経済性はエコノミー、環境に配慮すればエコロジー。
どちらも略すと“エコ”になるのです。
モノづくりやサービスを提供する際に経済性を追求すれば、省エネルギーや省資源、原材料のリサイクル（再利用）や製造時又は廃棄時のＣＯ２排出量低減等々、自ずと環境に配慮した製品やサービスが生まれます。
経済性はさておき、環境に配慮した活動をする場合も、まずは省エネルギーや資源の有効活用といった面を突き詰めるので結果的には経済性が向上します。
どちらの“エコ”もコストを優先するか否かという面があるにせよ、突き詰めると同じ方向に向かっているのです。
だとすれば、環境ＮＰＯや環境保護団体の草の根活動も、環境至上主義で経済活動に制約を与える企業活動を否定した敵対関係でいるより、環境に配慮した商品・製品やサービスを積極的に取り入れる企業と協力し合う友好的な関係でいる方が、より効果的で幅広く自然環境に良い影響を与えるでしょう。
寄付や会費を集め、署名活動をして１００人・１，０００人単位で活動するより、スーパーマーケットや不動産、各種メーカーなどが行っている環境に配慮した企業活動による環境負荷の軽減効果は、地域の環境活動とは比べものにならない程、大きな経済規模で行われるのです。
例えば湖沼や河川などに流れ込む雑排水による水質汚濁防止や生態系を守る活動は、市民活動や学校での啓発活動としてはとても大事で必要だとは思いますが、だからといって水質汚濁に影響を与えている大手洗剤メーカーの石油系やシリコン使用を悪だと決め付けて敵対するより、より環境に配慮した製品の比率を１％でも増やす事を応援する方が、環境負荷の軽減には大きな影響を与えるのです。
単純に金額だけでは比較できませんが、てんぷら油など廃食油を利用して手洗い石けんや洗濯洗剤を作ったりしても、１億円単位で廃食油の再利用製品を普及させようと製造・販売している企業や団体はほとんどありません。
ところが、大手洗剤メーカーがたった１％でも製品に環境に配慮した製品を増やすだけで、１企業が年間数十億円規模で環境負荷の軽減が出来る効果があるのです。
個人的には、これからの環境ＮＰＯ・ＮＧＯは、不買運動や反対運動をするより、より多くの団体がみんなで企業に同じように働きかけをする、ロビー活動にもっと力を入れた方が良いと思います。
不買運動や反対運動をする敵対的な市民活動団体の声より、消費者代表として企業を応援する市民団体の声の方が聞き入れ易いでしょ？