食品産業センターの調査報告からセンターフィーに対する食品メーカー側の捉え方は「小売側の都合で決められている」とするものが大多数のように感じられます。
なぜでしょう？
物流のルートや方法を変更すれば効率が良くなりコストも下がるというのが物流改革の目的とされるでしょう。あるいは多少物流コストは上がるけれど全体を見てみると売上アップに貢献したり商品回転率が上がり利益貢献できるというのであれば納得感も得られるでしょう。
食品メーカー側にはコスト削減、あるいは売上や利益貢献にはそうつながっていない、センターフィーという算出根拠やコスト計算がなされないもの、あるいは自社の最適物流を崩してまで小売協力をしなけらばならないという押しつけ感が残っているのでしょう。
さらにサプライチェーン全体のコストマネジメントの観点からも現状の姿をもう少し明らかにする必要があるのでないでしょうか？
このあたりを明確にするツールとして物流ABCの方法が考えられます。次回以降はこのあたりから考えてみましょう。
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”何となくでは納得できない”