省エネルギー対策の提案をすると必ず聞かれるのが、どれ位の削減量と削減額になるのか、そのためにどれ位の費用が掛かるか、という２点です。
とはいえ、いきなりそんなことを言われたって、施設の現状把握ができなければ判断のしようがありません。
年間を通して月間どれくらいの使用量・使用料金なのかと、使用状況の調査をしなければ具体的な試算はできません。
水道では、最新の節水型トイレと２０年前のトイレでは、１回に流れる水道使用量に３倍近くの差があります。
温浴施設・ホテル・スポーツクラブ等で使用しているシャワーヘッドも、節水型と一般型では使用量に３０％以上も差があるのです。
電気も同様で白熱灯・ハロゲンランプとＬＥＤとで消費電力を比べると８～１０分の１になりますし、蛍光灯も４０Ｗクラスの蛍光灯とＬＥＤで比べると４０～５０％も下がるのです。
どんな機器類をどれくらい使用しているかで削減量も削減額も大きく変わるのです。
施設の使用状況を見なければわからないのですが、およその目安として水道料金ベースで算出した場合、未対策であれば１５～２５％削減が可能ですし、電気は３０～６０％もの削減が可能です。
先日、報道機関向けに発表になった東京大学が行っているグリーンＩＣＴプロジェクト
ここでも学部棟のＬＥＤ化による節電効果を検証したところ、平均値で３０％超の効果がありました。
報道発表資料http://www.gutp.jp/news/pdf/20110921-pressrelease.pdf
設備投資の内容によって差はありますが、水道が（上下水道料金ベース）９カ月～１年、電気は３年半～７男で回収可能です。
節水対策はほぼ半永久の効果が、節電対策も管球類の寿命が従来型に比べて数倍に伸びるので交換までの期間が長くなる分、天井や屋外といった高所作業車を使うような高額な交換費用の支出も抑えられますので一石二鳥です。
つまり、支出した費用を回収する前に寿命が来て・・という事もありません。
それでも導入するには初期投資費用が心配という声も少なくないのですが、そんな場合は機器類にメンテナンスを含めた長期レンタル・リースを利用することで、水道光熱費の削減した金額の範囲内で分割支払いをするため、持ち出し費用の心配もなく省エネルギーが進められます。
気候変動に影響があるといわれているＣＯ２排出量も大幅に抑えられますし、企業・団体のＣＳＲにも数値化した貢献ができます。
電気料金の値上げも迫る中、１日でも早く省エネ対策を進めることをオススメします。
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省エネ対策はスマートビーンズ
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