組織形態について② 事業部制組織

事業部制組織は、本社トップ組織と製品別、エリア別、顧客別などに編成された各事業部から構成される複合型の組織形態です。
事業に必要な各職能は、事業部内に統合されているので、各事業部は自己完結性と独立性をもっています。
その反面、各事業部は、プロフィット・センター（利益責任単位）として、それぞれが利益責任を負わなければなりません。

事業部制組織は、企業が多角化戦略をとっている場合や、市場の環境変化が激しい場合などに有効な組織形態といわれています。

■事業部制組織の長所
① 意思決定の合理性が高く、トップ・マネジメントが戦略的課題に専念できる。
② 経営の機動性が向上し、経営環境や市場の変化に迅速に対応することができる。
③ 利益責任が明確化され、事業部間の競争により組織が活性化される。
④ 事業部長として経験を積ませることにより、将来のトップ候補を育成できる。

■事業部制組織の短所
① 各事業部にセクショナリズムが生じやすく、本社の意向が徹底できない場合がある。
② 事業部間の人的交流がスムーズにいかず、また、人事の硬直化が起きやすい。
③ 各事業部が目先の利益にとらわれ、長期的、全社的視点での行動がおろそかになる。