コンセントで充電できるプラグイン・ハイブリッド車

環境にやさしい車としてすっかり一般に定着した感のあるハイブリッド車。しかし今、さらに進化しつつあります。トヨタは、ハイブリッド車のプリウスで、家庭用電源から充電できる「プリウス　プラグインハイブリッド」のリース販売を、2009年12月に開始しました。

　プラグインと言えば、電気自動車、EVをイメージするでしょう。しかし、現在のEVだとまだ、走行距離が少なく、充電設備も全国に普及しているとは言い難いです。プラグインハイブリッドだと、EVの不安を解消する、次世代のエコカーだと、トヨタは主張しています。

　プリウスプラグインハイブリッドのハイブリッドシステムは、基本的に、現在のプリウスと同じです。しかし、容量が4倍、体積が3倍に大型化され、トヨタで初めてのリチウムイオンバッテリーを搭載しています。現在のプリウスの10倍以上に相当し、EV走行だと、23.4kmまで可能のようです。

　そして、バッテリーのチャージが、ガソリンエンジンによる発電以外にも、家庭用電源からもできることが特徴的です。特に、電気代の安い夜間に充電すれば、通常のプリウスの約半分、一般のガソリン車と比べるとなんと4分の1以下のコストで走行できるとのことです。今後、日本の官公庁、法人など、約230台をリース販売する予定です。さらに2年後、年間数万台規模で、市販化も狙っています

大学発ベンチャーがつくるEV

地球の環境にやさしい自動車「エコカー」の代表格ともいえるのがEV、電気自動車です。東京モーターショーをはじめ、日本を含む世界的な自動車メーカーのほとんどが、次世代のこの自動車の開発や研究にとても力を入れています。

　そして、EVの研究を行っているのはメーカーだけではありません。最近、産学官一体となった動きがしばしば見られます。その1つが、慶應義塾大学発のベンチャーであるシムドライブです。

　シムドライブには、三菱自動車、いすゞ自動車をはじめ、三菱商事、東京電力、さらに岡山県、鳥取県など、34の企業や団体が参加しています。そしてEVを研究する慶応大の清水浩教授が社長を務めており、2009年8月に設立されました。

　2010年1月、シムドライブから、非常に画期的ともいえる、車輪ごとモーターに組み込むEVの試作車を2011年3月までに完成させることが発表されました。従来型の三菱自動車のEV「i-MiEV（アイミーブ）」の場合、1つの電動モーターで動く仕組みです。しかし、シムドライブの試作車はまったく異なり、さらにアイミーブのほぼ倍となる航続距離300kmを目指すとのことです。2013年を目標に、自動車メーカーなどに技術やノウハウなどを提供する予定です。

EVへの可能性にかけて、多くの企業や自治体などが参加するこのプロジェクト。エコカー普及のため、産学官がともに力を合わせることでさらなる量産化への道が開けることでしょう。

電気自動車、200万円台で普及促進

日本でも徐々に普及が進む電気自動車（EV）は、2009年7月に三菱自動車が「i-MiEV（アイミーブ）」の販売を開始したものの、販売価格が税込みで450万円以上です。いまだにおよそ一般的な価格ではないでしょう。たとえ国の補助金を使ったとすると、実質約320万円まで価格は下がりますが、現在まだ主に官公庁、法人向けとしてのみ使われているのにとどまっています。

　この電気自動車をさらに一般に普及させるため、三菱自動車は2010年4月から、個人向けの販売をスタートする予定です。一般にももっと手が届きやすいように価格を年々、段階的に値下げする予定です。現在の実質価格約320万円から、2014年までには200万円台前半まで値下げしたい方針をはっきりと打ち出しています。

　一方、日産も電気自動車「リーフ」の量産を、2010年内から開始する予定です。しかし、2010年度には、1台あたりで自動車を購入する際の補助金が減額されると見込まれています。そのため三菱自動車では、4月以降に補助金の減額分を三菱自動車側が値引きすることで、電気自動車の普及を何とか進めたい考えがあるようです。

　電気自動車の値下げが実現するには、ガソリン車のエンジンに当たるリチウムイオン電池の量産化が欠かせません。リチウムイオン電池の生産能力が上がることで価格が下がることが見込まれており、電気自動車の値下げにもつながるからです。

エコカーは減税や補助金でお得

エコカーがお得、といわれています。なぜなら、あらかじめ指定されたエコカーを購入する場合、減税になったり、補助金が出たりするからです。地球の環境にもやさしいので、日本でのエコカーブームに拍車をかけています。

まず、エコカー減税は、環境対応車普及促進税制といわれています。2009年4月1日から、燃費がいい、排気ガスが少ないエコカーを対象に、自動車を購入する時に課税される自動車取得税、購入時や車検ごとに支払う自動車重量税が、基準に応じて、50％から100％減税となっています。

例えば、2005年基準排出ガス75％低減レベル、かつ2010年度燃料基準＋25％達成車なら、自動車取得税と自動車重量税が75％減税になります。これにさらにハイブリッドカー、電気自動車などだと、いずれの税金も100％減税になります。運用期間は、自動車取得税が2012年3月31日まで、自動車重量税が2012年4月30日までです。

さらに、2009年6月19日からは、エコカーへの買い替え補助金制度の申請が受け付け開始となりました。エコカー減税との併用も可能です。

条件として、車齢13年以上乗った車を廃棄処分にし、2010年度燃費基準を満たした新車を購入する場合、普通車で25万円、軽自動車で12万5千円の補助金が支給されます。また、2010年度燃費基準を15％以上上回り、かつ排出ガスレベルが2005年度排出ガス基準75％低減なら、普通車で10万円、軽自動車で5万円の補助金が出ることになっています。

北米のモーターショーも「エコ」

世界的な経済不況は、アメリカの自動車メーカーに対して、特に多大な影響を与えました。アメリカにある3大自動車メーカーのうち、ゼネラル・モーターズ（GM）は2009年に経営破たんして国有化されました。また、クライスラーも破たん後にイタリアのフィアット傘下で再生を目指して動き始めたばかりです。

　アメリカにある世界を代表する自動車都市のデトロイトで、2010年1月に北米国際自動車ショーで開催されました。日本も含む世界の自動車メーカーが集い、例年、最も注目を集めるモーターショーですが、デトロイトでの注目もやはり「環境」でした。ハイブリッド車や電気自動車などのエコカーに、小型車を前面に出したアピールが目立ちました。

　GMは、家庭で充電できる電気自動車のほか、排気量が1.4リットルの小型車を新たに出展しました。また、クライスラーは、新モデルの展示がなく、2014年までに燃費効率を25％改善するという目標を掲げた環境戦略のみでした。一方、アメリカの大手3社で唯一、経営破たんを免れたフォードは、前年の1.5倍もの展示面積で新モデルなどを紹介していました。

　一方、日本メーカーでも、トヨタやホンダなどが参加しました。トヨタは次世代型ハイブリッド車、ホンダはスポーツタイプのハイブリッド車を出展するなど、エコカーの流れは、世界共通のものといっそう定着してきました。