あちこちでFILE COINについて話を聞くようになった。。。

 

なのでちょっと調べてみると確かにIPFSって仕組みはすごそう!

インターネットをブロックチェーン化する?って感じで、次世代のテクノロジー感がある。

 

 

でも、FILE COINを取り巻く状況については、ちょっと要注意な感じがする。

 

※いつもながらのエクスキューズですが、素人の僕の感想なのでよく知ってる人からしたら全く的外れかもしれません。

 

まず、ファイルコインを勧めてるサイトが全部怪しい!

例えばYouTube。

 

ネコが解説するyoutube動画、実は今まで結構参考にしていた。

でも、ファイルコインの動画をみて一気に怪しさMAXに感じました。

 

ファイルコインがいかに将来性があるかを説明する。

確かにIPFSの仕組みは魅力的!

(余談ですが、IPFSって要するにWINNYの進化版だと思うと、金子さんのすごさを再確認するとともに、それを評価しないどころか貶めてしまった日本の一部のアホなトップ連中に吐き気がします。)

 

IPSFの仕組みは今後インターネットの構造を大きく変える可能性があるでしょう。

 

で、話は戻りますが、そのIPSFの技術基盤に基づくファイルコイン。

 

で、そのマイニングで一儲けしましょう!って紹介している人たち。

それぞれが、特定のマイニング会社を推薦している。

 

マイニング会社のサイトに入って登録画面に行くと、(僕の見たサイトの全てで)登録時に「紹介コード」的なものを要求している。

 

で、もちろん上記のYouTubeネコも、「必ず説明欄のURL」から登録してくださいと記載している。

URLには「・・・?code=***」的なものが付加されている。(もちろん「***」部分が紹介コードとしてブラウザからサーバに送られてます。)

 

・・・マルチやろこれ!!!

 

で、コメント欄にも「これはMLM(マルチ)ですか?」との質問があったけど、でもそれに対し投稿主は「MLMではありません」と言い切っている。

 

そういえば、去年くらいに仮想通貨マルチの説明会に行ったことがあるのですが(もちろん怪しすぎて入ってません)、そこは最近ポンジスキーム(まあ、詐欺の一種)疑惑で実質上破綻したみたいです。このYouTubeチャネルもそれと全く同じ香りがしました。

 

ここからは単なる僕の推測ですが、マルチにすると特定商取引法上の連鎖販売取引の規制を考慮する必要があるのでめんどくさいので、そこで別のスキームとしてYouTubeでそこそこ影響力のある人に勧誘させて、その人にのみインセンティブを与えるって方式に変えてきたのではないかと。

 

胴元(マイニング会社)としては、マルチであろうがなかろうが広くカモを集めることができたらいいだけなので、影響力のあるYouTuberのみにおいしい思いをさせることでそれが実現できれば、マルチというめんどくさい仕組みを使う必要がない。。。

 

・・・だとしたら、お金儲けるひとって柔軟に次の手を考えるもんだと感心します。

たしかに「MLMではありません」って断言できるしね(^^;

 

(ちなみに、さっきファイルコインの対日本円価格を見てみたらえげつないレベルで暴落してました。また、中国でのマイニングの雲行きが怪しくなってきたりもしてるので、中国への投資額(マイニング用サーバーセンターへの投資額)などを早く回収したいと考えている会社も多いのかもしれません。)

 

と、ファイルコインについて否定的なことばっかり書いてきましたが、仕組みとしてはすっごく興味深いです。

次世代のインターネットの仕組みになる可能性を考えるとわくわくします。

 

願わくば、その技術を私欲のためだけに利用し、他人を利用して私腹を増やそうとする人が絶滅してくれることを願うのみです。

・・・が、そういう面々のおかげで新しい技術が普及していくとも言えなくもないですが(^^;

ブロックチェーンをいろいろ調べてると、いかに素晴らしいものかって多くの人が説明してくれてます!

勉強になる♪

 

・・・が、やっぱりよく分からん。。。

 

なので、逆の発想で考えてみました。

そうすれば、「あ、なんだこうくことだったのか!」とあっさり理解できました。

 

※いつもながらのエクスキューズです。このブログ適当に書いてます。なんら有益な情報はないかもなのであまり真剣に読まないでくださいね。クレームNG!(笑)

 

ブロックチェーンによって、「トレーサビリティの明確化」「著作権の保護や利益の正当な分配」「医療従事者間のカルテの共有化」はたまた「自動車間の連携による交通渋滞の緩和」など、いろんなことが実現するって多くのかしこい人が言ってます。

 

なるほど!・・・わからん(笑)

 

なので、僕にとって身近なことから考えることにしました。

 

だいぶ前のブログで書いたかもですが、僕は今ニートですが知人の輸入業務をちょこっと手伝ったりしています。

先週も海外から商品が届くので、こまごまと事務処理。。。

 

今回は少量なので日本郵政のEMS(国際郵便)を利用しました。

EMSは個人用なら問題なく届けられるのですが、事業用の場合税関で止められて通知が来ます。

で、商品が食品なので検疫所にも対応する必要があります。

 

EMSにはお取合せ番号がついているので、その番号を頼りにネットで今どこにどのような状態であるのかを調べて、必要なタイミングで速やかに検疫所と税関に対応する必要がでてくるのです。(そうしないと商品到着が遅れる)

 

EMSの追跡システムは案外優れてて、いつどこの空港で商品を受け取り、いつどこの空港に到着し、どの郵便局に配送されいつ配送予定になるかなど、工程が進むたびにリアルタイムで更新されていきます。

 

・・・これってトレーサビリティが確立されてるやん!

 

つまり、トレーサビリティとブロックチェーンは直接関係ない。日本郵政の中央集中型システムでも実現できる話なんです。

なので、トレーサビリティは信頼性があり情報をしっかり管理できる組織のサーバーシステムがあればブロックチェーン関係なしで全然実現できる話。

 

まず、これを大前提で考えたいと思います(^^;

 

さて、僕の手伝っているお店は卸販売もしています。今回輸入する商品の一部は、事前に卸先から注文を受けていてそれに基づいて発注したものです。なので商品受領後、検品・パッキングの後で別の宅配業者を使って卸先へ発送することになります。

 

あ、「宅配業者」って書くのもめんどくさいので、ここはもうはっきり「佐川急便」ってことにしときます(^^;

 

佐川急便も日本郵政と同じように商品の追跡システムを作っています。なのでこちらからの発送後に宅配便番号を打ち込めば商品の配送状況をチェックできるわけです。

 

ですが、もちろん卸先はこちらが発送し宅配便番号を通知しないかぎり自分が発注した商品がどうなっているか分からないのです。

 

ところで、もしこの日本郵政と佐川急便のシステムが連携していたら・・・。

 

卸先にその統合システムの「商品ID」を通知すれば、海外での積み込みから会社に届くまでのタイムラインを全て確認できるようになるわけです。

 

そうです、ようするに日本郵政(もしくは佐川急便)が中央集権型「商品トレーサビリティシステム」をつくればいいのです。もちろん他の宅配業者も全てまきこんで。

 

・・・できないですよね(笑)

 

各社(特に主管会社)にそれほどメリットもないし、システム利用料や障害時の責任分担など考えればおそらくやらない。

 

そこで、ここにこそブロックチェーンの出番がくる訳です、あ、いやたぶん。(あまりよくわからんことに偉そうな口調はやめよう汗)

 

まあ、また前提ですが、参加各社が共通のブロックチェーンによるシステムを導入するってことは当然必要です。

 

「トレーサビリティブロックチェーン」に参加する会社が、商品IDをキーとして商品の状況を逐次ブロックチェーンに書き込んでいく、そうすれば一つの「中央集権型トレーサビリティシステム会社」がなくても、商品ライフサイクルのトレーサビリティが確保可能なのです。

 

ちなみに、話を分かりやすくするため(っていうか僕の頭を整理しやすくするため)、商品が輸出国の空港に運ばれた時点をスタートにしていましたが、生産者等もこのブロックチェーンシステムに入っていれば、生産者からのトレーサビリティ確保も当然可能なのです。

 

「・・・今まで多くの専門家が紹介してきたあたりまえのことを、何を今さらくどくどと書いているんだ」

と思われた方もいるかもしれません。(まあ、そういう人はあまり僕のブログ読まないか汗)

 

でも、今回僕が気付いたことは、ブロックチェーンで何ができるかという「ブロックチェーンありき」の発想ではなく、既存のシステムで出来なかったことやするのが困難だったことがブロックチェーンでできるかもしれないという視点で考えるということです。

 

「ブロックチェーンが生まれたのは何らかの必要性があったから」

 

ブロックチェーンという言葉に踊らされて、なにがなんでもブロックチェーンに絡みたいと思っていた自分に対し、ちょっと冷静にならなければならないとの気持ちも含めて今回のブログを書いてみました。

 

でもこのブログ最後の結論としては、、、

 

「ブロックチェーンの可能性は広大だ!」

 

仮想通貨が全部えげつない勢いで下がってますねー。

僕もかなりの損失が。。。

 

でも、なぜかあまり悲壮感がありません。

なぜなら、、、

 

すでに仮想通貨を、現状の法定通貨と切り離して考えているから!

 

なので、別に仮想通貨が法定通貨とのレートで下がったところで大して心配していないのです。

 

※本心はちょっと(結構)ブルーなのですが、以下はかなりの強がりを含んだ酔っ払いの戯言ということで。。。(^^;

 

いまのアホな政府及び日本銀行のやり方を見ていると今後やばいのは日本円の方でしょう。

アホみたいに金を刷りまくって、それを「コロナ補助金・貸付金」って形で利権団体や個人(当然議員含む)や企業にばらまく、それが株価バブルや仮想通貨バブルを引き起こしていた。

 

なにも考えずに投機的な目的で仮想通貨を買い込んでいた上記アホな面々が、イーロンマスクの言葉に一喜一憂し、今はパニックになって損切に走っている

 

もうちょっと仮想通貨をちゃんと調べていればパニックになる必要なんて全くないのに。

まあ、法定通貨を増やす投機的目的のみで仮想通貨に手を出していた人々はパニックになっても当然かもですね。

 

あ、僕のブログでは今まで「仮想通貨」って言葉を使ってましたが、なんかそろそろ(今さら)この言葉も現状にそぐわない気がしてきたので、今後は「暗号通貨」と表記していきたいと思います。

 

話を戻しますが、コロナ危機を理由にアホで身勝手な政府は自分たちを含む既得権益層に補助金を出しまくっています。それは、当然本当に困っているひとには全く届かず、逆にお金に困ってない老害たち懐に入っていき、それは余剰資金となり投機マネーとして意味不明な金融経済の好景気(?)を生んでいました。しかし、それはいずれつけが回ってくるのは当然の話で、恐らく消費税増税で国民に重荷を背負わせることになるでしょう。

 

・・・つまり、コロナを建前に利権をもった「上級国民」ともいえる老害どもが甘い汁を吸い、それに対抗する手段をもたない多くの国民にその負担を負わせていくというロードマップが描かれているのです。

 

そんなこと許せるはずがない。

 

なので、もうすでに老害たちに立ち向かう手段が水面下で進められているのです。

もちろん、それが暗号通貨のことです。

 

もう次世代の人間たちは、老害の描く老害のための社会のロードマップに従う必要はありません。

 

新たな価値観で未来を創造することで、既得権益にしがみつく老害どもを一掃していくことができるのです。

そのための手段の一つが暗号通貨だと思うのです。

 

なので、暗号通貨が対法定通貨でいくら下がろうが、未来を見据えていれば全く問題ないのです。

 

・・・繰り返しになりますが、このブログも酔って適当に書いているので、本心はやっぱちょっと不安(^^;