皆様からお寄せいただいた質問を、この場を借りて回答致します。
ＦＡＱは不定期に追加されます。
現在、大きな案件を抱えているため、被害もそれなりであります。
逆に言えば、普通であれば知ることの出来ない裏事情を知る機会に恵まれているともいえます。この情報を一人のものにするつもりはありません。公開して問題のないものについては、今後、どんどんと公開暴露していきます。
Ｑ１：被害を軽減する方法を教えてください。
Ａ１：加害者の立場になって考えるとわかりやすいと思います。
加害者がされて嫌なことをすればいいのです。
つまり証拠集め、手口の暴露、見聞きした不審な情報を公開、そして周知活動です。
・被害を全てメモし、異常な現場に遭遇したら録音や録画をする。
・被害を受けたり、見かけたら、状況に応じ、通報、被害相談、被害届けを出す。
・社内での被害も同様に、証拠をもって人事に掛け合い、加害者への処分を求める。
・ストーカー犯罪防犯チラシを配布する。ネットでストーカーの話題を振る。
・不審な話を聞いたら、オープンにして全被害者に周知させ情報共有する。
・加害者の悪を放置しない。加害者の上の者へ証拠をもって抗議し処罰を求める。
※最も大事なこと。自分から行動を起こさなければ、状況は変わりません。
Ｑ２：警察に被害を相談したいが、カルト職員が担当して、もみ消されないようにするためには、どうしたらいいですか？
Ａ２：メモ帳を持っていき、簡易議事録をつくること。担当職員の名前を聞くことです。
不信感を感じたら、話しても時間の無駄なので早々に切り上げ、日を改めて相談してください。数ヶ月後、警察相談の記録が残っているか確認をするのも手です。
異常な対応（暴言など）があれば、即、県警（警視庁）の苦情窓口へ通報しましょう。
Ｑ３：信頼できる弁護士はどうやって見つけるのですか？
Ａ３：実際に会って、直感を信じてください。これ以外にありません。外から判別できません。
公権力を悪用したストーカー事案は、受任してもらうだけで一苦労だと思います。
弁護士さんが引き受けやすい案件なら、親身になってくれると思います。
Ｑ４：どこの団体がストーカーをやっているのですか？
Ａ４：被害者に対して睨みをきかせるよう被害者の生活圏内で嫌がらせとしか思えないことをするよう依頼をしているのが警察です。
実行部隊として警察と歩調を合わせて動いているのは、カルト宗教の狂信者、怪しい政治系団体であることが多いです。
皆様からお寄せ頂いた情報を集計しますと、約８５％が、某新興宗教団体（＊＊＊会）による加害であると被害者の方々は認識されています。残りが、公安、暴力団、不良集団、過激思想団体、身近な人物となっています。
被害者の方々のホームページを巡回しても、同様の統計結果となりました。
強大な権力、お金、マンパワーを持ち、全国規模のネットワークがあり、反社会的なことを組織的に行う危険思想、他人を傷つけても良心が痛まない心理状態にある人、これを兼ね備えてた団体は、数える程しかありません。
Ｑ５：どのような被害が多いのですか。
Ａ５：盗聴盗撮、人や車のつきまとい、個人情報の仄めかし、嘘や悪評の流布、タイミングよく騒音を出したり電灯を点灯させる、脅迫、威嚇、進路妨害、店舗での音出し、隣家や隣室からの騒音は、ほとんどの方が経験されているようです。
次いで、ハッキング（不正通信）、機密情報の漏洩、体調不良を訴える方が多いです。
Ｑ６：何のために、ストーカーを行っているのですか？
Ａ６：次の３つと言われています。
１．政治家、行政、企業、地主などから依頼を受けて
２．犯罪の実行部隊であるカルト宗教の思想上の問題により
３．加害側の利益のため
具体例では、
１．オリンパス事件の裁判で明らかにされたように、企業法務部が宗教団体に嫌がらせの依頼を出して、社員に対して「死ね」と囁いたり、駅の対向ホームから睨み付けるということを繰り返してノイローゼにするという事例がある。
２．某新興宗教団体では、脱会者を自殺に追い込めという教えがある。会長や幹部に忠実な信者は、脱会者、学会批判した人、信者と揉めた人を「仏敵」と呼び、盗聴盗撮したり、嫌がらせを繰り返して精神的に破綻させ、自殺に追い込むようなことを繰り返している。
３．この組織的嫌がらせはビジネスにもなっている。
細かいことは割愛するが、「警察 裏金」「精神病ビジネス」「集団ストーカー 探偵」で検索いただきたい。
Ｑ７：どのような方法で監視したり個人情報を搾取しているのですか？
Ａ７：盗聴盗撮（盗聴器、コンクリートマイクなど）、ごみあさり、聞き込み、不正アクセス、スパイウェア（コンピュータウイルス）、テンペスト、スキミング、心理学を応用した行動分析が、費用労力対効果で最も現実的な方法かと思います。もちろんこれ以外にも様々な方法が用いられています。
その他、企業や行政機関から個人情報を盗み、通信会社では通信内容を傍受すれば、あなたの情報は全て筒抜けになり、プライバシーは完全になくなります。
Ｑ８：テクノロジ犯罪とは何ですか？
Ａ８：オカルトを研究しているＮＰＯ法人「テクノロジー犯罪被害ネットワーク」が作った造語です。
遠方から人の思考を読んだり、電波でマインドコントロールするという空想科学や陰謀を大真面目に議論しているＮＰＯ団体ですが、オカルト信者はこれらの空想科学を「テクノロジー犯罪」と呼んでいます。
ハッキング、スキミング、テンペストなどの実在するサイバー犯罪をテクノロジー犯罪と呼称する人もいます。
なお、Ａ７にあげた高度技術を使用すれば、被害者のプライバシーはなくなり、思考の盗聴や電波を使用したマインドコントロールなどの空想科学を持ち出す必要もなくなります。
Ｑ９：警察などに被害相談をすると、加害者を刺激して、被害を悪化させないか心配です。
Ａ９：警察に相談をすれば、一定の抑止力になるばかりでなく、ストーカー被害があったという記録が残り、加害者の摘発に繋がるばかりでなく、組織的ストーカー犯罪を当局に認知させるという効果も併せ持っています。
一時的に加害者から威嚇をされる可能性があったとしても、長期的にみれば圧倒的に有利に働きます。
仮に、一部のカルト職員が不正なデータ処理をしても、全ての記録を改竄したり消去することはできません。相談記録や調書の消去・改竄は、当局にとってハイリスクであるため、積極的には行わないと思われます。
Ｑ１０：加害者を許せません。
Ａ１０：加害者は、怒り、恐怖、不安など負の感情で被害者を支配するのが狙いです。嫌がらせ、煽り、挑発をして被害者がキレたり鬱状態になるのを待っています。
挑発に乗ってしまい粗暴な対応をすると、犯罪者予備軍のレッテルを貼られてしまいます。その最たるものが、奈良の騒音おばさんではないでしょうか。
逆に、我慢し続けると鬱病、自律神経失調症、それが長期に亘ると脳機能の萎縮が始まると言われています。
ストレスを溜めず環境の改善を図るのが得策です。証拠を集めて、犯罪者や迷惑なことをした人（パワハラ上司、暴言店員など）に責任を取ってもらうことを当面の目標とすると良いでしょう。
各機関に情報提供をしたり、オンライン・オフライン問わず、周知活動をするだけでも、負の感情に支配されることは少なくなると思われます。
Ｑ１１：思い込みや錯覚と事実を判別する方法はありますか？
Ａ１１：録音と録画をして確認すれば、はっきりと分かります。
録音機は中価格帯のものを使用し、高感度モードで録音してください。
一例ですが、長期的に延々と悪口を聞かされていると、人間の生理学上、風の囁きが悪口に聞こえてしまうことがあります。
例え話ですが、ある観光スポットで、地元タクシードライバーは全く心霊体験をした人がいないにも関わらず、他県から来た方は心霊体験をするということが多々あります。先入観や思い込みによって、自然現象が心霊現象に見えてしまうわけです。これと同じ心理が働いていると推測されます。
加害側が、被害者に精神的恐怖を与え続けて、錯覚や幻聴を意図的に起こし、対人トラブルを誘発するよう狙っている可能性もあります。
Ｑ１２：ストーカー被害は、いつ社会的に認知されますか。
Ａ１２：驚くほど早い時期に認知されると予想します。年内には一定の割合で、来年には世のタブーとして語られるようになると思います。⇒ごめんなさい、この部分は予想が外れました。
理由として、加害カルトの悪が加速度的に周知されてきていることと、加害カルトが見境無くストーカーを実施していること、一般市民を巻き込みながら巨大な反社会的なネットワークをつくり独立国家の如く振る舞い、法律無視で犯罪を繰り返す人が多い（＝大規模なストーカー犯罪）ことから、ストーカーの認知は、間もなくされるとみています。
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