日本の自動車メーカーが力を入れて、ＥＶ（電気自動車）の
製造開発に力を入れている現状の動きに平行をしながら
電気自動車の心臓部である、蓄電池（バッテリー）開発もまた
高性能・高容量化を目指して、その技術の進化も大きく進み
以前よりは低価格で製造する事が可能になって来た訳ですが
高性能・高容量のバッテリーは、電気自動車を持たない家庭でも
高性能・高容量のバッテリーを住宅に備え付けて、交流に変換する
装置を設置すれば、電力会社から買い取っている、通常の電力料金
単価の２倍で、電力会社に売る事が出来るようになりますから
バッテリーと装置を設置をするだけで、
各家庭が発電所となってオフィスビルや工場に電力を供給しながら、大きな利益を手に出来る
家庭でも投資額を低く抑え、電力を売る事で儲けられる
夢のような、電力の取引が出来るように、もうすぐなる事でしょう。
普段は、バッテリーに貯められた電力を家庭で使いながら生活をし
バッテリーに充電した電力だけでは、自家消費分が賄えない時には
電力会社から足りない分を、通常の料金を支払って買い取りながら
太陽光発電などは全く話にならない、天候の影響を一切受けない
２４時間、３６５日フルタイムで、電力エネルギーを休みなく生み出す
電気的な損出も少ない、安定をした高効率の発電（買電）が
簡単に出来るようになりますので、正に、日本国政府が求めている
願ったり叶ったりの、国民が一体となった「省エネとＣＯ2削減」に
大きく寄与が出来る新たな事業が展開される日も近いでしょう。
電力会社から電力を買う時には、定価の１／３の単価となっている
深夜電力も充電をする事で、各家庭が売る時は、その価格の６倍で
取引が出来るのですから高利益の、言うなれば元本が保証されている
怪しい投資話とは違い、本当に、実際に、確実に電力を６倍で売る事が
可能な市場が開かれているのですから、絶対に儲かると言っても
全く過言ではない、買電マーケットが出来る訳であります。
そんな時代が本当に、もうすぐそこの目の前に来ているのです。
家庭での太陽光発電で、余剰電力を電力会社に２倍で売れる事が
電力会社と日本国政府との間の協議から、法律として施行され
太陽光発電装置を設置をしていない家庭からは、太陽光発電装置を
設置した家庭の投資の負担を、多くの国民で分かち合う理念から
巨額な金を取る話も現在進んでいますから、使われずに捨てられている
電力を蓄電池で貯めて売る、蓄電（発電）装置も買電が出来るように
認めないと不公平が生じ、大きな社会問題となる事でありましょう。
そこで問題になるのが、電力会社は、それと、これとでは話が違う
我々か作った電力を吸い取り、売る価格の２倍で買い取れなんて
盗人に追銭をしているようなものだと、電力会社が血相を変えて言い
日本国政府と大きく揉める事になるのでありましょう。
太陽光発電は買電が許され、深夜の時間帯に余った電力を各家庭で
蓄電をして日中に売る事が、もしも、認められない場合には
エネルギーを無駄に使わない、ＣＯ2の削減を目標にした日本国政府の
エコ政策事業としての目的や趣旨など、初めからないと言う事にもなり
太陽光発電業界を潤す為だけの、一部の者達が利益をむさぼる為の
法律と言う事ともなりますし、強いて言えば、公共的なエネルギーを
不公正な取引で、莫大な利益を上げる仕組みを、日本国政府が公然に
認めるような事となるのですから、民間委託のエネルギーの国営化は
利益を山分けをしているだけの、醜い姿として浮き彫りになりますので
国会議員達も、それでは憲法違反だ、駄目だと声を大にして
言うでしょうから、捨てられてしまう電力を各家庭で蓄電をして売る行為は
国策に合致しているので、直ぐに認められる事になるでしょう。
効率の悪い太陽光発電での買電も、国策事業ですから良いのでは
ありますが、あまりにもエネルギー変換効率が悪く、設置費用も高額で
年々普及は下がり、無用の長物になる時が来るでしょう。
後に撤去されたパネルは、発展途上国の電力設備がない国に
無料で譲られるなどがされて、大きな伊達直人になって、国際支援に
大きく強力に貢献する、素晴らしい事業となるのでありましょう。
発電をされ使われず、ただ捨てられ続けているだけの電力エネルギーを
各家庭に設置されたバッテリーで拾い上げ、再びエネルギーとして
蘇らせ供給が出来る、最も優れたエコ効果もある、日中に電力会社に
供給して売る、スマートグリット・ミニを早く実行するべきでありましょう。
電力が余っていると認めている、超安売りをしている深夜の時間帯の
余剰電力を各家庭で、たっぷりと充電をして使いながら売りましょう。
バッテリーに電力が貯められているのですから、自然災害時などの
大停電にも大きく貢献、寄与しますから、防災面でも大きなメリットが
あるので、日本国政府は明日にでも、スマートグリット・ミニを
国策事業として大きく進めるべきでありましょう。
おわり