空想も行き過ぎると妄想といわれるだけだ

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　伊方原発、運転容認＝差し止め仮処分取り消し―巨大噴火「頻度小さい」・広島高裁

　四国電力伊方原発3号機（愛媛県伊方町）の運転差し止めを命じた広島高裁の仮処分決定について、広島高裁（三木昌之裁判長）は25日、四国電の異議を認めて同決定を取り消した。
　28日には大分地裁が差し止め可否の仮処分決定を出すが、四国電は10月27日に再稼働させる方針。
　伊方原発から約130キロ離れた阿蘇カルデラ（熊本県）の巨大噴火の可能性を、どう評価するかが最大の争点だった。
　三木裁判長は決定で、現在の知見で巨大噴火の前兆を捉えることはできず、事前予測を前提とする原子力規制委員会の審査内規「火山ガイド」は不合理だと指摘した。
　その上で、約9万年前に起きた過去最大規模の噴火について検討。死者は1000万人を超え壊滅的な被害が出るが、「発生頻度は国内の火山で約1万年に1回程度と、著しく小さい」と述べた。
　また、国が巨大噴火を想定した法規制をしていないことを挙げ、「リスクが根拠を持って示されない限り、原発の安全性に問題ないとするのがわが国の社会通念だ」と結論付けた。
　新規制基準の耐震設計や重大事故対策などに関しては合理的で、3号機が適合するとした規制委の判断に不合理な点はないとして、住民側の訴えを退けた。
　広島高裁の別の裁判長は2017年12月、「9万年前の巨大噴火で、火砕流が敷地に到達した可能性は小さいと言えず、原発の立地は認められない」として、今月末までの運転を禁じた。東京電力福島第1原発事故後、高裁段階で原発の運転差し止めを命じた初の司法判断で、四国電が保全異議を申し立てていた。
　時事通信 9/25(火) 13:40


　＜伊方原発＞異議審決定「許しがたい」　住民側弁護団

　四国電力伊方原発３号機（愛媛県伊方町）の運転差し止め命令を取り消した広島高裁の異議審決定を受け、住民側弁護団の一人の海渡雄一弁護士（第二東京弁護士会）は２５日夕、東京都内で記者会見し「原発は１万年に１度という事象にも対応しなければいけない、というのが国際的に確立した考え。異議審決定はそれを『社会通念』の一言で否定した。許しがたい」と話した。
　海渡弁護士は決定について「『火山の噴火の危険性はあるかもしれないが、気にしないのが社会通念だ』と言ったようなもの。本当にそれでいいのか」と疑問を呈した。また噴火の正確な予測は困難としながら、住民側に噴火の可能性について「相応の根拠」を示すよう求めた点についても「無理難題を強いるものだ」と語気を強めた。
　そのうえで「決定は津波を想定しながら対策をしていなかった福島原発事故への反省が全くない。社会通念は変えていかなくてはいけないし、教育や報道で変わりうるものだ」と述べ、現状を追認した異議審の考え方を批判した。【伊藤直孝】
　毎日新聞 9/25(火) 20:39
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(2017/12/15の記事、科学の基礎教育は大切だ)で取り上げた伊方原子力発電所相手に起こされた運転停止仮処分申請で下された「トンデモ判決」が覆された。

　まあ、当然のことだろう。
　相変わらず原告側の弁護士が言葉の揚げ足取りをして吹き上がっているが、判事のいう「社会通念」というのは「噴火は気にしない」というのではなく、「噴火の影響が伊方まで来るほどの事態が起きるというのは常識で考えてほとんどないし、そんなことが起きるようならば原子炉破壊の影響など『誤差』にしかならないほどの被害が西日本を襲う」という「当たり前の考え方」のことなのは、まともな思考力を持っている人間ならば誰でもわかることであろう。

　ちょうど先日、NHK教育の「サイエンスZERO」という番組で山口県の秋芳洞のことが特集されていたのだが、その中で示された秋吉台形成の歴史でも、


(写真、NHK教育「サイエンスZERO　巨大空間発見！ 解き明かされる秋芳洞のヒミツ」より)

　九万年前の阿蘇噴火の影響範囲は、こういう形で示されていた。

　これが四国にまで、間に最深部が１００メートル近くある幅１３キロ(佐多岬先端まで)の豊後水道を含めて１３０キロ余りの距離を超えて堅牢な構造物である原子炉建屋を破壊し、原子炉本体を押しつぶすほどの火砕流を発生させる規模になったら、いったいこのあたりは、いや、日本全国がどういう事態に陥るか。
　それはもはや彼が並べている「一万年に一度の事象」というイチャモンどころではない。日本列島が形作られた造山運動再びというぐらいの話になる。
　こんなことで訴訟を起こすのならば、まだ「火山弾が飛んできて直撃したらどうするのか」といっておいた方が現実的である。

　そして出てくるお定まりの「福島の反省」。
　反省したから、規制委員会が以前より厳しい安全対策基準を作って各原子炉に適用させているのではないか。
　しかも、何度も書くように福島の事故の原因は津波による冷却系電源の損失である。「反省」というのならばそこができているかをまず話さなければ筋が通らない。が、福島以降起こされている停止訴訟でこれを主題にしている者はまったくなく、「地震の基準値振動が」とか今回のような「火砕流が」といったピント外れなものばかり。
「基準値振動がどうの」という者のどれぐらいが「ものを壊すのは『力積』であり、基準値振動すなわち加速度だけではなく対象の質量も考えなくてはならない」ということを理解しているだろうか？　そして「同じ力を加えられても、質量の大きなものは加速度が小さくなる」という物理の基本法則を？

　まあ、そういうことはまるで頭の中に入っていないから、福島をことさら強調するのだろう、彼らは。
　そして、そういう「看板」だから彼の地が平穏であってはならない、「汚染されて荒廃したフクシマ」でなければならないとデマ飛ばしに励む。
　その象徴に使われようとしたから、(2018/08/31の記事、いつまでも「デマ」に踊らされるほど日本人は馬鹿ではないはずだ)で取り上げたように、「サン・チャイルド」は地元の人間から忌み嫌われたのだ。


　おまけ。

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　＜校庭仮設住宅＞宮城、岩手の14校　19年度末に解消へ

　復興庁は25日、東日本大震災で被災した岩手、宮城両県の小中高校計14校の校庭に立つ応急仮設住宅について、2019年度末までに全て解消する見込みになったと発表した。入居者が退去した仮設住宅は順次、解体工事が進んでおり、18年度内には10校、19年度内に残る4校の撤去が完了する見通し。
　8月末現在、校庭に仮設住宅があるのは岩手が宮古市、陸前高田市、山田町、大槌町の11校。宮城は石巻市と南三陸町の3校。
　両県沿岸部は仮設住宅の建設に適した平地や公有地が少なく、学校の校庭を活用する事例が相次いだ。最大で岩手は7市町村35校、宮城は7市町32校に設置。体育の授業や部活動、行事は近隣の学校の施設を借りるなどしていた。福島県には学校の校庭に整備された仮設住宅はない。
　吉野正芳復興相は記者会見で「震災前のように子どもたちが元気に運動する姿が見られる。復興への大きな一歩だと実感してもらえると思う」と話した。
　仮設住宅が撤去され、校庭が使用できるようになる学校は以下の通り。
▽岩手＝鍬ケ崎小、宮古水産高（以上宮古市）、米崎小、竹駒小、広田小、横田小、第一中、高田高（陸前高田市）、吉里吉里中（大槌町）、大沢小、山田南小（山田町）▽宮城＝石巻北高飯野川校（石巻市）、志津川小、志津川中（南三陸町）
　河北新報 9/26(水) 12:12
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　７年たってようやくか。
　いったい自治体は何をしていたのだろう？

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　＜震災7年半＞復興関連予算 総額35兆円　11～19年度国支出見通し　執行率7年連続60％台

　東日本大震災の被災地に投入された国の復 興関連予算が、2019年度までに総額35兆円を超える見通しになっていることが分かった。震災発生から11日で7年半。巨額の財源が積み上げられた一 方、執行率は11年度から7年連続で60％台に低迷し、現実の復興に直結していない実態もある。（震災取材班）
　復興関連予算は、増税などを原資に国が復興特別会計として一般会計と別に管理する復興予算に加え、福島第1原発事故に伴う除染費や中間貯蔵施設整備費など東京電力に求償する経費、国が発行する復興債の償還費を含む。
　これまでの支出済み額は、前半の集中復興期間（11～15年度）だけで計27兆6231億円。後半の復興・創生期間に当たる16、17年度（計5兆1485億円）を合わせると、32兆7716億円に達した。
　主な使途は「被災者支援」「住宅再建・復興まちづくり」「産業・なりわいの再生」「原子力災害からの復興・再生」の主要4事業。岩手、宮城、福島3県を中心に自治体の財政負担を減らすため、震災復興特別交付税にも充てられた。
　復興庁は18年度当初予算に1兆6357億円を計上し、3252億円の震災復興特別交付税も措置した。今年8月末に示された19年度概算要求額は1兆5420億円で、19年度末までの歳出総額は35兆円を超えるとみられる。
　被災地では、膨張した予算を円滑に執行できる体制が今も整っておらず、毎年ほぼ3分の1が単年度で消化しきれていない。防潮堤や住宅の整備、区画整理事業、福島の帰還促進事業などが停滞する現状に、被災自治体では復興期間が終了する21年度以降も、国に財政支援の継続を求める動きが広がっている。
　復興庁の担当者は「特定復興再生拠点の整備を進める福島を中心に、どのような事業が残るのか関係自治体にヒアリングを実施し、財源の在り方も含めて検討する」との考えを示す。
［復興予算］震災当時の民主党政権は2011年度からの5年間で19兆円を確保。自民党は 12年度の政権交代後、26兆円に拡大した。16年度からの5年間は6兆5000億円が必要と試算し、一部は地元負担が生じている。20年度まで10年間の総額は32兆円を見込む。財源は復興債の発行や政府資産の売却のほか、所得税を25年間、住民税を10年間増税するなど、全国民に薄く広く負担を求めて いる。
　河北新報 9/11(火) 9:50
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　予算はあるのに「執行できていない」というニュースもあるし。


　気仙沼の方で、

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　＜気仙沼・防潮堤施工ミス＞知事、造り直しに応じず　安全確保を重視


(写真、河北新報より。宮城県が造り直しをしないと最終判断した気仙沼市内湾地区の防潮堤＝25日)

　宮城県気仙沼市内湾地区の防潮堤高を県が誤って施工した問題で、村井嘉浩知事は25日の定例記者会見で、住民が求める防潮堤の造り直しには応じないと表明した。整備が遅れることで、地域の安全性確保や予算執行に影響が生じかねないと最終的に判断した。休止中の工事を近く再開し、本年度内の完成を目指す。
　村井知事は、理由として（1）街づくりの安全性確保の懸念（2）背後地での市の土地区画整理事業への影響（3）技術面の難しさ（4）入札不調となった場合のさらなる工事の遅れ－の4点を挙げた。
　防潮堤工事の事業費は年度をまたぐ「繰り越し」の手続きを2回続けた。3回目は認められないため、本年度中に事業を終える必要があるとして「（判断の）タイムリミットだった」と理解を求めた。
　村井知事は「住民に多大なる迷惑と心痛を掛け、深くおわびする」と重ねて陳謝。「ミスの原因や経緯などは誠意を持って説明する。設計、施工各業者、県職員は基準に基づいて適切に処分する」と述べた。
(後略)
　河北新報 9/26(水) 11:29


　＜気仙沼・防潮堤施工ミス＞住民「知事あまりに乱暴」高さ不変に地元猛反発


(写真、河北新報より。間違った高さの防潮堤の背後でかさ上げ工事が進む気仙沼市魚町地区＝25日)

　気仙沼市内湾地区の防潮堤高を宮城県が誤って施工した問題で、村井嘉浩知事が25日に防潮堤を造り直さないとする最終判断を下したことに関し、地元の地権者や住民団体は一斉に反発した。一貫して造り直しを求めた地元の意向を無視された形となり、住民は「あまりにも乱暴だ」と怒りをあらわにしている。
「協議会としての要望が受け入れられなかった。非常に残念だ」。中心市街地の再生を議論してきた住民団体「内湾地区復興まちづくり協議会」の菅原昭彦会長が無念の思いを吐露した。午前9時半ごろ、村井知事から直接、電話で造り直さないことを伝えられたという。
　菅原会長は「県に対する不信感は残ったままだ。協議会としてどうするのか、今後、検討したい」と話した。近く会合を開き、対応を話し合う。
　協議会は間違った防潮堤の背後地にある魚町地区で再建を目指す住民の考えを尊重し、県に造り直しを求め続けてきた。15日に市役所であった会合でも、造り直しを求める方針を確認したばかりだった。
　地権者の男性（50）は「われわれに説明もせずに、いきなり頭越しに方針を発表するのは乱暴だ。そもそも間違ったのは県。全く反省していない」とあきれ顔。協議会メンバーの男性（60）は「15日の会合でも県の職員に丁寧に議論するようくぎを刺したばかりだった。一方的に議論を打ち切るのは許されない」と怒った。
　東日本大震災後、市は海岸沿いに整備される防潮堤に関して、住民合意に力を注いできた。県が今回高さを間違った防潮堤も2年以上の議論を経て、高さが決まった経緯がある。
　協議会の場でも「住民との合意がない防潮堤を気仙沼には造らない」との持論を強調していた菅原茂市長は、「住民合意がないまま、誤った高さの防潮堤が整備されることは非常に残念。（県には）住民の思いを真摯（しんし）に受け止め、対応してほしい」と注文を付けた。
　河北新報 9/26(水) 11:29
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　宮城では「防潮堤が２２センチ高い！」ということで騒動が起きている。

　地元ははじめ景観を問題にしていたようだが、写真を見るかぎり、この規模のものが22センチ高いということにどれだけの人が「パッと見で気が付くのか」というのが第一印象だろう。
「２メートル高い」ならばこの苦情も理解できなくはないのだが、２２センチならば騒ぐほどのことではないとも思うのだが。そもそもこの高さの差は「地盤の隆起」という人間の行為ではないところが原因になっているのだし。
　だが、この話はもはや主眼が「知事のやり方が気に入らない」という怨嗟の方向にずらされてしまっている。そうなると解決も難しい。いや、「しないことが利益になる」と考える人間がいるのではないかと思えてしまう。
　愛媛丸の事故や福知山線の事故でも、そういうことを狙った人間が「被害者探し」をし、彼らをたきつけて騒がせることで解決を難しくしたことがあったし。

　震災復興予算の執行率が低いのは、こういう活動が円滑な進行を阻害しているということはないだろうか？


　本日の復活。

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　ヤマハ新型「SR400」排ガス規制に対応し復活　40周年記念限定モデルも市場導入へ


(写真、くるまのニュースより。ヤマハのロングセラーモデル「SR」復活)

　従来のスタイルそのままに復活させたSR、変わらぬ姿はいつまで続くのか！
　ヤマハ発動機は、2017年に生産を終了した「SR400」を従来の乗り味とスタイリングを継承し、「二輪車平成28年排出ガス規制」に適合させ11月22日より発売します。また「SR」発売40周年を記念した「SR400 40th Anniversary Edition」を数量限定500台で発売します。
「SR400」は、1978年に発売以来シンプルなスタイリングも相まって高い人気を誇り、熟成と深化を重ねロングセラーモデルとしヤマハの2輪車事業を牽引してきました。
　今回の発売に際しても、従来モデルから引き継がれているビッグシングルエンジンやエンジン始動時に使用するキックペダルなどを継承し採用しています。
　また、音響解析技術を駆使した新しいマフラーは低音と歯切れの良さを向上させ、蒸発ガソリンの外気への排出を低減するキャニスターの採用で、第3次排出ガス規制にも対応し環境にも配慮しています。
「SR400」のカラーリングは、ブラックとメッキの金属感を調和させ、本質的な魅力を表現した「ヤマハブラック（ブラック）」と、リラックス＆カジュアルな印象をアピールした「グレーイッシュブルーメタリック4（ブルー）」を設定しています。
(後略)
　くるまのニュース 9/14(金) 16:10
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(2017/09/03の記事、善人面に騙されるな！(怒))で廃番を伝えたヤマハの名車が、復活するという。
　しかも基本的なメカニズムはそのままというのだから、「単気筒好き」「バイクらしいスタイル」好きの人にはうれしいニュースだろう。

　さらに……、

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　スズキ「KATANA」ついに復活か！？　コンセプトモデルのティザー動画を公開


(写真、くるまのニュースより。スズキのコンセプトモデルのティザー動画（スクリーンショット）)

　ユーザーの興味を掻き立てる、22秒のショートムービー
　スズキは2018年10月2日からドイツのケルンで開催される「インターモトショー」で全貌を明らかにする予定の、コンセプトモデルのティザー（全体ではなく一部のみを映した）動画を9月5日からweb上で公開。その第三弾が9月19日より公開中です。
(中略)
　ところで、9月19日より放映されている第三弾ティザー動画では、“あるもの”が映っていて話題になっています。
“あるもの”とはガソリンタンクなのですが、これが2000年に惜しまれつつも生産を終了したGSX1100S「KATANA」（カタナ）に似ているというのです。
　GSX1100S「KATANA」は1981年に輸出向けモデルがデビューし、いまも多くのユーザーから愛される名車です。
　近年ではカワサキが往年の名車「Z1」をオマージュした「Z900」を、コンセプトモデルにかなり近い姿でリリースしたことで話題をさらっていましたが、スズキも同様に今回のモデルを実際に発売するとなれば、その仕上がりにも期待がもてます。
　くるまのニュース 9/22(土) 11:30
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　ほんとに？

　GSX1100KATANAは、その鋭角的なフロントカウルの「エッジライン」の中にヘッドライトハウジングを納めきれず、はみ出たところを黒く塗ることでごまかしていた。
　今はヘッドライトの技術も進み、また「トラクターハンドル」規制もなくなっているから、さらに攻めたフロントデザインで出てきたら、面白いんだけどなぁ。