日本人は昔から、“出る杭は打たれる”、“長い物には巻かれろ”、“寄らば大樹の陰”、などといい、人と違う事をすることを非常に恐れる民族だ。そのために幼少期から高いお金を払ってまでして塾というところに行き、皆と同じことをしようとする。日本の教育とは日本人として“同調圧力”を理解し、その枠から外れない人間を作ることを言うようだ。欧米人のような個人主義者はのけ者にされる。これは戦後の廃墟から、挙国一致、立ち上がろうとする昭和の時代には大変有効だった。しかし現在の世界の価値観が大変革を受ける時代には、全く機能しない。昭和の財産を食い散らかした、バブル崩壊後の40年間の結果を見れば一目瞭然なのに、日本の指導的立場の政界、経済界、教育界の指導者からはいまだに確たる指針が出てこないのは、そんな指導者はもういないということかもしれない。
学習塾はない――子供のころから健康な体つくりを優先させる
孫たちは学校が終われば、週3回ほど各種の運動クラブに通っている。勉強は学校でするだけ。時々出る宿題以外、日本のように補習学習ということはない。夏休みの2か月間も宿題は出さず、太陽の下で大いに遊ぶことを奨励する。うちの13人の孫たちは体操、バトンガール、フットボール、ハンマー投げ、バンディー、ハンドボール、ゴルフなど好きな分野で頑張っていて、大会で賞をもらい、成果を上げ人気者にもなっている。
隣の国の国歌を歌うことができる --心にまで国境を作らない
欧州ではほとんど国境は隣国とつながっていて、古くから国境を越え人々の交流があり、結婚も国境を越え行われることが普通だ。国境付近は文化や言語も混ざり合っているのが普通。妻の叔父さんの奥さんはフィンランド人で叔父さんはフィンランド語を理解する。小学校では隣国の生徒との交流もあり、お互いに相手の国歌も歌える。EUが一つの国の様になれた下地はここにあると思う。アジアでもTPPという集団化の動きがあるが、これはEUに対抗すべく経済圏を作るうごきで、アジアのいろいろな民族を一つにまとめる話ではない。
生命保険に入る必要がない――税金で社会のすべての安全を構築保障する
北欧は高福祉社会保持のために、税金が高いという印象が広く認識されている。所得税は国税と地方税からなっていて、大体月収の40%くらいを源泉徴収されている。目安は国税が10%くらい地方税30%くらい。地方税は市町村の経済状況で、豊かな地方であれば28%、貧しければ33%と5%もの開きが出る。このほかに取引税として付加価値税が25%(新聞書籍は6%、食品は12%)。地方税では社会保障費、教育費、幼児保育費、医療費、高齢福祉費などの公共経費が賄われ教会での葬儀費も含まれている。大学まで教育費は無償だ。だから住居費、通信娯楽費、食費などが手元にあれば日常生活で困ることはない。税金を払って信頼する政党にすべてを任せるか、個人で保険をかけて自己責任にするかは、国民の考え方、生き方が決定する。男女ともに徴兵制があり、兵器は輸出され、国民の国防意識は高い。
“健全な精神は健全な体に宿る”という。頑張って幸せも勝ち取ってほしいと応援している。


