日本の企業は若手社員にもっと機会と権限を与えよう

３月１８日（金）

こんにちは。田村真二です。

「ここ数年、若い人の入会者がめっきり減っています」。

先日、オンラインコンサルティングに参加された総合フィットネスクラブ（以下、総合クラブ）を経営する社長の話です。

別のクライアント先の総合クラブでも、「会員の平均年齢は毎年上がり続けていて、今は50代以上が約７割を占めています」と話していました。

これは特別なことではなく、現在、日本の総合クラブの多くが同じ傾向を示しています。

一方、この10年間増え続けている24時間ジムなどでは、50歳未満が８割前後を占めているところが多いようです。

少子高齢社会が進む日本では、従来型の運営システムを続けている限り、若い人の入会者が減り、これから先も会員の平均年齢は上がっていくことでしょう。

もっとも、経営的に問題がないということであればそれでもいいのですが・・・。

総合クラブを経営する人たちからは、「若い会員が減少する一方で、時間に余裕のある中高齢者の方が増えたことで利用率が高まり、運営コストが上昇し、忙しい割に儲かりません」、といった声を見聞きすることがよくあります。

総合クラブが若い人の入会者や会員を増やすにはどうすればいいのか？

課題解決に本気で取り組むなら、40～50代の経営幹部ではなく若い人の考えや行動を理解できる、20～30代の社員によるプロジェクトチームで取り組む必要があります。

フィットネスクラブに限りませんが、日本の企業は若手社員にもっと機会と権限をどんどん与え、能力を最大限発揮させることが大切です。

いや、大切どころではありません。21世紀のデジタル社会で企業が勝ち残っていくためには、「必須」といえるでしょう。

だからと言って、中高年社員は不要と言っているわけではありません。

自己投資を惜しまず、常に能力を高め、組織に貢献できる経験豊かな中高年社員は、会社にとってかけがいのない存在です。

つまり、若手社員が主体的に働くことができ、価値ある中高年社員のマネジメント力や調整力などが加わることで、会社を活性化させ顧客創造につなげていくということです。

管理されることが嫌いな私自身は20～30代の頃を振り返ると、「いい上司」とは「自由に仕事をさせてくれる人」でした。

もちろん個人差はあるかもしれません。しかし、仕事に不慣れな新人以外の若手社員の方なら、多かれ少なかれ誰もがそう望んでいるのではないでしょうか。

繰り返しになりますが、社長が会社を本気で変えたいと思うのなら、若手社員にもっと機会と権限を与える必要があります。

それでは次号をお楽しみに！