全国に数千名の被害者がいると言われる、組織的ストーカー・嫌がらせ犯罪について情報収集、被害の分析をしてみた。分析作業を進めるうちに、驚かされたことも多く、大きな疑問も湧いてきた。

 

被害者の方々のブログ、証言、皆様からお寄せ頂いた情報を分析すると、共通項が多いことが分かる。

・集団でつきまとい、嫌がらせを受ける。盗聴、盗撮をしていることを仄めかされる。

・会社、学校、店舗、電車バス、路上などあらゆる場所で、敵意のある態度を取られることが増える。または不審者扱いされる。

・身に覚えのない非難、中傷、差別を受ける。

・警察、市区役所などで、不審な動きをする職員がいる。

・不正アクセスの形跡、自分しか知らない情報が漏洩している。

・集合住宅では騒音被害を受ける。こちらの生活のリズムに合わせて騒音を出す。

・某宗教S学会またはS学会員と何らかの接点を持ってから被害を受けるようになった。

多くがこのパターンである。犯罪の手口はマニュアル化されており、加害組織もかなり限定的にみえる。

 

犯罪グループは、役割分担して、ストーカー犯罪を展開しているに違いない。

直接危害を加える人(暴言、暴力、つきまとい)、見張り役、悪口やデマを流す人、お店や企業に不法行為を要求する人(口止め、個人情報要求、嫌がらせの強要)、行政内部で違法行為を行う職員、犯罪を指示するリーダー、計画者、依頼者、、、

これらを合わせると、相当な人数になるのではないだろうか。

 

被害者の多くは、行く先々で執拗かつ露骨な人的被害を受けている。

一説には数千人といわれる被害者が、あらゆる場所で継続的に被害を受けているなら、加害者、加担者、目撃者は相当な数になるはず。加害側は被害者の数十~数百倍(数万~数十万人)になる。

それにも関わらず、話題にもならず、犯罪の告発も少なく、社会的認知度も低い不思議な犯罪である。

それどころか、面識がないにもかかわらず、被害者を汚い言葉で罵り、強烈な敵意を向けてくる加害者、加担者がいる。なぜだろうか?

 

理由は一つしかない。加害側が、悪いことをしている、違法な事をしている、犯罪の片棒を担がされていることに気が付いていないから。またはその認識が薄いからである。

そのうえ、この集団的嫌がらせがビジネスにもなっているから、更に質が悪い。

 

カルト集団が、業者を使ったり、買収して悪事に荷担させるには限界はあるが、被害者を不審者、犯罪者、悪人に仕立て上げて、一般人をそそのかし、攻撃対象となるように仕向ければ、お金は掛からず、騙された者は、防犯、保安、報復などの名の下に、率先して対象に危害を加えるだろう。

しかも警察が犯行を計画、指示しているのだから、怪しい依頼を受けた側からすると、防犯活動の一環であり国家犯罪であると気が付かない人が出てくるのも納得できる。、と新聞社は報じている。

 

過去の組織的ストーカー事件のように、偽証言、偽造写真を製造し、立場のある者に悪事を働かせれば、一時的に嘘を押し通すことも不可能ではない。時間稼ぎしている間に、被害者の落ち度ともいえないような言いがかり的なものを集め、編集し、事実であるかのように触れて回る。実は、悪徳探偵や創価学会などが昔から使ってきた古典的な手法でもある。

 

このようなシステムは、既に確立されている。

代表的なものに、防犯パトロールがある。ツカサネット新聞の元記事は削除されているので、転載から参照いただきたい。

やりすぎ防犯パトロール、特定人物を尾行監視(防犯サイト)

やりすぎ防犯パトロール、特定人物を尾行監視(掲示板)

 

創価学会による、言論弾圧やストーカー行為が常態化していることは常識となってきた。

昔から今に至るまで、数え切れない人が、盗聴盗撮被害を受け、通話記録を盗まれたり、行く先々で学会員に監視され、虚偽通報や中傷被害を受け、プライバシーや信用を傷つけられてきた。裁判で学会の組織犯罪であると認められた事件も多い。

脱会者の虐待、見せしめ、会員の結束を強化するために、暴力活動が行われることもある。以下はその好例といえる。

「きもカルト」撃退記 黒田大輔 著

「黒い手帳」裁判全記録

創価学会違法ビラ事件

携帯電話通話記録窃盗事件

 

最近では、オリンパス事件に代表されるように、会社に不都合な社員を抹殺するため、企業の法務部が宗教団体へ非合法なことを依頼する事案が増えてきた。裁判で明らかにされた企業型集団ストーカー事件である。

具体的には、宗教信者が、道ですれ違いざまに『山田一郎(仮名)、死ね』とささやいたり、ホームの対面からじっと視線を合わせる。ノイローゼ気味になった社員に、産業医がうつ病と診断を下し、休職を経て退職に持ち込む。

これはほんの一例であり、銀行、大手IT企業などでも日常的に行われている。

オリンパス事件は氷山の一角 現役産業医が語る「リアルでブラックなクビ切り術」

 

いずれのケースでも当てはまるが、犯罪者に同調・黙認する人が増えれば、反対意見はかき消されてしまうどころか、声を上げることすらできなくなる。

自分が、組織犯罪に巻き込まれるのでは、仕事を失うのではと思うと、声を上げづらい。

更には、被害者が犠牲になってくれれば丸く収まるという演出もして、犯罪に非協力的な人からも支援が得られるよう細工をする。

あの手この手で違法行為に特例を設け、地域・組織が一丸となって犯罪を遂行したら、この犯罪は無かったことにしようと持ちかける。ここまでくると、巨大な犯罪組織そのものである。

 

国民の皆様、特に被害者の方々は、早めにこの犯罪の周知と国への働きかけをしないと、後に面倒なことになる。

今後は監視社会が更に進み、顔認識カメラ、音声自動認識、GPS搭載機器の普及などにより、組織的ストーカーは更に実施しやすくなるだろう。今後、テロ対策の強化を理由に法改正が行われるかもしれない。

かなり早い時期に、ストーカー認知はされると思われるが、加害側は、それは読んで既に手を打ってあるようだ。

某カルト教団のように集団で嘘を力押しすれば、道理が引っ込むと思い込んでいる危険な団体もいる。カルトの反社会的な考えに同調した人間を集めれば、更に迷惑なことを計画することもできる。

いま、日本では集団の暴力が横行していることに、危機感を覚るべきだ。

 

組織的嫌がらせを行うメリットより、デメリットが多いと思わせるぐらいの勢いがないと、犯罪者、カルト集団、反社会的団体に打ち勝つことは難しい。

周知だけではなく、ストーカー犯罪を社会的に認めさせたという前例は必要だ。

一人では限界がある。被害者一人一人が、周知活動や証拠採取を着実に行い、被害者同士が連携して、嫌がらせ、人権侵害、権力の悪用などの情報を全て共有するくらいのことは最低限必要だと思う。

警察、カルト宗教、政治系団体、反社会的団体が行っている犯罪を、国家は全面的に協力し、マスコミが黙認している以上、黙っていて被害がなくなるわけがないない。

今以上に積極的に、激しく活動をしないと、ストーカー犯罪は更に活発化すると思われる。

 

カルト集団から、様々な心理的工作や絶え間ない嫌がらせを受け続けると、自律神経失調症のような症状が出る。

頭痛、めまい、不眠、食欲不振、手足のしびれ、不安感といった症状だ。更に進行すると幻聴、錯覚、健忘、抑鬱などが現れる。この症状をオカルト的犯罪(電磁波の照射など)だと錯覚してしまう人が多い。

オカルトがよく話題にする、他人の思考を読んだり、意思を制御できるような機器があれば、まず先に、国益に直結する外交、軍事、テロ対策に使うのではないだろうか。国益より一般市民の嫌がらせの方に重きを置くとは考えにくい。

犯罪者が、ハッキング、暗視カメラ、コンクリートマイクなどの証拠の残りにくい方法を使って、プライベートな情報を得て仄めかしてきたからといって、それをオカルト犯罪だと決めつけるのは早計である。既存の技術で、いくらでもスパイする方法があるのだから。

警察、カルト宗教、政治結社、悪徳探偵、行政などが、アナログな方法で、権力を行使して、あなたに嫌がらせをしているということを忘れてはならない。

 

しかし、心を病んでしまっては、元も子もない。

 

被害者を名乗る人たちのブログには、かなりひどい被害を受けていると書いてある。

 

”悲しい思い” みんと@集団ストーカー被害者

 

希望のある日が来るまで

 

”メッセージボードにも書きましたが、、” モルタマ倶楽部~組織犯罪と闘う私。。

 

行動を起こすことで、一時的に風当たりが強くなるかもしれないが、しかし、何もしなければジリ貧である。長期戦になれば更に不利になる。

この被害は、加害側の挑発に乗らず、証拠を押さえ、冷静な判断のもと、悪に毅然と対応しなければ、何も変わらない。

被害者団体は、技術的な情報を提供したり、被害者間のつながりを提供してくれるが、あなたを救済することはできないし、団体に圧力が掛かれば、会の存続の方を選ぶ。

冷たいようだが、あなたを助けてくれるものは、証拠資料(映像、音声、証言)と弁護士、警察だけである。

被害の積極的な通報、周知活動、被害者同士の連携も重要だ。

 

もう1点重要なこと。それは、<集団の弱点は個人>であるということ。集団の中に必ず失態を犯す人が出てくる。それを集めて徹底的に叩く。針の穴1つでも出来れば、見通しが全然違うものになるだろう。

加害側に、摘発されたり、責任を問われる人は続出すれば、カルト集団の結束力も低下し、悪意のモチベーションも低下するだろう。

 

また、加害者が、自分たちに不都合な人間へ加害が集中するように取り計らうのは、犯罪者の心理としては理にかなっている。

不都合な人間とは、重要な証拠を持っている方、被害者を束ねている方、訴訟の準備をしている方、その他加害組織に脅威になる方のことである。そういう方々を孤立化させるため、家族、友人、職場の人間に働きかけてくることは想像に難くない。

被害者団体に、偽被害者という情報を流したり、その被害者に接触すると危険だ、被害にも責任があるなど、あらゆる嘘を垂れ流すこともあるだろう。

加害者が、被害者の方々に直接、取引を持ちかけることもあるかもしれない。

被害者団体の何割かは偽被害者(加害者)だという噂もあるくらいだ。被害者の方々には冷静な対応を期待したい。

加害者や加担者の末路は悲惨である。犯罪に利用されたうえに、数年後には口封じのためにストーカー加害で抹殺されるという。い陰謀論図書 安倍幾多郎 著 「集団ストーカー認知・撲滅」より抜粋。

 

 

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