フェファーとサランシック（Pfeffer and Salancik）が主張した理論です。
組織間関係は、業務提携・合併・業界団体・異業種交流グループなど多様な形をとるものです。これらの分析を行う枠組みとして双方の資源の依存について着目しました。
どのような企業でも、経営活動を通じて、さまざまな他企業と関係を持ちます。こうした関係の中には、資源依存関係が含まれます。
資源依存関係とは、ある企業が別の企業から、重要な経営資源を調達するなどの関係を持ち、依存してしまっている状態にあることを言います。
資源依存関係が強くなればなるほど、他企業からパワーを行使され、その企業は自分の戦略を思うように実行しづらくなります。そこで、こうした資源依存関係による不利な状況を脱却するための戦略が必要になります。 資源依存関係を軽減、脱却する戦略には、次の３つがあげられます。
① 自律化戦略
② 協調戦略
③ 政治戦略
自律化戦略とは、合併や買収などを行うことで、必要な経営資源を自前で用意できるようにして、資源依存関係を回避する戦略です。
協調戦略とは、他社と役員を相互に受け入れる、業務提携を結ぶなどして、良好な関係づくりを行うものです。資源依存関係そのものはなくなりませんが、他社からのパワー行使は軽減されます。
政治戦略とは、業界の上部団体や政府などに介入してもらうことで、他社のパワー行使を軽減するものです。これも資源依存関係そのものはなくなりませんが、自社にとっての不利な状況は回避可能です。
ところで、資源依存関係の強弱は、次の３つの要因で決まると言われています。
① 依存している経営資源の重要度
② その経営資源の配分や使用方法に対する他企業の自由裁量の程度
③ その経営資源に対するコントロール力の集中の程度
・他社から調達している経営資源の重要性が高ければ高いほど、他社に対しての資源依存関係は強くなるでしょう。
・ある経営資源をどのように様々な企業に分け与えるかに対して、他社が裁量を持っていればいるほど、自社の他社に対する資源依存関係は強くなるでしょう。また、その資源をどのように使うかについて、他社が口出しできる権利を持つならば、自社の他社に対する資源依存関係は強くならざるをえません。 経営資源を供給する際に結ぶ契約などから、こういったことも考えられるはずです。
・ある経営資源を、特定の企業が独占的に供給する力を持っているならば、それだけ自社の他社に対する資源依存関係は強くなるでしょう。「コントロール力の集中の程度」とは、特定の経営資源が独占的に供給されているのか、寡占的に供給されているのか、あるいはそうでないかを言っています。