今日の朝は空気が澄みすばらしい青空です。２，３日前の黄砂の時と対極ともいえるでしょう。
それに誘われて散歩をしました。
藤棚は見事に紫になっています。
枝先の細い若葉が空に飛んでいる感じです。
ハナミズキの白も青をバックに映えます。
もう一度藤棚に目をやるとこちらも見事な対比ができます。
毎日の風景の移り変わりが早くなる季節を楽しみたいものです。
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”一つ一つに感じるものが”
4月26日に環境省から「平成24年度物流の低炭素化促進事業の公募について（お知らせ）」との発表がされました。
現在、物流分野の環境関連補助事業の中心はモーダルシフトと言えます。今回の環境省が発表した事業は広く鉄道へのモーダルシフトを進めるため、中長距離の幹線輸送において主力として用いられている10トントラックと同様に荷物を積載可能な鉄道輸送用31フィートコンテナの新規導入に対して支援をするものです。
従って、鉄道貨物利用運送事業者と貨物鉄道事業者が対象となっています。現在トラックを利用している荷主が鉄道に切り替えやすくするため汎用性のある31フィートコンテナの数を増やしモーダルシフトを推進しようとの意図があります。
このことから次の条件が付記されています。
特定多数の荷主が利用可能な汎用の31フィートコンテナを新たに導入する事業とします。ただし、以下の場合には補助対象とはなりません。
補助対象仕様は次の通りです。
○一般 ＪＲ貨物における鉄道輸送が可能であること
○開閉箇所 側壁上側がウイング式に開くものであること
（妻面開きのみのものは対象となりません）
○構造 通常のドライコンテナ（有蓋コンテナ）であること
（冷蔵・冷凍・タンクなど、用途が限定される構造のコンテナは
対象となりません）
○材質 JR貨物の輸送が可能なものであれば、材質（アルミ等）に指定はありません。
○大きさ コンテナの高さ（外寸）が2,790 ミリメートルを超えるものについては、輸送
可能区間が大きく制約されることから、対象外とします。
さらに詳しい情報は環境省のホームページをごらんになって下さい。http://www.env.go.jp/press/press.php?serial=15151
荷主の皆さんは汎用性のある31フィートコンテナが増えた場合の利用可能性を検討してみるのもいいのでないでしょうか。
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”器が変われば利用方法にも変化が”
国土交通省が5年ごとに調査している貨物流動量調査の2010年度実施分が発表されています。この調査は貨物の詳細な流動実態を純流動（※）として把握し、物流に係る各種の基盤整備や施策検討のための基礎資料を提供することを目的として、昭和45年(1970年)以来5年ごとに実施しているものです。（統計法に基づく「一般統計調査」）
それによれば2010年実施分の貨物量は25億9千万トンと1975年調査時の25億1千万トンの水準まで下がっています。
貨物1ロットあたりの量は1990年の2．43トンが2010年には0.95トンと小口化が進んでいることがわかります。従って0．1トン未満の貨物が90年には55.6%であったものが2010年調査では75.1%にまで上がっています。
現在の物流状況を的確に表しているデータでしょう。
輸送機関の８割はトラック、長距離輸送は海運・鉄道、輸送機関の選択はコスト重視という特徴も表されています。
同省ホームページから次の資料もダウンロードできます。詳細はそちらでご覧下さい。
・パンフレット「第９回全国貨物純流動調査の結果概要」（A4版 24ページ）
・報告書「全国貨物純流動調査報告書」（A4版 621ページ）
・集計表（エクセル形式、145種類）
ダウンロードはこちらから → http://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/transport/butsuryu06100.html
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”データが語るところを読み取る”