平和学習に限らず、学校の教育活動の中で、地域の外部講師や施設担当者に依頼して説明を受けたり、証言を聞いたりする機会はよくあります。その時、学校側から外部講師に対して、学習のねらいやぜひ話してほしいこと等の事前打ち合わせ・説明が十分に行われているでしょうか？
私の教員経験の中でも、そのことに関する専門知識があるわけでもないため、「とにかく講師の方にお任せしよう」的な発想が強かったように思います。特に小学校においては、教材研究の教科等が多数・多様であるため、ひとつひとつの教材について詳細な教材準備や事前打ち合わせを行うことは難しい点があります。
教育現場におけるオーバーワークや教員のなり手不足が深刻な問題になっています。教師の中心的な職務である「学習指導」に対して、学校内外における「技とアイテムの共有化と蓄積」が、もっと計画的に大々的に進められる必要があるのではないでしょうか。教師一人の力には限界があります。この問題の解決のためには、学校や教育研究会などの組織による計画的・継続的な教材研究・教材開発の場が必要となります。教員の業務量を増やすことなく、日々の教育指導の質を担保するには、このようなデータバンクが必要なのです。このように考えると、私たちの会が進めようとしている「教材・問い」のパッケージ作りも、働き方改革の一端を担った取組といえるのかもしれません。
また、平和学習の講師として、これまでその中心的な役割を担ってきていただいてる「戦争体験・銃後体験者」の高齢化が進み、直接お話を聞くことができなくなります。
どのようなねらいをもった平和学習を実践するのか。
そのためにどのような教材・発問が必要か。
自校の平和学習全体構想と授業実践に必要な資料の教材化が必要です。
