今回は今年最後の研究会で、内容としては７月に発表いただいた症例（事例）のその後の報告とそれに対しての新たな検討、それと前回の行動療法と認知療法、そして認知行動療法に対して、行動療法の認知行動療法の視点に千田が疑問をメールで投げかけたことで、今回参加者と討論という形で行いました。
オンライン開催
参加者は公認心理師、シニア産業カウンセラー、教諭、大学教授で５名
７月の症例（事例）は
「障害雇用で働いている軽度の知的障害者の問題行動と悩みに対しての対応方法」
一つの結論は、軽度の知的障害を雇用する企業側の担当者が軽度の知的障害に関する知識がどの程度持っているのかによって大きく変わるということ。
軽度の知的障害とはいえ、普通に会話はできるので仕事（作業）に対しての期待値が上がってしまっうのかとも思います。
このようなケースは認知行動療法での認知の部分を扱って変化を促すのはとても難しいため、応用行動分析など行動変化による変化を目指すのが妥当である。
この後は、発達障害の話になり小学生では自治体によるがある程度きめ細かい対応できるが、中学生になると小学校ほどのきめ細かい対応が現状できていないために問題が起こるのか。
現在でこそ１歳６か月検診、３歳児検診で発達障害についてもチェックしていますが、これは２，０００年台に入ってのことで、現在、社会人として勤められている方は何も知らず何となく生きづらいとか、二次障害でうつ病等を発症したのだが、発達障害の特性があることを理解されずによりこじれてしまうケースがあることや、休職や退職されてしまったりと様々な問題が現在の社会人にはあることについての検討と対応方法などを話しあった。
次は前回からの千田の疑問から
三項随伴性の弁別刺激と行動の間に認知は関与しているであろう。という質問に対して認知は「言語行動」ということになる。
どうして認知という言葉で表現しないのかというまた疑問が出る。
アルバート・バンデューラは使用していたのにどうして使わないのかが不思議である。
このようなことを参加者で議論をしておりました。
結論は、クライエント（患者さん）に利益があれば「行動療法の認知行動療法」だろうと「認知療法の認知行動療法」だろうとどちらでもいいのではないかということで落ち着きました。
何ともざっくばらんな結論。
２０２２年も横浜認知行動療法研究会は継続して行ってまいります。
興味のある方は、お申し込みください。
認知行動療法について知りたい方はセミナーを受講してください。
千田 恵吾