一流に学び、一流を目指す：新人講師の成長に必要な「見る」と「準備」の重要性

新人講師が優れた授業を行うためには、ただ教科内容を理解しているだけでは不十分です。生徒にとってわかりやすく、興味を引き、学びの意欲を喚起する授業を実現するには、「授業の型」を体得し、自分自身の中で再現できるようになる必要があります。そしてそのためには、「一流の授業」を多く見て学び、模擬授業を繰り返すことが不可欠です。

まず強調したいのは、「教え方を見せる」ことの重要性です。特に新人の段階では、指導経験が浅く、自らの授業スタイルが確立していないことがほとんどです。そのため、最初に接する授業の質が、その後の講師としてのスタンダードを形作ることになります。一流の講師による授業を直接見て学ぶ機会を多く設けることは、講師としての土台を作るうえで極めて重要です。

さらに、その「見る」体験を単なる受動的な観察で終わらせず、模擬授業という形で能動的な実践に移すことが必要です。一流の講師の授業を真似ることから始め、模倣を通じて基本の型を体得していきます。模擬授業は繰り返せば繰り返すほど、自らの指導技術として身についていくものであり、授業のクオリティはその積み重ねに比例します。

そして、忘れてはならないのが「準備」の大切さです。授業は、事前の準備にどれだけ時間をかけたかによって、その質が決まります。授業1：準備3の割合、すなわち60分の授業に対して180分の準備を要するという基準は、非常に納得のいくものです。授業で扱う内容の理解、教材の作成、発問の計画、進行の流れ、生徒の反応の予測など、授業という舞台を成功させるためには、綿密なリハーサルと準備が不可欠です。

模擬授業の段階でいかに準備を重ねたか――それを日常の授業でも同じようにできるかどうかが、講師としての成長の分かれ道となります。「準備にかけた時間の分だけ授業は磨かれる」、この姿勢を新人のうちから徹底することが、将来の一流講師への道につながるのです。

したがって、新人講師には「一流を見る」「模倣から始める」「徹底的に準備する」という三つの柱を中心に育成を行うことが最も効果的であり、そのサイクルを実直に繰り返すことが、結果として講師自身の成長にもつながると確信しています。

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【学習塾の立地】あえて駅から遠く、競合が多い場所を選ぶ戦略的理由

学習塾の最初の教室を開くにあたって、場所選びは極めて重要です。その候補地について、条件が以下のように挙げられています。

1つ目に、その教室に通える中学校が3つあること。
2つ目に、駅から遠いこと。
3つ目に、同じ業態の学習塾が2つ以上あること。
4つ目に、大手の学習塾が2つ以上あること。

一見すると、「駅から遠くて競合が多い場所」というのは避けたくなるような条件にも見えます。しかし、この場所はむしろ戦略的に非常に有利な立地であると考えるべきです。その理由を順に説明します。

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競合が多い＝市場が活性化している証拠

同じ業態の学習塾や大手塾が複数存在しているということは、そのエリアに明確なニーズがあるということを示しています。つまり、学習塾を必要とする保護者や生徒がすでに多数存在し、市場としてすでに成熟しているといえるのです。

特に注目すべきは、既存の塾があるにもかかわらず、新たに塾を開く余地があるという点です。これは、「競合がいる＝失敗する」というわけではなく、差別化によって選ばれる余地があることを意味します。

実際に、学習塾のスタートアップにおいて、新規生徒の半数以上が他塾からの転塾であるというデータは非常に示唆的です。塾に不満を感じている家庭が一定数おり、「よりよい選択肢」を常に探しているという現実があります。つまり、競合が多い場所ではむしろ、うまく特徴を出すことで生徒を集めやすいのです。

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駅から遠い＝地域密着型のニーズを満たせる

駅から遠いという点も、一見マイナスのように見えますが、実は非常に重要なポイントです。

駅チカの塾は確かに利便性が高いですが、その分、周囲に多数の塾が密集していることも多く、競争も激化しています。しかも、駅を中心としたエリアは「通塾距離が長い生徒」を対象とすることが多く、地域とのつながりが希薄になりがちです。

一方、駅から離れた場所に教室を構えることで、その地域に住む生徒や保護者との結びつきを強めることができます。近所で通える範囲に塾があるということは、保護者にとっては送り迎えの負担が少なく、子どもにとっても「地元の友達と一緒に通える」という安心感につながります。

また、駅から離れているということは、土地や家賃のコストも比較的抑えやすいという利点があります。その分、指導の質や教室環境にコストを振り向けることができ、価格以上の価値を提供することが可能になるのです。

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通える中学校が3つある＝安定した潜在顧客層の存在

この立地から通える中学校が3つあるということは、対象となる生徒の母数が十分に確保されているということです。つまり、ある程度の規模の「固定された顧客層」が見込めるのです。これにより、塾側は「誰を対象にするのか」というマーケティング戦略を明確に立てることができます。

さらに言えば、各中学校のカリキュラムや試験傾向を分析することで、より精度の高い指導と情報提供が可能になります。これは、塾の信頼度や満足度を高める強力な武器となります。

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結論：「最適な立地」になる

総合的に見て、この立地条件はむしろ「勝ち筋」がはっきりしている場所だと言えます。競合がいるという事実は、「そこにニーズがある」ことの何よりの証拠であり、駅から遠いという特徴は、地域密着型のビジネスにおいてはむしろ強みになります。

もちろん、成功するためには、他塾との違いを明確に打ち出すブランディングや、地域に根ざした信頼構築が欠かせません。しかし、それらを丁寧に積み上げていけば、転塾組を含む安定した顧客獲得が見込める、非常に魅力的なエリアであると言えるのです。

成績を上げる・学力をつけさせる技術について

学力を伸ばすことや成績を上げることは、多くの教育現場で最大の目標とされています。しかし、それを実現するための「技術」は、単に知識を教え込むことだけではありません。むしろ、本質的に重要なのは、子ども自身が「やる気になる」「もっと学びたいと思う」状態をつくることです。私が関わっている塾では、まさにこの「子どもをその気にさせる技術」を武器としています。

私自身は、教えることに自信を持っています。教えればわかりやすい授業ができる、というのは当然の前提です。しかし、実は「教えなくても成績を上げることができる」という技術を持っているのです。これは決して誇張ではありません。なぜなら、子ども自身が「勉強したい」と思うようになれば、自ら進んで学び始めるからです。その結果、教わらずとも自ら探求し、理解し、力をつけていくのです。

このような状態に導くために、私が携わる「子どもをその気にさせる技法」を講師が身につけてもらいます。もちろん、この技法を最初から自然と備えている人も稀にいます。しかし、多くの場合は経験と研修を通じて身につけるものであり、それこそが塾の力の源です。

ここで強調したいのは、私たちが目指しているのは単なる「成績向上」ではないということです。成績を上げること自体は、それほど難しいことではありません。適切な教材と指導法、そして時間を確保すれば、多くの生徒が成績を伸ばすことができます。しかし、私たちが目指しているのは、その「先」にあります。

それは「志望校合格のその先」、つまり「志望校へ合格するまでの人」ではなく、「志望校合格からの人」を育てることです。合格はあくまで通過点であり、そこから先にどのように学び続け、社会とどう関わっていくのか。それを見据えて、子どもたちの学習意欲と自己成長の姿勢を育てることが、本当の教育の目的だと考えています。

ですから、学力をつけるということは、知識を与えることではなく、学ぶ力と学びたいという気持ちを育むことなのです。そのために必要なのは、教える技術以上に、「人を動かす技術」であり、「信頼関係を築く力」です。子どもが自分の可能性を信じ、行動し始める瞬間。その瞬間を引き出せる大人であることこそが、教育者としての本質ではないでしょうか。

コンサルティングでは、「その気にさせる技術」ももちろん、伝授しています。

学習塾の商品（提供価値）は授業ではない

多くの人が、学習塾の商品は「授業」であると考えています。たしかに、塾に通えば講師がいて、教科ごとのカリキュラムがあり、授業が提供されます。私自身も、以前はそう思っていました。わかりやすく、楽しく、成績が上がる授業こそが塾の魅力であり、商品そのものだと。しかし今は、まったく違う考えを持つようになりました。

実際には、学習塾の商品＝授業ではありません。授業は、あくまで塾が提供するものの一部、いわば「お通し」のような存在に過ぎません。現代の教育環境では、授業のクオリティに大きな差が出にくくなっています。動画学習や個別対応の教材が普及し、どこでも「わかりやすく、楽しい授業」を受けられる時代になったからです。言い換えれば、授業だけでは差がつかない時代になったのです。

では、学習塾が本当に提供すべき価値とは何なのでしょうか。それは、子どもたち一人ひとりにとっての「居場所」であり、「生きる力を育てる場」だと私は考えます。

たとえば、ある生徒にとって塾は、「本気で努力できる場」です。学校では周囲の目を気にして自分を出せない子が、塾では自然と前のめりになり、自分の可能性に挑戦していく。塾がそんな空気感を持っているからです。

また別の生徒にとっては、「安心して心を整えられる場所」かもしれません。家庭や学校では言い出せない悩みを、塾の先生には自然と話せる。そんな信頼関係の中で、少しずつ自分のペースで前に進んでいける。塾が学びの場であると同時に、心の避難所にもなっているのです。

さらに、ある子にとっては「自分の存在を認めてもらえる場所」として機能していることもあります。小さな成長を丁寧に見つけて、言葉でしっかり認めてくれる講師がいることで、「自分はダメじゃない」と思えるようになる。そんな経験が、自己肯定感を高め、やがて勉強への意欲にもつながっていきます。

このように、塾が本当に提供しているのは、「授業」ではなく、「子どもが前向きになれる場」なのです。その場には、「人」がいて、「つながり」があり、「信頼」があります。ただ知識を与えるのではなく、「学びたい」と思わせる土台を整える。それこそが、塾の本当の提供価値なのです。

もちろん、授業の質が低くては話になりません。けれど、いくら授業がうまくても、それが「心に届く場」でなければ、知識は定着せず、結果にもつながりません。だからこそ塾は、「授業を超えた価値」を意識すべきなのです。

今、私たちが考えるべきは、「どうすれば子どもたちがここに来たくなるか」「どうすれば、自分の力で人生を切り拓いていこうと思えるようになるか」ということです。その答えは、決して教科書やプリントの中にはありません。

塾という場所が、子どもの心を動かす「舞台」となれるかどうか。それこそが、これからの塾に求められる最大の商品価値だと私は考えます。

学習塾の教室運営における退塾率について

学習塾における「退塾率」は、経営上の重要な指標であると同時に、教室運営の質を映し出す大切な要素だと思っています。特に少子化が進む中で、一人ひとりの塾生との信頼関係を大切にし、継続的な在籍を実現することは、塾としての信頼や教育の価値そのものを守ることにつながると考えています。

私の経験則から、年間退塾率の目安は「4％以下」であることが最低ラインです。

塾生が100名在籍している場合、年間に退塾する生徒は4名以内に収める水準です。月平均で考えると、0.33名程度となり、この基準を維持することの目安です。現実的には、学年の区切りとなる3月や7月に2名ずつ退塾するケースが想定され、それ以外の時期では転勤など、やむを得ない事情による退塾にとどめたいと考えています。

この「4％」という基準を超える退塾が発生している場合は、授業の質や講師との信頼関係、教室の雰囲気、生徒の学習成果、保護者との連携など、いずれかの面で改善すべき点がある可能性が高いと思っています。特に、生徒との日常的なコミュニケーションや、学習モチベーションを維持する仕組みに何らかの課題がある場合、それが退塾という形で表れることが少なくありません。

一方で、退塾率を下げる努力は、教室全体の質を高めることにも直結すると考えています。定期的な学習状況のフィードバックや、個別面談の実施、授業外でのサポート体制の整備、保護者との密なコミュニケーションなど、細やかな対応を心がけることで、生徒・保護者の安心感を高め、信頼関係を築くことができると思っています。これにより、退塾を検討する前の段階で、問題を早期に把握し、適切に対処できる環境づくりが可能になると考えています。

また、生徒自身が「この塾に通ってよかった」「この先生に教わりたい」と感じられるような経験を積むことが、継続的な在籍につながると感じています。授業の質の高さはもちろんのこと、生徒が教室内で心理的な安心感を得られるような空間づくりも、教室運営において欠かせない要素だと思います。

さらに、退塾は単なる人数の減少というだけでなく、経営面でも大きな負担となる場合があります。新規塾生の獲得には、広告費や体験授業の準備、面談など、さまざまなリソースが必要になります。そのため、既存塾生を継続的に在籍させるほうが、はるかに効率的であると考えています。こうした点からも、退塾率を下げることは、教室運営の質を高めるだけでなく、経営の安定にもつながると感じています。

まとめとして、学習塾における退塾率の管理は、経営指標としての側面だけでなく、生徒一人ひとりの学習と向き合う姿勢を示す重要な要素であると思っています。「年間退塾率4％以下」という目標は、簡単なものではありませんが、その基準を目指すことで、教室の質の向上、保護者・生徒からの信頼の獲得、そして持続可能な経営体制の確立へとつながっていくと信じています。