ミドフィフで真FIREし、5年ほど経過してアラカンになった崇徳院ヴェストです。
私は“持ち家”なのですが、
経済ジャーナリスト荻原 博子さんのように、“賃貸”が有利とする評論家もいます。
【荻原 博子さん：大学卒業後、経済事務所勤務を経て独立。家計経済のパイオニアとして、経済の仕組みを生活に根ざして平易に解説して活躍中。著書多数。】
彼女は投資に関してネガティブです。NISAやiDeCo、不労所得について反対派であり、
昭和頭脳を継承している“貯蓄の女王”と言ってもいいでしょうね。
今回は、“持ち家”を支持する沖有人さんの記事を共有したいと思います。
【沖有人さん：1988年、慶應義塾大学経済学部卒業後、2社を経て、1998年、現スタイルアクト株式会社を設立。マンション購入・売却者向けの「住まいサーフィン」は30万人以上の会員を擁する。「タワーマンション節税」などの不動産を使った節税の実践コンサルティングに定評があり、不動産分野でのベストセラー作家として講演・寄稿・取材・テレビ出演多数。主な著書に『マンションは10年で買い替えなさい』（朝日新書、2012年）、『マンションを今すぐ買いなさい』（ダイヤモンド社、2013年）、『タワーマンション節税！ 相続対策は東京の不動産でやりなさい』（朝日新書、2014年）など。】
どちらの言い分も、理があるところがあります。
ただ、日本の不動産業が “賃貸” vs “持ち家” を煽り過ぎた感があり、
そんなに単純化できないのではないかと考察する崇徳院ヴェストです。
私の不動産投資の経験から、これからの日本の不動産価値を見据える必要があると。
私の結論は、
不動産価値の下がっていく過疎地域では“賃貸”が有利、
不動産価値が維持・増加する地域では“持ち家”が有利ということでしょうか。
不利なのは、過疎地域での“持ち家”と、不動産価値が上がる地域での“賃貸”。
どちらもお金が出ていく方が多くなっていく。
懸念されるのは、老後で不動産価値が上がる地域での“賃貸”。
生きている限り、どこかに住まなければなりませんから、
賃貸を続けることになるでしょうけれど、不動産価値が上がるところでは家賃も上がるか、
高齢者が追い出されていく可能性が増加することが予想される。
では、追い出されたときに過疎地域へ流れていって生活水準を保てるかどうか。
過疎地域では地域活動、経済性、医療施設も減少していくでしょうから厳しい生活かな。
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