【1716】コロナ私見＃649（感染原理と実績）

私はコロナデータの解析から、感染拡大、終息の原理を独自に考えました。

【1698】コロナ私見＃635（総まとめ①感染原理） | 住田正彦のブログ(団塊世代の思うこと） (ameblo.jp)

その概要は

1.国民の免疫力は分布を持っている。

2.初期の波は感染力が弱いため、免疫力の弱い人だけを感染させて一旦収束する。

3.変異で感染力が増すと次に免疫力の弱い人が感染してまた収束する。

4.これを繰り返す。

5.国民の大部分が感染することにより、最終的に終息する。

6.国民の全員が感染しなくても、ある割合が感染したら終息する。集団免疫と言う。

7.結果として、次図のような大きな山を描いて終息する。

日本ではほぼ終息状態になったので、結果を私の説と比較してみました。

まず、感染者は大きな山型を描いて終息に向かっています。今は第11波が立ち上がりの様子を見せていますが小さく終わりそうです。累積感染者のデータは2023.5の5類変更で途絶えましたが、抗体の保有率調査は続いています。感染者はPCR検査を受けて陽性になった人の数です。感染しても気が付かない人がいますので、抗体検査の方が感染率を正確に示していると思います。2024.3には抗体保有率が64％になりました。その後も感染は続いていますので70%くらいになりそうです。これはコロナ程度の感染力の場合に言われている集団免疫ができるレベルの数字です。イギリスでは80％になったそうです。

以上のように、私の説で日本の結果は説明できます。コロナは５年かかって国民の大部分が感染して、集団免疫に達して終息したのです。これは日本だけではなく、どの国も同じような結果になっています。ちなみに100年前のスペイン風邪は感染力が強く、2年でほぼ終息しました。コロナは感染力が弱く長くかかったのです。手前味噌ですが、私の説の正しさを確信しています。一方、日本の専門家は「人流が増えると感染する」とばかり言い、行動制限を要求するだけで原理的な話を一切しませんでした。それどころか、医療で一番重要な致死率を全く計算しなかったのです。死因も全く調べず、死者は無視したままでした。果たしてこれで専門家なのでしょうか。私の方がよほど専門的です。

追加

イギリスと比較しました。イギリスは日本に先行して抗体保有率が上昇して終息に向かいました。それにしても、日本の抗体保有率調査は数ケ月に一回ですが、イギリスは毎週調べていたようです。致死率も日本では全くモニターしませんでしたが、イギリスは毎日計算していました。

これは

1．致死率が低下すれば特別扱いは不要

２．全員が感染すれば終息する

ということが明確に考えにあったからだと思います。その日の来るのを待ち構えていたのです。

日本の感染者オンリーの考えと根本から違います。基本の構え方が全然違います。イギリスでは異常な事態はできるだけ早く解除したいという考えに対し、日本の専門家はできるだけ長引かせたいと思っていたのです。そのため重要指標の「致死率」、「抗体保有率」は無視して、感染者ばかり言い立てたのです。その元凶は、コロナ補助金の利権と、日本独自の医療の二重構造（公共と民間）のためです。

イギリスの生データです。2020.12月から毎週計っています。

イギリスの致死率データです。日本はこんなデータはありません。感染者と死者のデータはあるので、工夫すれば計算できるのですが日本では何もしませんでした。

日本でも致死率のリアルタイムの把握はできた筈です。下記は私が試しにやってみたものです。第五波から致死率が急減したことがリアルタイムで把握できた筈です。第六波の後半からは更に低下したのもわかります（BA1からBA2に置き換わったため）。専門家委員会は波毎の収束後の致死率さえ計算しませんでした。完全無視です。

日本では5類移行に際し、2023年3月、4月に全国のコロナ関係者による記録集と、専門家トップによる論文が発表されました。いわばコロナ対応の集大成です。

「抗体保有率」で検索すると記録集は0でした。誰も抗体保有率には着目していなかったのです。トップによる論文では下記の記述が出てきます。「日本はまだ抗体保有率が低いのでまだまだ感染が広がるので注意しろ」、との警告に使われています。しかし、この時先行するイギリスではほぼ全員が感染したが、致死率は0.1％になり、規制はとっくに解除され、社会は全く平穏になっていたことはわかっていた筈です。脅かすのではなく、日本もこうなると安心させるように言うべきのが政治の一環を担う政府専門家の役割でした。それが未練たらしく、警告を続けていたのです。すっかり落ち着いたイギリスと比較して、日本も要注意だと言っていたのです。

専門家の論文より

「2023 年 2 月 3 日～3 月 4 日に 5 都府県で行われた抗体保有調査（住民調査）の全体の抗 N 抗体保有割合（自然感染による抗体と考えられる）は 32.1％であった 9。また同 2 月に実施された全国の献血者の抗 N 抗体保有割合は 42.3％であった 10。これに対してイングランドの献血者での 2022 年 10 月～2023 年 1 月の抗 N 抗体保有割合は 86.1％であったと報告されている。国内では自然感染によって免疫を獲得した人の割合が低く、特に高齢者においては３割程度にとどまる。感染拡大が起こった場合には、重症化することの多い高齢感染者にも波及する可能性があると考えられる。」