温暖化対策」など、針を戻すために必要な行動も提案。
人類社会が人類危機を回避する課題にどのように立ち向かうのか。地球上のすべての人々に突きつけられている問題であり、同時に、人類が生み出した経済や社会のシステムのありようが鋭く問われる。ハッキリ言って、資本主義社会のシステムが人類的課題解決の能力を持っているのかどうかが問われている。
解決が迫られている課題は明確。その目標も国連を中心に明確にされている。どうとりくむのか。
私たちは、世界とつながって、この日本で、人類課題解決のために全力を尽くす。世界終末時計の「残り１００秒」を巻き戻すために、あらゆる妨害、障害を乗り越え、すべての人々と力を合わせる。