生命保険も、死亡保障だけでなく入院や手術費用を保障する医療保険、がんに特化したがん保険、要介護状態により一時金や給付金が支払われる介護費用保険、老後の生活資金確保の為の個人年金保険、子どもの就学費用等を積立てる学資保険や子ども保険、貯金のように積立てる養老保険などがあります。
いずれにせよ、これらの生命保険や医療保険に加入する目的は、多額のお金の心配、つまり経済的リスクを安価な保険料負担で保険に加入する事で、そのリスクを低減・転嫁するのが目的です。
保険の加入動機としては、多い順に自分がケガや病気により負担する医療・手術費、世帯主等が死亡後の家族の生活費、老後の資金、となっています。
詳しくは公益財団法人生命保険文化センターのWEBサイトから加入動機をご参照下さい。
生活環境が変わると、守るものや心配事も変わります。
誰しも何かしらの経験をするのが、就職・結婚・妊娠・出産・子どもの就学や卒業・転職・定年退職・ケガや病気・自分や親の介護等々…
収入が安定していれば、計画的に準備出来る子どもの就学費用や老後生活資金もありますが、いつケガや病気により仕事が出来なくなったり、収入が不安定になったりする可能性はゼロではありません。
そんな時、潤沢な預貯金や資産があれば、なにも保険に加入する必要もないのですが、そんなゆとり資金を持っている方はそう多くはないから保険加入率が高いのでしょう。
既に加入しいる保険があれば、それで足りているのか、新たな心配事に対応した保険になっているのか。
それらを自分で判断するのが難しい場合、保険のプロである保険の営業職員や代理店、ファイナンシャルプランナーなどに相談して、どんな金銭リスクがどれくらいあるのか、リスクの顕在化をした上で、適切なアドバイスを受ける事をオススメします。
ただし、比較検討するには保険会社は違っても、死亡保障額や医療保障額を揃えて同条件にしないと分かりにくいので、単にそれぞれの保険会社や代理店からのオススメプランを提案してもらうだけでなく、死亡保障・入院費用日額と保障日数・手術費用などの明細ごとの保険料も確認して下さい。
大抵の提案書には記載されていますが、保険証券には特約毎の明細金額まで記載されていない場合がほとんどなので、見直し前と後の保険料比較が分かりにくいのです。
というのも、既存契約を同じ保険会社で乗り換える場合、契約変更前と後の同じ保障内容で保険料比較が出来ないと、割高な保険料負担になるケースが少なくないからです。
これは契約時年齢により保険料が変わるからなのですが、概ね加入時の年齢が高くなれば保険料は高くなります。
見直しや乗り換えも同様、契約変更時の年齢で保険料を計算しますから、加入してから経過した年数が長い程、その差は大きくなります。
それ故に、保障額が足りないから増やしましょうという提案なら、増額分だけ別に加入するが他社のネット通販等で加入した方が圧倒的に安かったりするのです。
増額同様、保障額の減額や変更も同じです。
外資系大手のがん保険のように、昔加入した保険に当時はなかった新しい保障内容等を追加する「中途付加」が可能な契約も一部にありますが、
多くの生命保険契約は、下取り・転換という解約により新たな契約にすり替わるのです。
保障額の減額や特約の一部解約は比較的簡単ですから、わざわざ乗り換えなくても、今加入している保険はなるべく生かしたまま、新たな保障を別に加入するとか、無駄な保障額や特約部分をやめて保険料負担を減らすかという選択肢を持つ為にも、数社から提案してもらう方が良いでしょう。
例えば、家やマンションの購入時に加入する事が多い、住宅ローン付帯の団体信用生命保険（団信）があるなら、その分死亡保障額を下げるだけで、結構保険料負担は軽くなります。
契約者が死亡または高度障害になれば、住宅ローンの残債は保険が返済しますから、残された家族のものなります。
それに加えて、最近の団体信用生命保険にほ、がんや急性心筋梗塞、脳卒中といったいわゆる三大成人病により所定の要件を満たせば、死亡時と同じく返済が終わる特約が付いている場合がありますので、住宅ローンで家やマンションの購入を考えている方は、金融機関の窓口や店舗に資料が置いてありますから目を通してみては？
もっとも、保険会社によっては申込時に５０歳までといった年齢制限はありますので、確認は必要ですが…
特に１５年・２０年で更新型（掛け捨て）の定期保障特約（死亡保障）に関しては、次回更新時年齢で保険料計算をする為、ググッと保険料が上がります。
そうなる前に、この定期特約の減額や解約をして他の保険会社の定期保険に乗り換えるだけでも保険料の節約対策として結構な効果があります。
保険の見直しは、必ず保険会社や代理店など違う担当者で比較してから決めましょう。