「セントラルスポーツ」2026年３月期第２四半期決算概要

2025年11月10日（月）

こんにちは。

サクセス発行人の田村真二です。

セントラルスポーツ株式会社（以下、同社）は11月７日、2026年３月期第２四半期決算の連結業績（2025年４月１日から2025年９月30日まで）を発表しました。その内容の要約をお知らせします（同社2026年３月期第２四半期決算短信および決算説明資料より）。押さえておくべきポイントは以下の通りです。

■増収減益

売上高　243億１百万円（前年同期比5.2％増/前年同期差12億１百万円増）

営業利益　11億71百万円（同69.9％増/同４億82百万円増）

経常利益　９憶55百万円（同103.0％増/同４億85百万円増）

純利益　５億78百万円（同▲36.0％/同▲３億24百万円）

注：▲はマイナス

 業績ハイライト

当第２四半期（2025年４月〜９月）の売上高は 243億１百万円（前年同期比5.2％増）、営業利益は 11億71百万円（同69.9％増）、経常利益は ９億55百万円（同103.0％増）と大幅な増益。一方、特別損失や法人税負担増の影響により、純利益は５億78百万円（同36.0％減）と減益となりました。全体としては、売上高・営業利益・経常利益が堅調に推移し、本業収益力の改善が進んだ一方で、税金等の増加により最終利益は伸び悩みました。

 経営環境と事業動向

国内経済は緩やかな回復傾向を維持するものの、エネルギー価格や為替変動による不透明感が続いています。フィットネス業界では24時間ジムや専門スタジオの拡大、健康意識の定着を背景に全体的な回復基調が見られます。こうした中、同社は経営理念「０歳から一生涯の健康づくりに貢献する」のもと、“理想とするウェルネスカンパニーへ”を掲げ、以下の施策を強化しました。

• 接客力・指導力・施設美化の徹底
• 安心・安全・快適な施設運営
• 既存店舗のリニューアル推進
• 退会防止・継続率向上施策の強化
• 元競泳日本代表ヘッドコーチ鈴木陽二氏による選手コース巡回指導

６月から運営受託を開始した「東京辰巳アイスアリーナ」が９月に開業。都立初の通年アイスリンクとして好調な滑り出しを見せ、多くの利用者を獲得しています。所属選手では、橋本大輝選手が世界体操選手権で男子個人総合３連覇を達成し、同社ブランド価値向上にも寄与しました。

 店舗展開と施設数

店舗数は前期末から変動なく、直営187店舗・業務受託70店舗、合計257店舗を維持。施設リニューアルや地域密着型運営を中心に、既存店の魅力向上に注力しています。

 財務状況・キャッシュフロー

総資産は 411億13百万円（前期末比39百万円減）、純資産は 260億35百万円（同19億5百万円増）。自己資本比率は 63.3％ と堅実な財務基盤を維持。営業活動によるキャッシュ・フローは 14億16百万円の収入（前年同期は9億38百万円の支出）と大幅に改善。これは、減価償却費７億31百万円、契約負債の増加１億63百万円等によるものです。

投資活動による支出は ８億99百万円（主に施設投資）、財務活動による支出は ４億11百万円（借入返済・配当支払など）。結果、現金および現金同等物は期首比で 45百万円増の54億24百万円。

 配当と業績予想

中間配当は １株当たり20円（前年25円）を実施予定。年間配当は 40円（前年50円）を予定。通期見通しについては、売上高505億円（前期比8.4％増）、営業利益30億30百万円（同55.6％増）、経常利益25億50百万円（同67.3％増）、純利益14億円（同3.0％増）を据え置き。計画達成に向け、後半期も既存会員の定着と新規獲得の両面を強化する方針です。

 総括

セントラルスポーツの決算は、大型総合クラブとしての再成長局面を示しています。コロナ禍後の回復を背景に、「会員継続率の改善」「受託施設の拡大」「地域公共施設との連携」が明確な収益ドライバーとなっています。一方で、純利益の減少はコスト増や税負担に起因しており、利益率改善の持続には効率経営と高付加価値サービスの両立が課題です。

出典：セントラルスポーツ株式会社「2026年３月期第２四半期決算短信」「同決算説明資料」2025年11月７日

最後までお読みいただき、ありがとうございます。

それでは次号をお楽しみに！