近年、学習塾の在り方が大きく変化しています。かつては、学校での学習内容を補完し、学力向上を目的とする場として機能していた塾が、今やその枠を大きく超え、まるでコンビニのような存在へと変貌を遂げています。365日教室を開放し、幼稚園生から浪人生まであらゆる年齢層に対応し、さらには英会話、そろばん、科学実験、ロボット教室、親向けの講座、カフェスペースまで備えた塾も珍しくなくなりました。
確かに、こうした多機能化・多様化は、一見すると利用者にとって利便性が高く、「なんでも揃う塾」は理想的に見えるかもしれません。しかし、私はこのような塾の「コンビニ化」に対して、いくつかの懸念を抱いています。
第一に、本来の目的が曖昧になってしまう危険性です。塾は学力向上や進学指導といった明確な目的のもとに存在してきました。しかし、あれもこれもとサービスを広げることで、塾そのものの軸が見えにくくなってしまい、結果として「何を学ぶ場なのか」が分からなくなってしまいます。これは、生徒にとっても保護者にとっても本末転倒であり、最終的には信頼を損ねる可能性すらあります。
第二に、「選択と集中」の原則が失われている点です。経営の世界でもよく言われるように、まずは自社の強みや得意分野、すなわち「武器」となる要素を一つ確立することが重要です。それを基盤として徐々にサービスの幅を広げることで、信頼と実績に裏打ちされた安定した拡大が可能になります。しかし、最近の塾のように最初から手広く事業を展開しようとすると、どの分野においても中途半端になり、結果として誰のニーズにも深く応えられない「器用貧乏」な存在になりかねません。
もちろん、社会の変化や保護者のニーズに応える柔軟性は大切です。現代の子どもたちは、学力だけでなく、創造性や協調性、言語能力など、より多様な力が求められています。それに対応する形で塾が新たな分野を取り入れること自体を否定するわけではありません。ただし、それには明確なビジョンと戦略が必要です。単なる「なんでも屋」になるのではなく、「何のために」「誰に向けて」「どのような力を育てるのか」という問いに、誠実に向き合う必要があるのです。
今こそ、塾という教育機関は「原点」に立ち返るべき時期にきているのではないでしょうか。多様なサービスの提供を否定するつもりはありませんが、その前にまず「これが私たちの強みである」と胸を張って言える核となる指導理念や教育内容を持ち、その上で拡張していくことこそが、長期的に見て利用者からの信頼を得るために必要なのだと、私は強く感じています。