生命保険 安くする聞き方の工夫とは① | SDGs エコに効くブログ

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生命保険に加入した契約者は、金融機関の口座振替を利用して保険料(掛け金)を支払っている人が多数かと思います。

 

以前は、勤務先で団体扱いによる給与天引き制度の利用者も結構いたのですが、大手企業以外では利用者減少によって保険料の団体割引等のメリットが無くなりつつあるので、利用者はますます減少傾向のようです。

 

それゆえ、預金通帳を見れば毎月家計への負担額がハッキリ数字で見て取れるので、何とか安くしたいと思うのも当然の事でしょう。

 

生命保険を専属で販売している代理店や保険外交員であれば、保険料や保障内容に関係なく、愛社精神もあって自社で保険契約をする事もありますが、多くの保険を取り扱う乗合代理店や、全く保険契約からの手数料収入がない独立系ファイナンシャルプランナーであれば、自身の保険を契約するにあたって、保障内容重視か保険料重視か、はっきりとした目的があって契約をしている事でしょう。

 

つまり、何を優先して保険に加入するか、または見直すかを、保険のプロに対してハッキリと意思を伝える事が、自分たちが求めている保険契約の内容に最も近づくアドバイスや提案が受けられるのです。

 

例えば、ただ単に「保険料を安くしたい」と相談すると、相談を受けた側の捉え方次第でオススメされるプランが変わってきます。

 

パターン①

今の保険料を、自社で扱っている新しい保障内容の保険に切り替えて安くする。

 

同じ保険会社間で契約変更をするのであれば、大手保険会社の場合、終身保障保険をある程度の期間支払っていると、年々増える解約返戻金を元手に、新しく加入する保険料の初回保険料に頭金のように利用(転換といいます)する事で、その一部または全部を掛け捨ての死亡保障保険料(10年・15年という期間限定の掛け捨て保障)に充当しますから、更新までの一定期間は保険料が安く済みます。

 

その代り、次回の更新時には、この充当分が無い状態で計算しますので、当然年齢による保険料の値上がりもあわせて、かなり保険料負担が大きくなります。

 

仮にあと10年だけは保障が必要だ、というのであれば、すべての解約金を投入して10年契約の死亡保障保険などに切り替える払い済み保険という手もあります。

 

もっとも、これは余程の事がない限りオススメはしませんけど。

 

パターン②

今契約している保障内容の一部を減額または解約、余計な特約も解約する。

 

保険料は年齢・性別・保障期間・保障額で保険料が決まりますから、保障内容ごとに設定している保障額を下げれば、それに応じて保険料は下がります。

 

つまり、死亡保障や入院保障日額を半額にすれば、保険料はその部分に関しては半分になるのです。

 

あっても無くても保険料に差が少ないからと、あれこれアドバイスを受けて付加した特約も、保険金の請求をする確率が低いから、保険会社も保険料の設定を安く出来るのです。

 

健康保険の自己負担額や高額療養費の限度額といった公的な支援を考慮すると、それ程大きな保障額を設定しなくても何とかなるという方も少なくありません。

 

社会保障を考慮したこれら適正な保障内容・保障額の見直しだけでも、保険料の総支払額はかなり減ります。

 

パターン③

同じ保障額の契約を、より安く加入できる保険会社の契約に変える。

 

通信販売やネット専門の生命保険会社など、安さをウリにする保険会社もあります。

しかも保障内容は至ってシンプルで、死亡保障のみ、入院保障のみといった分かり易い保障内容で保険料も概ね割安です。

 

契約後10年、15年経って、更新のお知らせが来たら、更新後の保険料がかなり高くなる事が分かったので、その特約は更新せず、新たに掛け捨ての割安な保険会社と同程度の保障額で加入する事で、大手生命保険会社と比べると、保険料負担が半分程度まで下がる事もあります。

 

それでも、掛け捨ての場合は更新後に新たに更新時の年齢で計算した保険料になるのですから、一定期間に対してのみ有効です。

 

次回更新時にも同様に更新後の保険料のお知らせが来ますから、その時点で、再度他社との保険料比較が必要です。

 

ただし、これは健康状態に問題がなければ、の話ですが。

健康状態や更新時の年齢によっては、契約できる保障額に制限を設定している場合があるので、希望する保障額に加入出来なくなるリスクもありますからご注意を。

 

 

これらのように、相手の立場を考えると、相談の仕方や質問の言い方次第で、プロがオススメする提案内容にも違いが出てくるので、“相談の目的”と“優先順位”を明確に伝える事が、欲しい情報やアドバイスを正確に受けるためには必要です。

 

 

プロが金融や税法など専門知識を持っているのは当たり前。

 

保険に限らず、本当のプロは伝え方のプロでなくては困ります。

 

知識や情報の少ない人にも、専門用語や分かりにくいカタカナや外来語を使わずに、分かり易く教えてこそ、頼りになる相談相手なのでは?

 

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