- an epidemic of terrorism in japan.
terrorism for a religious purpose , stalking murder , mass stalker , cyberstalking , harassment , spying and a political maneuver ( so-called intelligence, conspiracy and dividing operation are included) .
I will explain how to make a photoshpped-picture/movie.
Please translate this sentence from Japanese to English (Google translation)
前回投稿しました記事は、２年以上前に執筆したものを再掲載したものですが、内容は、社会問題になっている組織的な嫌がらせ犯罪の全貌を暴くという話題性のある内容だったためか、予想を遥かに上回る反響・影響をいただきました。
社会に希望の光を照らし、多大なる社会貢献ができたと自負しております。
しかしながら、このご時世、あまりストレートな表現で書くわけにもいきませんし、犯罪者側には退路（逃げ口上）を残しておかないと暴走をして殺人や内戦の焚き付けをして多くの死者を出すことになりかねませんので、一部の人々は熟知している事を簡単にまとめて読者様に情報提供するにとどめています。
これは活動を本格化させる前のウォーミングアップであり、お通しや前菜程度のものだと思っていただいて結構です。
もうしばらくは、出力１５％での運行を続けていきたいと思いますので、どうぞ暖かい目で見ていただければと思います。
今回は、 ロシアとウクライナ関係のニュースから見えてくるものを取り上げていきます。
この問題は本ブログで扱っている内容と同質のものであることに気づかされるとともに、日本と世界の構造というもの改めて思い知らされるものでもあります。
新聞ではあまり記事にされませんが、ロシア・ウクライナの軍事衝突は、社会科の授業で習ったかもしれない「ウクライナ問題」に端を発しています。
元々ロシアとウクライナは同じソ連という国であったため、ソ連崩壊後、旧ソ連の国々はロシア、ウクライナをはじめとしていくつかの国にわかれます。
この時、アメリカや欧州など西側の国々が強い情勢にあり、その一員になろうとしたウクライナの一派と、ロシアを立て直したプーチンと親しくすべきと考えるウクライナの一派で対立が起きます。
この対立が原因で、デモやロシアの軍事介入が起きて、国が真っ二つに割れます。この争いが「ウクライナ問題」といわれています。
ウクライナには米企業や米国機関も多数あり、そんなおり、アメリカをはじめとする西側の国々が集まった「NATO」にウクライナが加盟を表明したものですから、ロシアは衝撃を受けます。
元は同じ国（ソ連）だった同士の者が、ロシアの敵国と親しくして軍事強化をするのですから、脅威を感じるだけでなく、裏切りのようなものも感じたに違いありません。
そのため、ウクライナ問題や、ウクライナ・ロシアの軍事衝突は、ロシアと欧米諸国の代理戦争と呼ばれています。
詳しくは、週刊誌や事情に詳しい方のブログをどうぞ。
欧米諸国と親しいウクライナをロシア軍が侵攻すれば、西側メディアは、ロシア批判し、ロシアへの締め付けを呼び掛けることくらい容易に想像できます。
芸能事務所、新聞社、テレビ局にお勤めの方なら良くご存じでしょうが、ある事件が起きたときに被害者役を演じるエキストラがインタビューに答えるなんてことは日常茶飯事。
海外メディアが伝える戦争の写真に、メイクをした死体役を転がしておくこともしばしば。
業界の慣習とでも思っていただければ結構です。
ここ最近批判が集まっているのが、ロシアの批判材料としてフェイク画像（合成写真）が多用されているという問題です。
― 映像をみると、廃墟には死体が何体も転がっており、生存者は「家族はロシアに殺された」と言って泣き叫けんでいる。
一部の専門家によると、その写真・動画は作り物で、インタビューに答えている人は役者であるというのです。
あるテレビ放送の現場中継では、死体の手が突然に勢いよく動いたり。
この映像（テレビ放映されたもの）↓をみてどう思いましたか？
https://video.twimg.com/ext_tw_video/1510544141016514561/pu/vid/1280x720/tAaegt7a9iWcOzCx.mp4
そういう胡散臭さが、一部の視聴者の目に留まり、批判となって表れているのです。
こういった事態を受け、映画監督がネットでフェイク動画（合成写真・合成動画）の見抜き方を伝授しています。
長いので一部分を抜粋します。
【転載開始】
フェイク映像が世の中に溢れています。
（中略）
特に今のロシア・ウクライナ情勢に関して、どちらのという訳ではないけど、
特に片方のフェイク映像が多いですね。
合成とか特殊技術で作られた映像が多い。
一応、映画のプロですから、その辺を説明しましょう。
合成・編集・CGや、カットの切り替え等、、色々あるんですが、
いくらでも、事実と違うものを作り上げる事は簡単です。
フェイク映像というのは、今に始まったことではなくて、何年か前の日本の報道で、
都知事選の選挙の映像等、（フェイク映像）がありました。
今回それ（フェイク映像の見抜き方）を分かりやすく説明していきましょう。
一般の方が、それを見たら、廃墟の前で泣いているおばさんがいたら、攻撃された住宅が廃墟みたいに
なってしまって、その中で、悲しいと顔を覆って、おばさんが、泣いている写真だな～と思うんですが、
よく見ると、おばさんの身体の輪郭と、後ろの廃墟になった建物の輪郭が非常におかしい。
昔は、そういうのは、すぐにバレたのですが、最近は、すごく良く構成技術が出来ていて、なかなか見抜けない。
ただ、今回は、ロシアが侵攻したと言った直後に出てきた映像は、結構、安易なものが多いんですよ。
時間がなかったのか？
素材も、これとこれを合わせてというのを慎重に選べば良かったのに、とりあえず、これとこれ！というように
やってしまっているんじゃないかという気がします。
急いでフェイク映像を作らなければいけなかったんじゃないかという事情がありそうで、
チープな映像が多かったです。
先ほど言った、廃墟の前で泣いているおばさんは、一瞬、泣いているように見えて、よく見ると、笑って
口を押えている風にも見える。
だから、他に素材はなかったのかな？と思います。
合成で難しいのは、２つの映像を選んで、その２つがマッチするようにしなければならない。
見分ける方法は簡単で、後ろに建物があって、駐車場がありましたね。
よくみるとココに（向かって左）に光が当たっているんですよ。
今、僕もこちらから（向かって左）光が当っているの分かりますか？
光の具合を見るのが大事です。
大統領のこちら側（向かって左側）が明るいんですけど、後ろに車とかがあるんですが、
影が、車の真下にあるんですよ。
他の部分を見てみても、長い影が出ていないし、
片面だけ（光が）当っていて・・ということが無いんです。
ということは、
明らかに背景だけ撮ったものを、グリーンバックというものがあるんですね。
昔はブルーバックと言っていた。こう後ろにね緑色のスクリーンみたいなのがあるんですよ。
その前に立って撮ります。
そうすると合成しやすいんですよ。背景が緑色って。
それをコンピューターで合成すると、緑が抜けて、背景が入るんですよ。
これは映画の世界では、かなり前から、使われています。
そうするとパリだろうが、ニューヨークだろうが、そこに居るかの如く撮る事が出来る。
有名な放送局で１～２年前にありましたよね？
「こちらワシントンの山下です。」
とか言いながら、後ろは警備している人がいたり、
ワシントンの風景なんですけど、風が吹いているんですよ。
そして、星条旗がパタパタとなびいている。でも、その人の髪も衣装も全く揺れないんですよ。
ここに壁があって、それが風をさえぎっているのかな？
と思うんですけれども、カメラが引いても、横に壁など何もないんですよね（笑）
実際、その人はワシントンに居ない。
あるいは、ワシントンに居るんだけれども、別の場所で撮ったという風な事があった。
それは、よくある事です。
ウクライナの映像では、病院から怪我をした人が、
血を流して、肩を組んで、運ばれて脱出したところを、誰が撮ったのか？
その記事によると、軍の人間が撮ったと書いてある。
その場合は、撮るのが下手くそなんですよ。
プロのカメラマンと素人では、物凄い差があって、明らかに素人の撮り方なんですよね。
軍の場合は、（前にも話しましたが）必ず、カメラマンを連れて撮影をする。
そういう人達って、プロだから、そんなに下手な撮影をしないんです。
じゃあ、何でプロでない撮影が下手くそな軍人がその絵を撮ったのか？
というと、おかしいですよね？
ちゃんとそういう何かのときに、【記録班】というのが（現地へ）行くし、もし、そうでないとして、
軍人が撮るにしても、ある程度、カメラに慣れた人間が行くわけです。
ということは、それは誰が撮ったんだろうか？
本当に軍の人間なのか？
だから、素人さんが決定的瞬間を撮りました！という割には
やたらと上手い絵がありますよね。
去年、電車の中で大暴れした奴がいます。
という映像が非常に上手に撮れていましたよね。
■素人なのに、（撮影が）上手過ぎる。
■プロなのに、（撮影が）下手過ぎる。
という時も、何だか、怪しいな？
と思います。
（中略）
だから、プロが見ていて、あれ？おかしいな？
と思う事がいっぱいあって、
だから、湾岸戦争の時も、鳥が油にまみれているとか、感情的に酷いと思う事。
例えば、妊婦さんが怪我をしたとなると、「ああ、酷い！」ということになるでしょ？
弱い人たちが、酷い目に遭うと、人って優しい気持ちがあるんで、
「ああ、酷い！許せない！」と感情的になると、冷静さを失くして、安易なフェイク映像でも騙されて、
「許せない！」
「応援しなきゃ！」
と思ってしまう。
●誰が撮っているのか？
●どのように撮っているのか？
●どんなカメラで撮っているのか？
●光の具合はどうか？
などを見て行くと、「うん？」と疑問に思うのが、沢山ある。
じゃあ、何のためにそんなことをするの？
という風に考えていくと、これもまた別の答えが見えてきますね。
【転載終了】
いかがでしたか？
ロシア・ウクライナの軍事衝突、湾岸戦争、日本での選挙戦、イスラム国の宣伝動画などなど
あらゆる場面でフェイク動画が作られ、利用されてきました。
人々の感情を揺さぶるために。
どこの国でも、テレビや新聞報道の半分は架空のお話と写真でできています。ここを押さえておかないと、これから先も延々と国家や政治家に騙され続けることになります。
最大手の某新聞社では、報道規制に触れる内容の記事を書こうとしたところ、翌月には釧路支店に左遷されてしまったという話があります。日本には触れてはならない話題が他国と比べてとりわけ多いようです。
お隣韓国では既に社会問題になっていますが、アイドルや女優がアダルトビデオに出演していたかのようなフェイク動画を作って公開するという新手の性犯罪が問題となり、法規制されるようになりました。
日本では、自民党、公明党、創価学会など、偽造、捏造、変造を得意とする団体が与党となっているため、法規制を望むことはほぼ不可能かと思われます。
この手の問題を法的側面から解説した動画もあります。
女性を性的に貶めるだけでなく、架空の事件をでっち上げて書類送検された大学生グループもいます。
まして、政治団体、大企業、大きな新興宗教団体となれば、この手の犯罪を難なく実行できるかと思われます。
フェイク動画は戦争や政治運動だけでなく、個人を貶めるために悪用される性犯罪にもなっていることを忘れてはいけません。
（ HARBOR BUSINESS Online 2018年5月2日号）
ついにAIによる「新たな性犯罪」が増殖！ 海外で広がる「ハイテクコラ画像」被害
【転載開始】
財務省・福田淳一事務次官のセクハラ疑惑など、性に関するスキャンダルが日本社会を賑わせている。
そんな最中、世界各国ではテクノロジーを使った新たな性犯罪への懸念が高まっている。そのテクロジーとは、人工知能（AI）を使ったイメージ生成だ。
ディープラーニングなどのAI技術は、画像解析分野で大きな成果を発揮してきたが、昨今では特定の人物と卑猥な写真を合成する最新技術としても進歩し始めている。
分かりやすく言えば、本物と見分けのつかない「アイコラ写真」を生成できてしまうツールになるという訳だ。
また画像はおろか、動画さえも生成できてしまう「ディープフェイク」なる技術が登場し、セレブや有名人を対象に被害が拡大している状況がある。
隣国・韓国ではすでに、AIによる「画像生成」や「ディープフェイク」が、プライバシー問題、また性犯罪と関連した領域で議論され始めている。
直近では、韓国の大統領官邸・青瓦台の「国民請願掲示板」に、ディープフェイクなど新手のテクノロジー犯罪を防いでくれという要求が殺到しているというニュースが大きな話題となった。昨年12月30日に締め切られた、「一般人を侮辱する写真流布を処罰してほしい」また、「デジタル性犯罪規定の強化」というタイトルの請願には、それぞれ12万3288人、1万763人が署名した。
「ディープフェイクの制作と配布を防いでほしい」という請願も相次いでいる。請願文を書いた人物は、「あらゆる売春、裸（写真）の合成依頼、ディープフェイクデータが行き来する海外に拠点を構えたSNSを捜査するため、より多くの警察人員と予算を投入してほしい」「ディープフェイクは、それ自体が厳然とした性犯罪」などと訴えている。
韓国の国会では、合成写真やフェイク動画を制作した人物を「性的暴行処罰法」なる国内法の適用・処罰対象とするという内容の法改正案が発議されている。自由韓国党のミン・ギョンウク議員は、今年2月に提出した改正案で「（わいせつ合成物は）被害者の性的羞恥心と人格権を侵害するため、性暴行法で処罰されることが妥当」と指摘した。
韓国の放送通信審議委員会も、性に関する違法撮影物、肖像権侵害情報だけを担当する「デジタル性犯罪対策チーム」の新設を進めている。デジタル性犯罪情報を先回りしてブロックするための技術も、並行して開発していく計画である。
一方、警察組織はサイバー性犯罪捜査チームを発足し捜査力を増強しているものの、その捜査には限界があると吐露している。韓国メディアの取材に答えた警察関係者は、「合成ポルノが流通される場所は主に海外サイトであり、国際協調が必要（中略）児童ポルノや個人が撮影したリベンジポルノとは異なり、一般的なポルノは合法的な国が多く国際協調が容易ではない」と述べている。
また、合成物自体が真偽を選別できないほど精巧に作成されており、被害者の積極的な申告がなければ取り締まりが難しいという点も課題として挙げられている。韓国警察は「有名芸能人ではない一般の方々を警察がモニタリングしたり、合成の有無を判断することは容易ではない（中略）新たな被害を防ぐためにも、被害者が認知した後すぐに警察に通報することが重要」と強調している。
数年前から、元恋人への怨恨などを理由にネット上にわいせつな写真をばらまく「リベンジポルノ」が各国で社会的な問題として浮上しているが、今後は人工知能を使った写真合成や、フェイク動画の存在がプライバシー侵害や性犯罪のツールとして利用されていく可能性が非常に高い。
画像や動画を生成する人工知能はビジネス的に大きな潜在力を秘めているものの、悪用されれば性犯罪だけではなく、政治工作や大衆扇動などにも利用される危険性すら秘めているため、関連法の整理やルール作りが急務となっていきそうだ。
【転載終了】
＞画像や動画を生成する人工知能はビジネス的に大きな潜在力を秘めているものの、悪用されれば性犯罪だけではなく、政治工作や大衆扇動などにも利用される危険性すら秘めているため関連法の整理やルール作りが急務となっていきそうだ。
創価学会と自公政権がやっている行為そのものである。
匿名通信ソフト「Tor」 や 暗号化SNSアプリ「Signal」 などを使って、ディープウェブなどと言われる犯罪者御用達なアングラサイトに、リベンジポルノまがいの「ディープフェイク」を貼り付けて、創価学会が敵視している方々を誹謗中傷しながら、創価学会の宣伝、教宣をしたり、自公政権にとって都合のいい政治的宣伝を垂れ流す。
ネガティブキャンペーンにうってつけの技術ということだ。
扇動的かつ刺激的な映像、動画、デマを、何百万人という犯罪者（創価信者、自民党・公明党関係者、在日）が配信し、自作自演やサクラといった古典的な手法を用いながら、連中が発信するプロパガンダ（政治的な宣伝）に、人々が食いつくよう仕向ける。
大衆扇動である。
そして有害情報を取得した者が、SNSなどを使って有害情報を二次的に拡散させる。
目的は、日本の乗っ取りなのか、日本人の排除なのか、日本の破壊なのかは分からないが。
よくも飽きずに５年間も同じことを続けてこられた自公政権と創価学会の執念には感嘆の念を抱かずにはいられない。
○おしらせ
当サイトでは、ニュースサイト、電子掲示板、コミュニティサイト、ＳＮＳ、ブログなどから引用している箇所もございます。
記事によって、元ネタとなる情報源に併せて、表現方法や文体も変えています。
ブログの読者様は、被害者、加害者、組織的嫌がらせ犯罪の存在を知らない一般の方、マスコミ、警察と多岐に渡りますため、誰が読んでも伝わるよう配慮してのことです、ご理解ください。
私は、科学的に十分に証明されていない犯罪被害や、オカルト的陰謀論は信じていません。
話題にする際は根拠となるものを明示して、読者様に疑念を持たれない文章構成にいたします。
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